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マスコミに関するKaeruHeikaのブックマーク (12)

  • 【なりすましウイルス】ちらつく過信と自己顕示欲 片山容疑者、現実空間に現れて墓穴?+(1/2ページ) - MSN産経ニュース

    遠隔操作を行っていた直接的な証拠がない中、警視庁などが片山祐輔容疑者の逮捕にこぎ着けた。逮捕前日の9日夜まで「早期逮捕」を主張する警察と、「時期尚早」とする検察がぶつかり合う一方、片山容疑者は同じ日、後手後手の捜査を感じ取っていたかのように東京・浅草の「ネコカフェ」にいた。「サイバー空間」から「現実空間」に姿をさらすミスを犯したとみられる片山容疑者。その心中には「過信」と「自己顕示欲」がちらつく。 片山容疑者は9日、放し飼いにされたネコと自由に触れ合える空間で、ネコを抱きかかえ、じゃらしで遊ぶ姿が目撃されていた。2日前にも別のネコカフェを訪問。店の従業員は「ほかの客との接点はなかった」と振り返る。 真犯人は動機やウイルスの「設計図」など、証拠が詰まった記録媒体を「現実空間」である江の島のネコに託した。防犯カメラにはネコと片山容疑者が戯れる様子が写っていたという。 片山容疑者は、都内の名門

  • 朝日新聞が日韓関係を破壊した 慰安婦についての大誤報を謝罪することが関係修復の条件 | JBpress (ジェイビープレス)

    韓国の李明博大統領が突然、竹島を訪問した事件は日人を驚かせたが、8月15日の光復節(独立解放記念日)の式典では「従軍慰安婦問題について日政府の責任ある措置を求める」と述べ、竹島には言及しなかった。 彼にとっては慰安婦問題に世界の注目を集めることが目的で、竹島はその手段にすぎなかったわけだ。日人の大部分には関心もない古い話がいまだに蒸し返される原因は、政府のまずい対応にもあるが、この問題を拡大したのは朝日新聞である。 朝日新聞の創作した「従軍慰安婦」 これは戦後処理とは無関係なデマである。第2次大戦の賠償問題は1965年の日韓基条約で終わっており、このときには慰安婦という言葉も出ていない。「従軍慰安婦」という言葉は日のルポライターの造語で、戦時中にそういう言葉が使われた事実もない。 ところが1983年に吉田清治という元軍人が『私の戦争犯罪』というで「済州島から慰安婦を拉致して戦場

    朝日新聞が日韓関係を破壊した 慰安婦についての大誤報を謝罪することが関係修復の条件 | JBpress (ジェイビープレス)
  • バス運転手ファミレストイレに駆け込む 遅れは1分半「新聞記事にする必要あるのか」

    神奈川県の湘南地区を中心に運行する江ノ電バス(神奈川県藤沢市)の運転手が、運転を中断してバス停近くのファミリーレストランに駆け込んでいた。よくあることではないが、これが原因で大きな遅れが出たわけではない。だが、全国紙2紙が報じ、ネット上では「新聞沙汰にする必要があるのか」という声もあがっている。 トラブルが起こったのは、辻堂団地発藤沢駅北口行きのバス。2011年12月11日17時20分頃、終点から数えて4つめの「鵠沼小学校前」(藤沢市鵠沼)のバス停で、運転手(36)が「申し訳ないのですが、トイレに行かせてください」とアナウンス。 乗客から特に苦情は出なかった エンジンを切り、ハザードランプを付け、タイヤに車止めをした上で、バス停のすぐ前にあるファミリーレストラン「ガスト鵠沼店」に駆け込んだ。江ノ電によると、戻ってくるまでにかかった時間は1分30秒程度。約20人の乗客がいたが、特に苦情は出

    バス運転手ファミレストイレに駆け込む 遅れは1分半「新聞記事にする必要あるのか」
    KaeruHeika
    KaeruHeika 2011/12/14
    こういう報道が出てくるのは、『普通』でない物事への過剰批判体質、すなわち息苦しい世の中と化している象徴かもね。マスコミの気質は、ひいては世間の気質。
  • 大学1、2年生は日経新聞を読むな 「非常識」就活本が反響呼ぶ

