サルでもわかるアベノミクス入門(高橋洋一嘉悦大学教授) -マル激
アベノミクスが動き始めた。「インフレターゲット」を定め、そこまで「無制限の金融緩和」を行うことを「日銀とアコード（政策協定）」することで、人為的に物価を押し上げ、日本をデフレから救い出すという至ってシンプルな論理だが、少なくともここまでのところは市場はこれを円安・株高をもって歓迎しているように見える。 しかし、依然として多くのエコノミストや識者たちが、アベノミクス、とりわけインフレターゲット（インタゲ）政策には懸念を表明している。本当におカネを刷るすだけで物価が上がり、物価があがれば景気が回復するのか。どうすれば物価は上がるのか。本当に日本では2％のインフレは実現可能なのか。制御不能なインフレに陥る恐れはないのか。財政規律は維持できるのか等々。 しかし、今週のゲストで安倍内閣の政策ブレーンでもある嘉悦大学教授の高橋洋一氏はアベノミクス、とりわけインタゲ政策については、「日本以外の国がみんな
VIDEO NEWS消えゆくマスメディアとその後にくるもの »
あれこれといろいろな可能性を考えてみても、どうやらマスメディアはもうどうにもなりそうもない。 新聞は発行部数と広告収入の落ち込み、テレビは視聴率の低下と番組の画一化、低俗化に拍車がかかり、雑誌は廃刊が相次ぐ。しかも、マスメディアの報じている内容が、ほとんど社会のニーズを満たせなくなっているという感覚は少なからず広がっているようだ。 成熟した社会にはもはやマス自体が存在しないのだから、いつまでもマスメディアが存在できるはずがないという説明もあるが、それにしても昨年あたりからのマスメディアの衰退ぶりを見るにつけ、いよいよそれが現実のものとなってきたとの感は否めない。 「2011年 新聞・テレビ消滅」の著者でジャーナリストの佐々木俊尚氏は、マスメディアの崩壊はもはや避けられないと断言する。そして、それは既にマスメディアを支えてきた社会や技術の構造そのものが変わってしまったからに他ならないと言う。
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