坂本龍一氏に訊く、これからの音楽のかたちと価値とは - PHILE WEB
インターネットの普及、iPodなどデジタルミュージックプレーヤーの登場にともなって、「音楽配信」はますます大きな存在になってきている。これまでは“欲しいときにすぐ手に入れられる”というような利便性のみが注目され、クオリティは二の次という感が強かったが、「KRYPTON HQM Store」や「e-onkyo music store」など、CD以上のクオリティを持つデータを配信するサービスが登場し、そのイメージも覆された。 レコード、CD、そしてデータ……メディアの変化にともない、そのかたちだけではなく、「音楽の持つ価値」も変わってきているのではないか。 アルバムに“データ版”を用意したり、ライブを24時間以内にiTunesで配信するなど、意欲的な試みを行っている坂本龍一氏。音楽コンテンツの作り手として、そしていちリスナーとしての坂本氏の考えをうかがった。 ■今後の主流は音楽配信になっていく
「広告モデル」は「集中」を前提にしないと成立しない - Tech Mom from Silicon Valley
ガ島の藤代さんに反応して。ただし、切込隊長のこの本は読んでいない。読みたいけど、日本の本を入手するのは、お金も時間もかかるから大変なのだ・・・ http://d.hatena.ne.jp/gatonews/20081123/1227461316 今回、日本でもあちこちで話してきたけれど、ネットの「無料利用・広告で儲ける」モデルのブームはとうの昔に終わっている。いまどき、「無料でユーザー増やして、あとから広告で儲けます」などと称するWeb2.0ベンチャーにお金を出すベンチャー・キャピタルはいない。ただし、それは「無料・広告」モデルが「終わった」ということではない。 広告モデルというのは、「１．配信コストが十分安い」ということと、「２．読者または視聴者が集中する」という二つの前提がないと成り立たないと思っている。前回のバブル崩壊後、ネット素材のコストが暴落して１．の条件はテキスト中心のサイトな
インターネットの本質を理解した企業は不況でも成長する - 風観羽 情報空間を羽のように舞い本質を観る
■web2.0のコンセプトにある魅力を改めて評価してみると 前回のエントリーに続き、『web2.0のもたらしたコンセプト、無料経済のインパクト等のコアの部分は、苦難の時代を乗り切るコア・エッセンスとなっていく可能性がある』、とはどういうことなのか、具体的に述べてみる。 『web2.0は儲からない、何も生み出していない』という見解も、一面の事実ではあるのだが、それでも、やや視野狭窄気味で、結論を急ぎすぎているきらいがあると思う。 確かに、『無償の労働力やクラウドソーシングなど不特定多数の人にアウトソーシングすることをあてにしてきた企業』や『集客すれば必ずビジネスになることだけを過信した企業』にとっては、上場もできず、google等の企業に買収もされないまま、ビジネスモデルも思いつかないでいるうちに、景気が悪くなり万事休すということになるかもしれない。だがそれは、大前研一氏の言い方を借りれば、
湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: どの業界でも大企業はもうだめなのだろうか
和蓮和尚がホッピー飲みまくりフラフラ頭ながらも的を得たことを書いている。大手メーカーが電子書籍端末で失敗したことについて 妙なプライドと妙なCP仁義切りの結果妙ちくりんにハイスペック・高価格な端末 CP仁義を切った結果「一般ユーザからすると認知度が低く」 「ネットユーザーからしても魅力的じゃない」みょーなコンテンツしか配信できなかった ああどこの業界も同じなのね、と思ってしまう。コンテンツに対して今までと同じ発想で進めば、そうなるわな。ネット以前のコンテンツ売りのようなビジネスは、無料コンテンツを核にしたコミュニケーション、コミュニティをベースにした新しいビジネスモデルが成立した後に、そのモデルに乗っかる形でしか新しい時代に移行できないのかもしれない。 「そろそろマスは切ってグローバルニッチでファン層を囲う、というマーケティング・商品企画策に振ってもよさそうなもの」と和尚は言っているが、
広告料収入依存ビジネスモデルの浸透と「物々交換」経済の復権 | MediaSabor メディアサボール
最近のインターネットサービスには、広告料収入に依存して利用者にサービスを無料で提供するビジネスモデルが多くみられる。Googleしかり、モバゲータウンしかり。一部を有料にするものも含めれば、mixiもニコニコ動画も入るが、要するに収益のうち一定の部分を広告料に依存するものだ。ブログを書く人が、記事にアフィリエイトのリンクを貼って、そこから得られる収入でものを買ったりするのも、同じ類とみることができるのではないかと思う。これまで有料で顧客に売っていたものとほとんどちがわないものが無料で提供されるとなれば、関連業界に大きなインパクトがあるのは当然といえる。 もちろん、これらのサービスを提供するのにコストがかかっていないわけではない。そのコストは利用者からみれば「第三者」である広告主が負担している。したがって利用者からみれば費用を払わずに利用できるという意味で、見かけ上「無償」になっているわけだ
「コンテンツは無料」の時代にいかに稼ぐかを考える インターネット-最新ニュース:IT-PLUS
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
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