大学では研究・教育活動の基盤となる古文書や史料を多数収集・所蔵している。歴史的価値の高い文書や写真は企画展などで公開されるほか、インターネットでも閲覧ができる大学もある。 【大妻女子大学、玉川大学、東京経済大学、東洋大学、法政大学、神奈川大学、横浜市立大学、京都外国語大学、京都産業大学】 大妻女子大学(東京都千代田区)総合情報センター図書館には、狂歌の蜀山人・大田南畝(なんぽ)編、喜多川歌麿画、蔦屋重三郎刊の「夷歌連中双六(えびすうたれんちゅうすごろく)」など江戸・天明文学のコレクションが所蔵されている。中でも「双六」は、現在は同大だけに存在が確認されている貴重な資料。そのほか、樋口一葉の日記を書き抜いた森鴎外自筆の「一葉日記抄」といった希少な資料もあり、学外の美術館や図書館の企画展に貸し出されることもある。 ( http://www.u-presscenter.jp/modules/bu
読みっぱなしで放置していた、冊子体PDA*1の事例まとめ。 以下の論文を順番に訳したものです。 Patron-Driven Purchase on Demand Programs for Printed Books and Similar Materials: A Chronological Review and Summary of Findings / David C. Tyler, M.A., M.S. Library Philosophy and Practice 2011. URL 1999: バックネル大学 PDAの最初の事例 すでにこちらに書きました Perdue, J., & Van Fleet, J. (1999). Borrow or buy? cost-effective delivery of monographs. Journal of Interlibrary
来年四月に消費税の増税が迫る中、インターネットを通して配信される電子書籍や音楽、映像などの電子商取引に対する消費税の「抜け道」が問題になっている。国内からの配信を受ければ消費税がかかるが、海外から配信を受ける場合には課税されないためだ。消費税増税で、価格差はさらに広がるため、政府は海外からのデータ配信にも課税できるよう検討を始めた。 消費税は、国内取引に課税されるのが基本で、輸入品の場合は税関で輸入業者が消費税を支払う。しかし電子書籍などの場合、海外から配信されたデータを消費者がダウンロードしても、税関はチェックできない。そもそも法令上、販売する業者の所在地を取引地としているため、海外からの配信は「合法的」に消費税がかからないのが現状だ。 消費者にとっては、日本語の電子書籍や日本人向けの映像などでも、海外から配信を受ければ、消費税分安く購入できる。大和総研の試算によると、こうした海外からの
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