『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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近年のビジネスモデルの変化を象徴する一つが「シェアリング」。流通業界の効率化などでは早くから始まっていたものだが、その後はネットワークシステムの進歩と共に発展を遂げてきた。シェアリングの台頭はビジネスモデルを変えるのだろうか。またそれは同時に、従来の社会制度・慣習にも変化をもたらしうるものなのか。 複雑に進化する新しいビジネスモデルを読み解くカギは、トレーサビリティ(追跡可能性)。今日では消費者の手もとまで追跡が進み、消費者同士の共同利用も容易になりつつある。様々な分野での導入事例からその本質を探りつつ、その可能性と未来を考える。 近年、Airbnb(エアビーアンドビー)やUber(ウーバー)といったネットワークの上で仲介をするプラットフォーム企業の台頭で、改めてシェアリングが注目を集めている。内外で著された文献レビューを行なうと、大きく二つの動向がある。 前者は、比較的直近のサービス・イ
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保育教材・遊具製造販売のジャクエツは、創業100年の老舗企業だ。長い歴史で培ってきた顧客との関係性を軸に事業を展開しているが、業界の変化に伴い営業スタイルを変えていかなければならないと感じている。変化に対応するための講座活用法を同社の一瀬美佳氏に聞いた。 保育教材や遊具の製造・販売や子ども施設の建築・設計を手がけるジャクエツの、主要な顧客は幼稚園や保育園。同業界は比較的変化にとぼしく、「関係性で受発注が成り立つ面もあった」と同社の一瀬美佳氏は話す。しかし、やはり変化の波は訪れた。その引き金引いたのは、2006年にスタートした「認定こども園」制度だ。 「認定こども園」制度によって、自治体や地域のニーズに応じ、幼稚園・保育園の形は多様化していった。「結果、お客さまのニーズの幅が広がり、当社としてもニーズに適した付加価値の高い提案を行う必要性が高まったのです」(一瀬氏)。ショッピングモールや病院
Atlassianなどのツールでソフトウェア開発現場を変えることにチャレンジし続けるリックソフト。同社の代表取締役 社長執行役員の大貫 浩氏は、いま一番気になっている現場として、ソフトウェアに重心を移しアジャイル開発も導入しなければと、もがく日本国内の製造業を挙げる。GEなど海外の大手製造業の動きに影響されたものだ。大貫氏が「アジャイルへの強迫観念」と呼ぶその心理・行動は、アジャイルの本来の目的である“魅力あるソフトウェア開発”から離れてしまう危険をはらむ。そこから脱するには何が必要か。大貫氏と、アジャイル開発の普及活動を長く続けているアトラシアン シニアエバンジェリスト 長沢智治氏のご両名に聞いた。 アジャイル導入にもがく製造業 ――大貫さん、リックソフトはどのような事業を展開しているのですか? 大貫 浩氏(以下、大貫):当社(リックソフト)はツールソリューション事業やソフトウェア開発事
関連キーワード SSD | Docker | 半導体ストレージ | ハードディスク 15TBの容量を誇るSamsung ElectronicsのSSD「PM1633a」をはじめとしてSSD大容量に対する要望は2017年も続く この記事では2017年のストレージ業界に非常に大きな影響を及ぼすデータストレージテクノロジーのトレンドを紹介し、その概要と技術進化において何が革新的なのか、そのポイントを解説したい。 なお、現在開発中で業界関係者が大きな期待を寄せているような試作テクノロジーや、構想段階でまだ実現するための製造技術のめどが立っていないのにそのメリットについて技術者が訴求している非現実なテクノロジーは取り上げていない。 あくまでも実用性が証明されている新しいストレージテクノロジーに限定して取り上げる。そのため、ここで示すストレージテクノロジーのトレンド一覧は、ストレージ業界が提供する最高