    大学生が就活で内定を勝ち取るために「日経新聞を読むのはやめよう」と書いたが大学生などの間で話題になっている。 日経新聞を読めば就職に役立つ、というのがこれまでの「常識」だ。なぜ正反対のことを主張しているのか。 大学1、2年生には難しすぎる? これは「就活は3年生からでは遅すぎる」(東洋経済新報社刊)という単行で、2011年10月に発売された。著者は「東洋経済HRオンライン」編集長の田宮寛之さん(48)だ。 このは就職で内定を勝ち取るために、大学1、2年生はどんな学生生活を送るべきか、という視点から書かれている。就職することはビジネスパーソンとなるわけだから経済の知識は不可欠だが、 「はっきりいいます。1年から日経新聞を読むのはやめましょう」 と書いている。著者の宮田さん自身も学生の時に日経新聞は読んでいなかったという。 理由としては、日経新聞は読者が専門用語や経済の仕組みを理解してい

    大学1、2年生は日経新聞を読むな 「非常識」就活本が反響呼ぶ
    KaeruHeika
    KaeruHeika 2011/12/11
    日経は経済知識前提なので難解、という理由で一般紙を勧める内容。それもアリとは思うが、まず経済を勉強しよう、という方向になぜ行けないのか…
  • 「もし○○が本当だったら許せない」メソッドのリテラシー不足:沖縄防衛局長「犯す」発言問題[絵文録ことのは]2011/11/30

    防衛省の田中聡沖縄防衛局長が「(女性を)犯すときに『これから犯しますよ』と言うか」という趣旨の発言をしたとして更迭される事態になった。 しかし、この報道を見ていてわたしはこわいと思った。なぜなら、この発言は「報道陣との酒席での、報道を前提としない非公式発言」と報じられている。つまり、マスメディア関係者しかいない密室での発言である。このような難しい状況での発言について、テレビのニュースなどでも「当にその発言はあったのか」「あったとして、その正確な表現は何だったのか」「前後のやりとりはどういうものだったのか」「誘導はなかったか」というような検証がまったく抜け落ちている。 それどころか「こういう発言があったということなんですが、どう思われますか」「許せませんね」という街頭インタビューを行なっている。「もし○○が当だったら許せない」という先取り批判メソッドは、リテラシーの観点からいっても決して

    KaeruHeika
    KaeruHeika 2011/12/07
    マスコミの「先取り批判メソッド」が卑劣だという記事。マスコミも悪いが、政治不信などの大衆心理がこういう歪みの発生を誘引している側面も。
  • なぜ?イギリスでは放送するのにアメリカでは放送されない自然番組のエピソード : らばQ

    なぜ?イギリスでは放送するのにアメリカでは放送されない自然番組のエピソード 映画テレビ番組などは国境を渡ると、検閲や規制によって編集されることがあります。 イギリスBBCの自然ドキュメンタリー番組「ワイルドライフ」の7エピソード中、アメリカでは1エピソードだけ放送されていないものがあるそうです。 なぜアメリカでは放送されないのでしょうか。海外で物議を醸していたテーマをご紹介します。 家イギリスでは、もちろん視聴者は「ワイルドライフ」の7エピソード全てを見ることが出来ますが、シリーズの最後のエピソードは地球温暖化の危機についてを追ったドキュメンタリーとなっていたそうです。 BBCによると、他国の放送局が無視できるように、環境問題に関わる番組はオプション扱いとして外せるようにしてあるとのことです。 地球温暖化問題について疑問を抱く国では、それを省いて放送してよいとのスタンスで、海外の顧客が

    なぜ?イギリスでは放送するのにアメリカでは放送されない自然番組のエピソード : らばQ
    KaeruHeika
    KaeruHeika 2011/11/18
    複雑な思い。環境問題が環境ビジネスの陰謀かはともかく、少なくとも人気がないという理由でその思想を省くことは、知見を広めるというドキュメンタリーの考え方に反すると思う。でも商売的には正しい。
  • ワイドショーのためのTPP超入門 : 池田信夫 blog

    2011年11月10日23:40 カテゴリ経済 ワイドショーのためのTPP超入門 ワイドショーからTPPについての電話取材があった。ワイドショーの取材はお断りしているのだが、野田首相が参加表明を延期したというので、少し心配になってOKした。相手は20~30代とおぼしき女性記者(?)記者「TPPに参加したらアメリカのいいなりになるという人がいますが・・・」 私「条約というのは、すべての当事国が同意しないと調印されません。アメリカが何をいっても日がいやだといい張ったら何も決まらない。むしろアメリカはそれを恐れて日の参加をあまり歓迎していない。」 記者「でも、いったん参加したら抜けられないと・・・」 私「そんなことありません。アメリカは京都議定書に副大統領が調印したのに、議会が批准しなかった。日のように国会がねじれていると、野党の反対している条約を調印しても関連法案が通らないので、政府は譲

