トランプ前米大統領が昨年12月に署名した新型コロナウイルス対策法には、ある興味深い条項がある。それは、米情報機関は180日以内にUFO(未確認飛行物体)についての全情報を網羅した報告書を米議会に提出するべき、というものだ。報告書は機密扱いとはされず、一般にも公開される。 報告書は、UFOが国家安全保障の脅威となるかどうかについての分析も含まなければならない。まるで、B級SF映画のオープニングロールのような話だ。 【関連】世界のUFO目撃件数、一時減少もまた増加 報告書公表の期限が近づく中で、UFOに対する関心は高まり始めている。最近では、トランプ政権で国家情報長官を務めたジョン・ラトクリフに対するフォックスニュースのインタビューにより、UFO熱はさらに過熱した。 ラトクリフは「率直に言うと、公表されているよりも非常に多くの目撃事例がある。その一部は機密指定が解除された。目撃事例というのは、
捕虜全員から機密情報を引き出したナチスドイツの伝説的な尋問官「ハンス・シャルフ」…拷問どころか指一本触れない手法とは 第二次世界大戦中のナチスドイツには、捕虜のほぼ全員から重要な情報を引き出した伝説的な尋問官がいました。 そう聞くと、恐ろしい拷問でもしたのかと想像してしまいますが、彼は捕虜に指一本触れなかったと言います。 どんな手法だったのでしょうか。 TIL the most successful Nazi interrogator in world war 2 never physically harmed an enemy soldier : Reddit, Detonator - Pixabay その尋問官の名はハンス・シャルフ。 (Hanns Scharff - Wikipedia) 次々に機密情報を引き出し、空軍で「マスター尋問官」と呼ばれるほどの高い評価を得た彼ですが、物理的
F-15シリーズ、2022年には初飛行から50年を迎えます。 F-15ファミリーの最新型EXの名前が決定 アメリカ空軍は2021年4月7日(水)、F-15「イーグル」戦闘機の最新型であるF-15EXの命名式典をフロリダ州にあるエグリン空軍基地で行い、「イーグルII」と名付けたことを明らかにしました。 拡大画像 エグリン空軍基地で行われた命名式典で披露されたF-15EX「イーグルII」(画像:アメリカ空軍)。 同機の原型であるF-15「イーグル」は、アメリカのマクダネルダグラス(現ボーイング)が開発した戦闘機で、従来型はアメリカ空軍を始め航空自衛隊やイスラエル、韓国、シンガポール、サウジアラビア、カタールが導入しています。 すでに初飛行から半世紀近く経っているものの、現在でも戦闘機として優れた性能を有していることから、アメリカでは最新型であるF-15EXの開発が行われていました。 F-15E
中国電子商取引(EC)大手アリババ(阿里巴巴)創業者の馬雲(ジャック・マー)氏(2019年5月16日撮影、資料写真)。(c)Philippe LOPEZ / AFP 【4月10日 AFP】中国当局は、電子商取引(EC)大手アリババ(Alibaba、阿里巴巴)に、独占禁止法違反で約182億元(約3040億円)の罰金を科した。国営メディアが10日、報じた。 国家市場監督管理総局は昨年12月、アリババに対する調査を開始。国営新華社(Xinhua)通信によれば、調査結果を踏まえて罰金の金額が決められた。 今回の調査と罰金の対象となったのは、アリババが取引先に対し、アリババのサイトでのみ販売し、競合サイトには出店しないよう圧力をかけていたとされる行為。新華社通信によれば、罰金は、2019年の売上高4557億元(約7兆6200億円)の4%に当たる額とされた。 中国では、テクノロジーに精通したユーザーた
横浜市はマイナンバーカードを交付する拠点として「横浜駅西口マイナンバーカード特設センター」を横浜ファーストビル15階=西区北幸1丁目6の1=に開設する。開業は5月14日午前11時30分から。ネットや郵送での申請者に対して交付手続きの利便性を高めるねらい。4月13日から予約を開始する。 土日祝も対応 同センターでマイナンバーカードの交付を受けるには、事前にネットや郵送で同カードの申請が必要。西区や中区など市内8区を対象にカードの新規交付を行う。同センターは、平日月・火・金曜日の午前11時30分〜午後7時30分(7時15分まで受付)と土・日曜、祝日の午前9時〜午後5時(4時45分まで受付)に開所。新型コロナ感染拡大防止のため、予約制で来場者数を制限する。来場には横浜市マイナンバーカード専用ダイヤル(【フリーダイヤル】0120・321・590)または市ウェブサイトから予約し、交付通知書や通知カー
高度経済成長期、東京・大阪といった大都市部で労働力が不足し、地方から多くの労働者を受け入れた。そうした大都市での労働力不足を補ったのは、おもに農村部の中学校を卒業したばかりの男女だった。彼ら・彼女らは「金の卵」と呼ばれ、もてはやされたが、右も左もわからぬままに上京し、駅に到着するやいなや、職場となる商店や町工場へと連れて行かれた。 京王多摩センター駅・小田急多摩センター駅は高架駅。両駅ともサンリオピューロランドの最寄り駅であることにちなんだ駅装飾が行われている 歳月とともに、「金の卵」も一人前になり、家庭を持つ。しかし、そのときには東京・大阪の土地価格は高騰。一般庶民が東京・大阪でマイホームを構えることは高嶺の花になっていた。 戦後、行政はマイホームを持つという夢を少しでも叶えるべく、東京・大阪といった大都市の郊外にニュータウンを計画。東京では多摩エリアに大規模ニュータウンの構想が固められ
エディンバラ公爵フィリップ王配[注釈 1](エディンバラこうしゃくフィリップおうはい、英:Prince Philip, Duke of Edinburgh、1921年6月10日 - 2021年4月9日[1])は、イギリスの王族。女王エリザベス2世の王配(夫/配偶者、Prince)。チャールズ3世、アン王女、ヨーク公爵アンドルー王子、エディンバラ公爵エドワード王子の父。爵位・称号は Prince of the United Kingdom[2]、エディンバラ公爵、メリオネス伯爵、グリニッジ男爵、イギリス陸海空軍元帥、Lord High Admiral(海軍本部の長)、日本学士院名誉会員。敬称は His Royal Highness(殿下)。日本では「フィリップ殿下」と呼称されることが多い。 祖父にギリシャ王ゲオルギオス1世、曾祖父にデンマーク王クリスチャン9世、高祖父にロシア皇帝ニコライ1世
文●池田直渡 写真●ユニット・コンパス、トヨタ、日本自動車工業会、マツダ トヨタは日本での自動車生産を止めてしまうかもしれない。自動車産業は60兆円。関連雇用550万人の日本経済の大黒柱である。これが消えた時、日本の経済は完全に立ちゆかなくなるだろう。 何故そんな話になるかと言えば、菅内閣の打ち出した2050年までにカーボンニュートラルを達成するという世界一厳しい目標設定にある。環境問題という反論しにくい問題をベースに圧倒的な正義を盾にマウントを取っているこの話。まあ正直なところ、言いたいことは切り無くあるので、どう考えるかはこの後を読んだ皆様の判断にお任せする。 カーボンニュートラルの震源地は、誰もが耳にしたことのあるパリ協定だ。パリ協定には2030年の中期目標と、2050年の長期目標がある。分かり易く単純化すれば、現実を見つつ「死ぬ気で頑張ればできるかもしれない目標」が2030年目標な
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