Googleと欧州委員会(EC)共同研究センター(JRC)は、地球上の川や湖といった水域のようすを地図上で視覚化する研究に取り組み、32年間にわたる変動情報を研究成果として公開した。 Googleらは、米地質調査局(USGS)および米航空宇宙局(NASA)の地球観測衛星「Landsat」で取得した1.8ペタバイトものデータを解析し、1984年から2015年まで月単位、分解能30メートルで地表の水を視覚化。水源確保や農業計画、水害対策、気象研究などに役立つ詳細なデータだとして、さまざまな研究に活用できるよう無償提供している。 解析結果からは、川や湖の細かな変化が一目で分かる。例えば、米国のミシシッピ川は1926年の大洪水後にダムと堤防の整備が進められ、その影響か運ばれる砂の量が激減し、1万3000平方キロメートルものデルタ地域がメキシコ湾に飲み込まれつつあるという。
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 拡張現実(AR)は実店舗でのショッピングを大きく変え、画面を使わず音声でウェブにアクセスすることが増え、ブロックチェーン技術は100億ドル規模のビジネスを生み出し、モノのインターネット(IoT)は2022年までに1兆ドルの経費を節減する。 これらはすべて、Gartnerによる2017年以降の未来についての予測だ。これらの予想は、米フロリダ州オーランドで開催された「Gartner Symposium/ITxpo」で発表された。カンファレンスのテーマはデジタル変革、デジタル体験、そしてデジタルエンゲージメントだ。 この記事では、テクノロジの変化がビジネスに与える影響について考えてみたい。 以下のスライドは、企業が今後組み合わせて利用していく
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 中国で飛ぶ鳥を落とす勢いとも思われていたスマートフォンメーカーの小米(シャオミ)のシェアが下がった。調査会社のIDCによれば、2016年第2四半期における中国スマートフォン市場は、シェア1位が「ファーウェイ(1910万台、シェア17.2%)」、2位が「OPPO(1800万台、同16.2%)」、3位が「Vivo(1470万台、13.2%)」、4位が「小米(1050万台、9.5%)」、5位が「アップル(860万台、7.8%)」となった。5社のシェアを足すと63.9%となり、シェアをとれるメーカーがだいぶ限られてきた。 前年の同四半期をみると、小米の出荷台数は1710万台で、2016年は700万台近くも出荷数を減らしている(アップルも去年同期
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最新のストレージ製品を見る限り、ストレージ管理者はエンタープライズITベンダーの標的になっているようだ。ハイパーコンバージドインフラストラクチャを提供しているベンダーは、マーケティングに「もうLUNを意識する必要はない」などの文句を多用しており、ストレージアレイを販売している企業でさえ、新しいストレージプラットフォームの設定の容易さを前面に打ち出している。 この状況を見て、ストレージ管理者の役割は終わりに近づいていると判断する人もいるかもしれない。この分野は、今後インフラストラクチャ管理者のコスト削減の対象になり、ストレージ管理者は失業の心配をすることになるのだろうか? 扱いが容易になるストレージ 従来のストレージのプロビジョニング手順は複雑なものだ。部外者からは、ストレージの管理は魔術のように見える。ストレージ管理者は、あるアプリケーションに必要とされるスループットを達成するために、表計
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いやー、刺激的です。 みんな、変化している。 ご近所さんのヒビノケイコさん、去年の半ばくらいから活動の幅がグッと広がっている印象があります。コンテンツも面白いですねぇ。 ブログを更新しました。 : 結婚・出産後に始めた「嫁」「母」の心コスプレ〜おとなすはだ連載③〜 https://t.co/IteZXpPp1V pic.twitter.com/hrVZcwGAI5 — ヒビノケイコ (@hibinokeiko) 2016, 1月 10 隠居系男子の鳥井さんもドンドン前に進んでますねぇ。論考も冴え渡ってます。 ブログ更新!:「灯台もと倶楽部」第1回のお礼と、イベントレポ記事で初めて気付いた「もとくら感」 #もとくら https://t.co/RH7aK50Efu pic.twitter.com/s5IaeXwk4F — 鳥井 弘文 (@hirofumi21) 2015, 12月 14 Ume
