ネット企業は広告主となるとテレビCMのつくり方が分からないのかも - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ゲームアプリやEC系ビジネスなどネットビジネスが広告主となってテレビ広告を大量に使うようになった。もちろんどのCMクリエイティブでどのくらいダウンロードされたかとか測定はしているものの、そもそもCMクリエイティブ開発には、ろくにクリエイティブブリーフもない感じで、いきなり出てきたアイディアベースのつくり方をしていると感じる。 ベムが昔CM制作に携わっていた時は、かなり表現戦略上のRationaleというか思考回路も吟味されたものだ。だからKJ法だのラダー法などいろいろやってみた。まあ演繹的に作り込むのはそう簡単じゃない。 クリエータもだいたい引き出しに入っているアイディアを使いたいから、表現戦略上のコンセプトで理屈をつくる僕のようなアカウントプランナーとは
日本では無理してCMOをつくるよりCDO設置がいい。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ CMOを育てようというムーブメントが起きて久しい。しかし、日本企業でのCMO設置は相変わらず進んでいるとは言えない。 その本質は、「日本ではマーケティングという考え方そのものが根づいていないこと」、それに尽きる。 ・マーケティングが定義されていない。 ・広告・販促のことをマーケティングと呼んでいる。 ・そもそもマーケティングは営業がやっている。 だから欧米流のCMOの機能など遠すぎてイメージすら出来ない。 「事業部ラインが求める売上利益よりブランド価値を優先する」というようなCMOの基本思考を述べられても経営トップからそんな思考がないし、経営トップがCMOの機能について腹落ちしていない。 一方、デジタル社会は到来しており、企業の「デジタル変革」（デジタル・
POEを単に職務分掌ための概念にしてはいけない。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 2009年にWeb研セミナーにおいて私が「３つのメディア」として考え方を紹介したことを契機に、「トリプルメディア」という概念はかなり普及したと思う。 https://www.wab.ne.jp/wab_sites/contents/115 翌2010年には拙著「トリプルメディアマーケティング」が出版された。 この本では、企業のマーケティングメディアをペイド、オウンド、アーンドの３つに整理し直して、それらを有機的に連携することを提唱した。 改めて、WebやSNSの登場で、企業のマーケティングメディアを再整理して、施策検討の幅を広げないといけないと言った訳だ。 つまり、マーケティング施策検討に「気づき」を与えるために幅広く網羅するためにPOEの概念を使うのであ
届かないパットは入らない。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ テレビCMに関しては、他のマスメディアと比べれば従来からもかなり科学的なアプローチをしてきたと言える。リーチ、フリークエンシー、GRP・・・と確立した指標がある。しかし、人口減少社会となった現在、いくつかはそのまま使っていていいのかと首を捻りたくなるものも、そもそも「そんなんでいいのかな？」というのもある。 例えばM1やF1の人口は10数年前の8掛けになってしまっているが、ずっとTARPというパーセンテージで指標化している。母数が減っているから同じパーセンテージでも到達人数が減っていることになるが、それでいいの？とか・・・、平均フリークエンシーはリーチした人の平均だし、その平均値で当たっている人がどのくらいいたかは把握しないままということが多い。 フリーク
逃げ切り世代は、本当に逃げ切れるか - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ サラリーマンでいると、年金の仕組みがどうなっているかの実際のところは、定年まじかになって講習を受けたりするころにやっと理解する場合が多いらしい。 つまり、後輩たちが頑張ってその企業の業績を維持してくれないと、OBの年金も怪しくなることをそこで知るのだ。部下に厳しいおとうさんが、急に優しくなるらしい。（笑） ベムの同期もずいぶん早期退職で辞めていった。一般的には広告業界の構造転換にはギリギリ逃げ切れる世代だと、少なくとも本人たちは思っているらしい。 しかしながら、実際には後輩たちの相当な努力と成果に頼らないと、悠々自適な年金生活も約束されないということだ。 そう考えれば、退職するにせよ、この会社の将来価値のために自分は何を残せるのかをよく考えてみてほしい。
