IT系上場企業の平均給与を業種別にみてみた 2012年版 ~ パッケージベンダ、SIer、ホスティング企業編 IT系企業で給与が高いのはSIerなのか、それともネットベンチャーなのか、流行のソーシャルゲーム系なのでしょうか。今年も上場企業を主な業種ごと分類し、調査しました。 前編のネットベンチャー、ソーシャル、モバイル、ゲーム編に続いて、後編ではパッケージベンダ、SIer/システム開発、組み込み開発、ISP/ホスティングベンダなどの企業について見ていきます。 この記事は、Yahoo!ファイナンスの「業種別銘柄一覧:情報・通信」および金融庁の「EDINET」で公開されている企業の有価証券報告書から、従業員数、平均年齢、平均年収などの情報を収集、Publickeyが独自の判断で主な企業をピックアップして業種を分類。平均給与が高い順に並べてみたものです。年収の単位は千円です。 ジャストシステム、
Fortuneの名物企画「WORLD'S MOST ADMIRED COMPANIES」(世界で最も賞賛される企業)が発表された。 既報の通り、総合ランキングの第1位はApple、第2位はGoogle、第3位はAmazonと、トップ3をIT企業が占めた。また、トップ50にはIBM(5位)、Microsoft(17位)、eBay(41位)、Cisco Systems(42位)、Accenture(43位)、AT&T(46位)、Oracle(49位)がランクインした。 Fortuneでは総合ランキングのほかに、アジア太平洋地域の企業が対象のランキングも発表。50位中30位に日本企業がランクインしている。 1. Toyota Motor(トヨタ自動車):自動車 2. Canon(キヤノン):電気機器 3. Samsung Electronics(サムスン電子):電気機器(韓国) 4. Sony(
Most stock quote data provided by BATS. Market indices are shown in real time, except for the DJIA, which is delayed by two minutes. All times are ET. Disclaimer. Morningstar: © 2018 Morningstar, Inc. All Rights Reserved. Factset: FactSet Research Systems Inc. 2018. All rights reserved. Chicago Mercantile Association: Certain market data is the property of Chicago Mercantile Exchange Inc. and its
内定者による13万5,200件の本選考体験記や25万3,000件の志望動機、参加者のインターン体験記を公開中。 すべて見るには会員登録・ログインが必要です。 本選考 志望動機 インターン ES 本選考:企業研究 25卒 KDDI 会社の新卒採用ホームページを読みました。また、IR情報、ニュースリリースなどを読み、現在何に力を入れているのか、そして過去どんなことをしてきたのかを研究しました。 本選考:アドバイス 25卒 NEC SPIの試験対策は早めにやっておくと良いと思います。早めに満足のいく結果を出して使い回しするのがベストです。あとは情報収集が大事です。オープンチャットや就活アプリを複数使ったり、インターンなどのイベントで他の学生と就活状況を話すと良いと思います。とにかく動けば何か得られるものがあるのでアクティブに、そして楽しみながら就活を頑張ってください。
Tech総研が隔年で実施している転職意識調査。ITエンジニア2000人、モノづくりエンジニア1000人にそれぞれ転職したい企業を質問、2回にわたりその結果をレポートしたい。前回のITエンジニア編に引き続き、今回はメーカー技術者が選んだ、 転職したい理想の企業ランキングだ。 2006年、2008年と隔年でTech総研が実施してきた、転職したい理想の企業調査。 そして2010年春、今回はメーカー技術者1000人に対して、転職したいと思う理想の企業をそれぞれ最大3社まで挙げてもらった。その結果、選ばれた上位30社が右記の表。 1位は本田技研工業。最近では「インサイト」や「CR-Z」といったハイブリッドカーで話題を集めているが、そうした製品に裏付けされた高い技術力や環境対応方針、また創業者である本田宗一郎氏が築き上げた経営方針に対して、共感を持つ技術者が多いことから今回の結果につながった。 続く2
1位となったセガサミーホールディングス。売上高に対する研究開発費や設備投資額の比率が高く、将来への積極性の得点が138点と満点に近かった。 ただ2009年3月期決算を見ると、研究開発費の約半分はゲームソフトの開発に、設備投資額の約半分はアミューズメント施設の出店や改装に充てられている。いわゆるモノ作りとは毛色が異なる。11位のバンダイナムコホールディングスも同じような事業構造だ。 元々はメーカーだったが、サービス業への転換を図っているのが3位の栗田工業。水処理装置を主力とするメーカーだが、近年は装置そのものを売るのではなく、装置のメンテナンスなどに力を入れ、収益力の向上と安定化を図っている。 2006年度からの3カ年の中期経営計画で「サービス事業へのシフト加速」を掲げ、2009年3月期決算では営業利益率14.3%を確保した。