6日の日経朝刊「アップル、最新iPhone 3割減産 1~3月、部品メーカーに打撃」の記事は日本の部品メーカーの株価に打撃を与え、そのニュースを受けた本家アップルの株価もさえない展開となっています。アップルの時代に変化が訪れるのでしょうか? カナダの新聞に時々、iPhone5Sをパッケージにした格安の携帯会社の広告が目につくことがあります。どう見ても5Sの大処分市のような様相です。実は私の事務所の電話やネット、会社払いの携帯を法人の包括契約に変えることにしたのですが、その際、電話会社がそっと差し出したのが5S。タダで上げるので使ってくれと。私はiPhone6があるから要らないよ、といったらこれは定価がカナダで600ドルぐらいするからネットオークションで売ればいいお金になるよ、と。 ちなみに調べてみると当地では5Sはネットで300ドルぐらい、日本でも2万から3万円程度で取引されているようです
リーチマイケル主将率いる日本代表の奮闘には隠れ元ラグビー少年(小学時代はスクラムハーフ)として心をゆさぶられましたが、多彩な面々がユニフォームに袖を通して国歌斉唱する姿は感慨深かったです。新聞記事によると、主将が試合前にチーム全員に君が代の意味を説明して、皆で練習されているとのこと。「ブレイブ・ブロッサム」なるネーミングは秀逸でしたね。 さて、ここ1、2年で、広い意味で「マイノリティ」に属する方々の姿をメディアで見かける機会が増え、そして彼らの日本社会における受けとめられ方が急速に変わりつつあるように感じています。 それは異なる肌の色の「日本人」が日の丸を背負って国を代表して戦う姿だけでなく(今年はアフリカ系日本人の活躍が目立ちました)、身体的なチャレンジを乗り越えて各界で活躍する方々であったり(オリンピック招致の佐藤真海選手の姿は記憶に新しい)、従来のジェンダーの区分には該当しない方々の
博報堂DYグループの社内向け冊子を書籍化した「広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2015」が4月下旬に発売されました。発刊を記念し、編集・執筆に関わった博報堂DYメディアパートナーズ社員が各メディアのトピックを紹介します。 ウェアラブルは生活者とメディアの距離を一気に縮めた テクノロジーが発達し、メディア、サービス、デバイスの変化は目覚ましく、メディア環境は日々高速で移り変わっています。その変化をざっくりと、シンプルに「大きさ」と「距離」という2つの視点でとらえてみたいと思います。 まずは「大きさ」です。すぐに思い浮かぶのは、スクリーンの大型化。4Kテレビを購入するために久しぶりに訪れた家電量販店では、高精細な巨大スクリーンの数々にしばし圧倒。スクリーンの大型化は生活者にこれまでにない臨場感と迫力ある映像の世界を提供し、テレビの多機能化と相まって、テレビがマルチタスクメディアに変
日本は少子高齢化が進みます。誰もが知っている、予測できる未来です。 そして、いろいろな人からインタビューされるたびに、必ずといっていいほど「少子高齢化にどう対応しますか」と聞かれます。 「なぜ、僕に訊くんですか?」と逆にたずね返すと、「え、だって、少子高齢化は、日本全体の問題ですから、日本人全員が当事者じゃないですか」と言われます。 仰る通り。少子高齢化は、日本全体の問題です。そして日本人全員が当事者です。 でも。 すべての企業が逆風を受けるわけではない すべての日本企業が当事者かというと、違うんです。少子高齢化が自分たちのビジネスに影響を直接及ぼしてしまうのは、すでに国内市場で大きなシェアを有している大企業です。 たとえば、若者市場でガリバー的な存在になっている企業にとって、少子高齢化は市場そのものの縮小を意味します。放っておけば、売り上げは年々落ちてしまうでしょう。 人口が減る。しかも
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