    ワイドショーのためのTPP超入門 : 池田信夫 blog
    KaeruHeika
    KaeruHeika 2011/11/16
    不安や疑心暗鬼が、いかに「あらゆる」層の人まで容易く取り込み、波及し、力を持つか。放射能もそうだけど、結局、大手メディアは適切な専門的・学術的知識を伝える力がない。
  • 新聞は衰亡しない―渡辺恒雄読売新聞グループ本社会長・主筆あいさつ

    皆さん、入社おめでとう。 長期不況、就職難のこの時期に、世界最大の部数と、高度の評論・報道を誇る読売新聞に入社試験を突破して今日入社できた諸君は、きわめて優秀な知性、体力の持ち主だと信じる。 「ネット時代に新聞は生き残れない」との扇情的な言論が見られるが、生き残る力のない新聞とは何らかの経営者の失敗、紙面の偏向、一般社員の能力の低下、愛社心の欠如等によるものであって、それらは読売新聞には当てはまらない。 私が誇りに思うのは、読売新聞の論調が公正であり建設的であること、報道が迅速、正確で、今日の国家、社会、国際関係等からみて、いささかの偏向もないことである。 今はやりのネットの世界では、責任不明の発信者による無責任な言論、他人の名誉に対する棄損行為、流言飛語、わい雑で反社会的な情報の流布、思想体系のない断片的言説のツイッター等が氾濫しており、青少年の教育を害するポルノや出会い系サイトのような

    新聞は衰亡しない―渡辺恒雄読売新聞グループ本社会長・主筆あいさつ
  • 小沢一郎氏会見での「諍い」に関する読売新聞の記事に反論する

    株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎「5人の参謀」』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい~きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」~』 『結果を求めない生き方

  • BLOGOS サービス終了のお知らせ

    平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

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  • フジテレビの韓国報道問題が「嫌なら見なければいい」では済まないワケ|ガジェット通信 GetNews

    俳優の高岡蒼甫さんの『Twitter』での発言によって火がついた形になった、フジテレビ韓国報道問題について、ミステリー作家・深水黎一郎さんが同じく『Twitter』で「フジに不満をいだく側も、《ノーモア韓流》ではなく、《ノーモア偏向放送》というスローガンを前面に掲げるべき」と、日のメディアをめぐる問題の質をえぐるツイートを行い話題になっています。 フジテレビは、以前から日韓国サッカー戦(2010年10月)を“韓日戦”と表現するなど、数々の韓国寄り報道が指摘されていました。7月23日に高岡蒼甫さんが行った「お世話になった事も多々あるけど8は今マジで見ない。韓国のTV局かと思う事もしばしば。」というツイートがこれほど大きな騒動に発展したのは、そもそもこのような背景があったためです。 しかし、問題はフジテレビが“韓国”に偏向していることにとどまりません。公共の電波を扱う放送局は、特定

    フジテレビの韓国報道問題が「嫌なら見なければいい」では済まないワケ|ガジェット通信 GetNews
  • 日立と三菱重工「幻の合併騒動」でわかった経営者とメディアの劣化 | エコノMIX異論正論 | コラム&ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト

    けさの日経済新聞を読んだ読者は、驚いたことだろう。1面トップの大見出しで「日立・三菱重工 統合へ」と題した記事は、こう報じている。 日立製作所と三菱重工業は経営統合へ向け協議を始めることで基合意した。2013年春に新会社を設立、両社の主力である社会インフラ事業などを統合する。原子力などの発電プラントから鉄道システム、産業機械、IT(情報技術)までを網羅する世界最大規模の総合インフラ企業が誕生する。両社の売上高は単純合計で12兆円を上回る。 記事は「4日午後に発表する」と書いており、これが事実とすれば大スクープである。日立の中西宏明社長は、早朝に自宅でのぶら下がり取材に「きょう夕方発表します」とコメントした。東京証券取引所はこれを受けて両社の取引を一時停止し、事実関係を広報に確認した。 ところが日立の広報は「そのような事実はありません」とコメントし、三菱の広報は「当社が決定した事実もあり

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