【レポート】孫社長がソフトバンクの電波改善状況を報告 | 携帯 | マイコミジャーナル
ソフトバンクモバイルは29日、2011年冬春モデルの発表会で、携帯電話の電波の改善状況について説明した。同社孫正義社長は、「Wi-Fi」「基地局」「フェムトセル」を組み合わせ、つながりやすさを追求していく考えだ。 孫正義社長 3つの取り組みでつながりやすさの改善を図っていく いち早く10万スポットを達成した無線LAN スマートフォンの普及で通信量が急増し、増大するトラフィックに携帯各社は苦しんでいる。各社が取り組んでいるのが、喫茶店やホテルなどのスポットに公衆無線LANスポットを設置し、携帯通信ではなく無線LANにトラフィックを逃がすというオフロードだ。 ソフトバンクは公衆無線LANスポットの設置では先行している。発表会で孫社長は、スポット数が10万スポットを突破したことを明らかにした。KDDIはau Wi-Fi SPOTで、今年度中の10万スポットを目指しているが、それに先んじた形だ。孫
ソニー、auの携帯電話を使ったテザリングサービスを提供 | 経営 | マイコミジャーナル
ソニーマーケティングは9月28日、KDDIが提供するauの3G回線を利用したテザリングサービス「アタッチWiFi」の提供を11月下旬から開始すると発表した。 同サービスは、auの携帯電話にWi-Fi対応アクセサリ「NEX－fi/S」を装着するだけでau携帯電話をWi-Fiルータとして利用可能とし、auのサービスエリア内であればどこからでも最大7台までのWi-Fi対応機器のデータ通信を可能にするもの。 データ通信の速度は、1ヵ月当たり1GBまでの利用なら下り最大9.2Mbpsで、1GBを超えたら速度制限(128kbps)がかかる。 NEX－fi/Sの価格はソニーストアの特別販売価格で1円(税込み)となっている。同サービスの利用には「My Sony Club」への会員登録(無料)が必要なほか、1年契約のため途中解約の場合は解除料が発生する。 アタッチWiFiの仕組み
スマートフォンはなぜ、「速度規制」されるのか
IT専門誌の契約記者、大手携帯電話会社での新ビジネスの企画やマーケティング業務を経て、1999年にジャーナリストとして独立。ICT技術の進歩にフォーカスしながら、それがもたらすビジネスやサービス、社会への影響を多角的に取材している。得意分野はモバイルICT（携帯ビジネス）、自動車/ 交通ビジネス、非接触ICと電子マネー。現在はジャーナリストのほか、IRIコマース＆テクノロジー社の客員研究員。2008年から日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員（COTY、2009年まで）、モバイル・プロジェクト・アワード選考委員などを務める。 トヨタ自動車の豊田章男社長ほか、キーパーソンへのインタビューを中心にまとめた『TOYOTAビジネス革命 ユーザー・ディーラー・メーカーをつなぐ究極のかんばん方式』、本連載（時事日想）とITmedia プロフェッショナルモバイルに執筆した記事をまとめた『次世代モバイルストラ
デモ抑止で携帯通信妨害した米鉄道公社、「表現の自由の侵害には当たらない」と主張
米サンフランシスコの鉄道公社San Francisco Bay Area Rapid Transit District（BART）は米国時間2011年8月20日、一時的に携帯電話の通信を妨害した問題について声明を発表した。BART取締役会理事のBob Franklin氏と暫定ジェネラルマネジャーのSherwood Wakeman氏は、米国憲法修正第1条で保証されている表現の自由の侵害には当たらないと主張している。 サンフランシスコでは、7月3日にCivic Center駅でBARTの警官が市民を射殺する事件が発生し、7月11日に同駅で抗議デモが起きた。そこで、BARTは抗議デモを抑制するために、8月11日に一部の駅で携帯電話が通信できないようにする措置をとったという。 これを受けてハッカー集団「Anonymous」がBARTのWebサイトを乗っ取って一部顧客の電子メールや電話番号などの個人
“落ちない”基地局“つながる”通話へ、携帯各社が新たな広域災害対策に着手
東日本大震災は携帯各社のインフラの在り方に課題を残した。想定外の破壊のエネルギーが押し寄せたとはいえ、最大で約2万9000局もの基地局がサービスを停止したほか、震災直後は輻輳（ふくそう）によって通話しづらい状態が続いたからだ。4月下旬に当面の復旧を終えた携帯各社は、“落ちない”基地局と“つながる”通話を目指して、新たな対策に着手した。 東日本大震災における携帯基地局の停止の要因として、最も多かったのは商用電源の停止だった。その数はおよそ約7割に上る。基地局の設備自体には損傷がなかったにもかかわらず、停電によってサービス停止したのである。 一般的に携帯基地局は3時間程度の停電には耐えられる容量の予備電源を持つ。しかしそれを超えると機能が停止してしまう。そこで各社が“落ちない”基地局としてまず取り組み始めたのが、基地局のバッテリーの強化である（図1）。
［3］携帯メール遅配の意外な原因
2011年3月11日の東日本大震災直後、影響を受けた東北・関東一円では携帯電話による音声通話とメールがほとんど使えなくなった。企業が利用する携帯メールを使った安否確認システムでも、翌日の朝になってメールが届いたりしたサービスがあった。 携帯電話では、音声通話とデータ通信（パケット通信）のチャネル（電波）は分かれている。「音声通話は地震を検知すると自動的に通信規制するうえ、地震直後から通話が殺到してつながりにくくなった。しかし、パケット通信は通信規制はしなかったし、使えないという状況ではなかった」。KDDIの大内良久技術企画本部モバイル技術企画部通信品質グループリーダー担当部長は言う。 パケット通信のチャネルが混雑していないのにメールが受信できなかったり、配送が遅延したりしたのはなぜか。KDDIの場合、メール送受信の仕様によるものだという。 メールを送信する場合、送信側の端末がメールサーバー
急ピッチで進む通信インフラの復旧
日本の通信事業者が底力を見せている。3月11日の東日本大震災で大きな被害を受けた通信インフラは、およそ1カ月半で急速に復旧しつつある。携帯電話は4月末から5月までに震災前とほぼ同じカバーエリアにまで戻る見通しだ。 NTTドコモは5月までにFOMAの携帯電話ネットワークを復旧する（関連記事：「これまでに例が無い規模の被害」、NTTドコモが震災による被害と復旧状況を説明）。山間部や損壊した道路・トンネル以外は4月下旬にも復旧できるという。KDDIは4月末にはau携帯電話を、福島第一、第二原発周辺を除き、震災前と同等のカバーエリアに復旧する計画だ（関連記事：「3つの基幹網のうち2つが切断」、KDDIが東日本大震災の被害と復旧状況を説明）。 ケーブルなしで通信する携帯電話だが、電波を使うのは基本的に端末と基地局の間だけである。基地局と基地局の間は光ファイバーや伝送設備でつながっている。携帯電話イン
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