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男女間賃金格差の要因特定を 大湾秀雄早稲田大学教授が講演 | 労基旬報オンライン
2022年7月に300人超企業で男女間賃金格差開示が義務化され、採用市場においても影響が高まるなか、格差... 2022年7月に300人超企業で男女間賃金格差開示が義務化され、採用市場においても影響が高まるなか、格差縮小が企業にとって重要課題の一つとなっている。早稲田大学政治経済学術院の大湾秀雄教授(人事経済学)は、「男女間賃金格差は複合的な要因が重なって現れる。自社の格差の要因を特定し、ターゲットを絞って施策に取組むことが重要」と指摘する。3月に都内で行われた「働きがいのある会社」女性ランキング発表会での講演から、内容を紹介する。 ■「長時間労働プレミアム」が職域分離を生む 格差の主要な原因として、まず「長時間労働プレミアム」と「性別役割分業」があげられると大湾教授は指摘する。 夜間や休日を含め長時間働くほど、単位時間当たりの賃金は高くなる傾向がある。この長時間労働に対する貢献への対価が「長時間労働プレミアム」だ。例えば、緊急時の対応や継続的なコーディネーションが必要な経営者やコンサルタントなどの
2023/05/28 リンク