矢野経済研究所は9月21日、企業・消費者における「ソーシャルメディアの活用実態調査」の結果を発表した。 同本調査では、企業のソーシャルメディアサービスに関する戦略の変化、注目分野について分析。また、消費者に対してウェブアンケートを行い、ソーシャルメディアサービスが消費行動に与える影響を分析した。 調査によると、消費者のTwitterの活用目的は「有名人の書き込みを読む（53．0％）」などの「情報受信」的目的が上位を占めた。また、「友人・知人の書き込みを読む（30．4％）」など、リアルの人間関係の延長線としてのSNS的利用ニーズも強い。 企業メディアに消費者が求めるのは、HPへは「新製品・新サービスの情報（70．8％）」「情報の信頼性（37．5％）」、Twitterへは「情報の早さ（27．4％）」「ユーザーの声が聞ける（21．8％）」。企業Twitterは、社員が一方的にツイートするだけでな

Posterous Spaces is no longer available Thanks to all of my @posterous peeps. Y'all made this a crazy ride and it was an honor and pleasure working with all of y'all. Thanks to all of the users. Thanks to the academy. Nobody will read this.

前の記事　「今週のパズルはバーコード」の正解発表 50ドルの『Android』タブレット試作品(動画)　次の記事 タブレットにシフトする消費者の関心：調査結果 2010年8月24日 経済・ビジネスIT コメント： トラックバック (0) フィード経済・ビジネスIT Brian X. Chen 米国の消費者のうちかなり多くの人が来年タブレットの購入を計画しており、それは必ずしもiPadではないという調査が発表された。 米Forrester Research社が8月19日(米国時間)に出した報告によると、米国のオンライン消費者のうち、12ヵ月以内に何らかのタブレットを購入する意向を持っているのは14％(約2700万人)にのぼる(下のグラフを参照)。 また、米国雑誌発行者協会による同様の調査では、米国の消費者の60％近くが電子書籍リーダーかタブレットを3年以内に購入するつもりであることがわかって

7月1日より米国での配信が開始されたAppleの広告サービス「iAd」に関して、そのローンチパートナーらの最初のフィードバックが米Los Angeles Timesの8月12日(現地時間)の記事で紹介されている。通常より5〜10倍ほど出稿料が高価なことで知られるiAdだが、一方で既存の広告よりもユーザーの滞留時間が長く、その結果に広告主らがおおむね満足しているという。 高い投資対効果を記録 iAdはiPhone 4以降に実装されたiOS 4の新機能で、ユーザー体験を阻害しないアプリ内での広告システム実行と、数々のこれまでにないユニークな点を特徴とする。一方でGoogleらライバルの締め出しや出稿料の高さ、広告主らのノウハウ不足など、Appleの企業文化やローンチ時ならではのトラブルがどのように作用するのか、その行方に業界関係者らの注目が集まっていた。 だが、LA Timesのレポートによれ

前の記事　「昔」を見ることができるカメラ・ソフトウェア iPad所有者は「利己的なエリート」：調査結果　次の記事 売上げ急増につながったバイラル動画、その実例 2010年7月28日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) フィード経済・ビジネス Eliot Van Buskirk 米Procter & Gamble (P&G)社が販売する『Old Spice』ブランドのボディソープの売上は、今年の夏に入って2倍以上に増えた。 市場調査会社の米SymphonyIRI社が調査したところ(『Advertising Age』の記事)、6月13日(米国時間)までの4週間で、Old Spiceブランドの売上は昨年同時期と比べて106％増加したという。 同ブランドでは、ソーシャルメディアに焦点を当てたオンライン広告キャンペーンを行なっている。ほぼリアルタイムで公開される急ごしらえのビデオ・シ

2022.02.14 「アフターコロナを生き抜くビジネスのヒント」で欧米小売業界の変革について講演します 久々の一般公開される講演になりますが、3月10日（木）にNEC Wisdomの「アフターコロナを生き抜くビジネスのヒント」オンラインセミナーで欧米の小売業界の変革について「コロナ禍を超えて。変革する欧米小売業界」という内容で講演をします。コロナ禍が始まって一番変革が進んだのは小売業界ではないかと思いますが、それをコロナ前、コロナ初期、そしてアフターコロナを見据えて欧米トレンドや小売テクノロジーの状況などを説明したいと思いますので、ご興味のある方はぜひ。他にも日本・世界の街づくりのあり方や衣食足りた中国の状況、海外のデジタルバンキングなどの状況などの講演が含まれます。こちらのリンクから講演の詳細や申し込み出来ます。 アフターコロナを生き抜くビジネスのヒント ～wisdom人気連載陣と考え

株式会社ループス・コミュニケーションズ代表取締役 斉藤　徹 Facebook’s Developer Network（サイト）を運営するEthan Beard氏が恐ろしいデータを発表（元記事）した。 Facebookの「Likeボタン」（日本では「いいねボタン」）が，なんと一日あたり30億回クリックされているとのこと。オープングラフが発 表されたF8コンファレンスでは10億回だったので，50日弱で3倍になった計算だ。Facebookのアクティブユーザー数は約5億人なので，一人あた り日に6回ほどもLikeしていることになる。 また，Likeボタンをプラグインしているサイト数はすでに35万に達したとのこと。こちらも1ヶ月間で約20万サイト増加した。 Likeボタンがウェブに配置されることは，Facebookが世界中の人々のモノやコンテンツに対する「今の好み」を収集しているということだ。 しか

Expired：掲載期限切れです この記事は，ロイター・ジャパン との契約の掲載期限（30日間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にITmedia News トップページに自動的に切り替わります。

PerformicsとROI Researchによる今年4月の調査によると、33％のTwitterユーザーが少なくとも週に一回、企業や商品についてコメントし、32％が商品推奨をし、30％が商品推奨を求めていることが分かった。米Twitterユーザーの多くが企業や商品とのつながりを持っており、それらのユーザーたちは高い率で企業にとって前向きな行動をしていることがわかる。 ソース：eMarketer: One-Third of Twitter Users Talk Brands June 14, 2010 in Social Networking | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d8341bfeba53ef01348431c733