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ここでは、「イノベーション力」総合ランキングのベスト150を一気に公開する。 ざっと顔ぶれを眺めていただきたい。「革新力は、企業の知名度や規模、業種には関係がない」ということが、改めて分かるはずだ。技術革新と訳されることの多いイノベーションだが、製造業の“専売特許”ではないのである。サービス業だろうと、イノベーションを実現できるということだ。 ベスト150のランキングには、過去の業績から算出した1次選抜の得点と、アンケートによる2次調査の得点を掲載してある(調査概要はこちらを参照)。2次調査については、経済学者のシュンペーターが定めたイノベーションの5原則を基に、「新製品・サービスの投入」「業務効率や品質の向上」「新しい顧客の開拓」「取引先との関係強化」「組織運営と多様な人材の活用」といった項目ごとの得点も示した。 総合ランキング1位の森精機製作所や2位の日本たばこ産業、コマツ(3位)など
2009年4月8日 株式会社リクルート 大学生の就職志望企業ランキング (『就職ブランド調査2009』より) 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:柏木斉)では、就職活動中の学生(大学生、および 大学院生)の「働きたい企業」選びの動向や、就職観を明らかにするため、『就職ブランド調査』を実施しております。 このたび、『就職ブランド調査』の集計がまとまりましたので、ここに ご報告申し上げます。 1. 大学生総合ランキング(P.4)/男女別・文理別ランキング(P.5-6) 1位は東海旅客鉄道、2位東日本旅客鉄道、3位全日本空輸。 − 次いで、4~10位の7社中5社を、銀行、損害保険が占めた。 順位を上げたのは、電力・通信・旅客運輸等の社会インフラ関連、損害保険、 食品・消費財メーカー。 − エヌ・ティ・ティ・ドコモ(昨年29位→8位)、三井住友海上火災保険
企業のブランド戦略立案などを行うインターブランドジャパンは2月18日、国際展開する日本発のブランドの価値ランキング「Japan's Best Global Brands 2009」のトップ30を発表した。1位は「TOYOTA」、2位以下は「HONDA」「SONY」「Canon」「Nintendo」「Panasonic」「LEXUS」と続く。 国内企業が生んだコーポレートブランドを対象に、(1)ブランドの収益予想(財務)、(2)ブランドが消費者の購買意志決定に与える影響力(ブランド役割)、(3)消費者の需要を維持するブランドの能力(ブランド力)──の3点を分析し、ブランド価値を金額に換算して算出した。対象企業が株式上場していることや、海外売上高比率が30%以上あることなどが条件。 上位7ブランドは、昨年9月に発表した世界のブランド価値ランキング「Best Global Brands 2008
Notes: N.A.: Not available. U.S. employees includes part-timers as of time of survey. Job growth, new jobs, and voluntary turnover are full-time only. Revenues are for 2007 or latest fiscal year. All data based on U.S. employees. * Average annual pay: yearly pay rate plus additional cash compensation for the largest classification of full-time salaried and hourly employees.
Fortuneの「働きがいのある企業トップ100」(100 Best Companies to Work For)ランキングで、ストレージ製造企業のNetAppが1位を獲得したことが、同誌レポートで米国時間1月22日に明らかになった。これにより、Googleは首位の座を追われる結果となった。 NetAppは全世界で8000人近い従業員を雇用している。同社は「従業員の熱意」が理由で1位に選ばれ、また、1万1400ドル近い養子縁組補助や5日間付与されるボランティア有給休暇などの福利厚生面も選択された理由である。 さらに良いことに、同社はこの景気低迷下で採用を続けているわずかな企業の1つでもある。同社は1月13日現在、55の職種を募集している。 2009年のランキングでは、NetAppは2008年の14位から1位に急上昇した。しかし、これによりGoogleは首位の座から追われてしまった。同社は2
学校法人産業能率大学は12月17日、企業経営者を対象に聞いた「社長が選ぶ今年の社長」を発表した。最も支持された社長は、ユニクロなどを展開するファーストリテイリングの柳井正氏だった。 この調査は12月5日から9日まで、従業員数10人以上の企業経営者515人を対象にインターネットリサーチによって実施され、そのうち有効回答数365人から名前の挙がった111人の社長をまとめたものである。 1位の柳井正氏は、2位のソフトバンク孫正義氏に51票差をつける結果となった。産業能率大学では、「景気悪化で業績不振に陥る企業が多い中、ユニクロの好調さや、“再登板”で業績を復活させた経営手腕が高く評価された」と分析している。 このほかのランキングの詳細は、以下の通り。なお挙げられた名前の中には、会長や相談役も含まれていたが、有効回答としているという。
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