【崩れる日本車の牙城】販売台数は1年でおよそ半減、マツダがタイで生き残る術はあるか 新車5車種と大型投資に望みを託すが･･･

特集「マツダ 小規模メーカーの生存戦略」の他の記事を読む 「この先の1～2年、タイでは一生懸命耐えていくことになる」。マツダの毛籠勝弘社長は厳しい表情で現状を語った。 「アジアのデトロイト」と呼ばれ、自動車産業の一大集積地であるタイ。“日系の金城湯池”として知られ、少し前までは日本勢が市場シェアの8割超を握っていたが、その様相は変わりつつある。 調査会社マークラインズのデータによれば、2024年のタイ市場における販売台数は、トップシェアのトヨタ自動車が前年比15.2％減となる24.68万台、2位のいすゞ自動車が同45.7％減の8.97万台と、主要な日系メーカーが軒並み販売台数を落とした。 背景には、金利高による自動車ローン審査の厳格化で新車販売自体が冷え込んだことがある。加えて、タイ政府のEV（電気自動車）優遇策を受けて安価な中国製EVが大量に流入したことがある。その結果、2022年に85