欧米エージェンシーの進化系報酬制度は日本にも来るか - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 久しぶりにデジタルインテリジェンスニューヨーク（榮枝代表）からのレポート抜粋です。 旧来のエージェンシーとは全く別の「新種のエージェンシー」が数多く登場した事により、依頼主（クライアント）とエージェンシーとの取引形態に変化が起こっている。 まずは「業態が違えば、それぞれにふさわしい報酬系がある」という大前提が存在する。例えばメディア扱いの無い「デジタル・エージェンシー」と、メディア・バイイングを行なう「メディア・エージェンシー」と、ECを管理しCRMのプラットフォームを走らせる「CRMエージェンシー」では報酬システムが違うのは想像つくだろう（図1はCRMエージェンシーが駆使する代表的なSaaSプラットフォーム例）。 「コンサル系がエージェンシー業界にやって
業態と人材 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「広告会社という業態を維持していていくためには、今の人材では立ち行かなくなった。」そう感じる関係者が多くなった。「業態」の維持というより、今の販売先と仕入先、つまりはポジション（立ち位置）の維持ということを言っているのかもしれない。消費者のコミュニケーション構造が変わり、クライアントの求めるものが変わった。広告主とは言うが「広告」が買いたいのではない。 ベムには、マーケティングのデジタル化に関わるコンサル要請が多く来るが、このところ広告代理店の変革に関してのコンサル要請も増えている。 そのほとんどが、今の「業態」を維持するためにはどう変革したらいいでしょうか？というものだが、「ポジション」を変えずにその会社を維持するためには人材のほとんどを入れ替える必要が
「グロス・アテンション・ポイント」 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ デジタルインテリジェンスからGAP「グロス・アテンション・ポイント」の測定と指標化について昨日リリースした。 テレビ画面注視率（アテンション・インデックス）をその投下CMすべてにおいて他仕上げた数値と言ったらいいだろうか。GRPと相当する注視率総計である。 ベムは昨年から「視聴質」の測定や分析にトライしてきたが、極めて大きな金額が動くテレビ広告の世界を「最適化」する仕組みの構築を考えると、テレビCMの本当の効果をリアルタイムで把握して、リアルタイムの「打ち手」に繋げることに価値があると確信している。 CMクリエイティブの「視聴質」を個別に測定、データ化して「最適化」の材料にしていこうという試みも重要だが、結局「テレビCMの本当の効果」とは、ターゲット（誰が
テレビ広告のバイイングの未来 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 先日DIGIDAYにテレビのプログラマティックバイイングについて書いた。 http://digiday.jp/agencies/tv-programatic-buying/?platform=hootsuite で、もっと話を付け加えておきたい。 そもそも日本でテレビスポットがGRP買い付けになったのは、コカ・コーラさんが始めた経緯がある。もちろん米国流を導入したということであるが、当然それまではタイムランク別に１本いくらだった。 しかし人口動態の変化で今は、テレビスポットには今構造的に若年層に当たりにくいということと、フリークエンシー分布が過少と過多に２極分化するという問題点があり、選局、パターン選定、GRPという基本発注形式だけではこのあたりはクリアし
ターゲットに強く刺さるＣＭはつくりにくくなった。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 広告業界に35年いるとＣＭの歴史をそれなりに辿って、その変遷をイメージしたりすることもある。最近とみに感じるのは、どうも「ターゲットに強く刺さるＣＭはつくりにくくなったのではないか」ということである。逆に誰にでも好感をもたれる最大公約数のＣＭ、つまりネガティブな反応が少ないＣＭが受け入れられている。 そのためには用意された設定での展開が視聴者も安心して受け入れられるので、シリーズものの好感度が高い。 否定されない誰も受け入れるＣＭ・・・、それが主流なのだ。 しかし、それでターゲットに強く刺さるＣＭ、つまりターゲットが自分事化して、単にＣＭ認知だけでなく、態度変容を促す広告コミュニケーションとなっているのかが問われる。 テレビＣＭで尖がったコミュニケーション
2016日本のマーケティングテクノロジーランドスケープ改訂版 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！
スマホ動画広告市場はいったん踊り場が来るが、その後スパークする。～その間でテレビがプログラマティック対応できないと主役は逆転する～ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ テレビのプログラマティックバイイングに関してはDIGIDAYに寄稿しました。 http://digiday.jp/agencies/tv-programatic-buying/ さて、スマホの動画が関しては、PCほどユーザーの受容性に関して、まだ改善の余地がある。そもそも動画広告のインベントリーとなる動画コンテンツ開発が必要だ。またパケット代の課題もまだ日本にはある。フリーWifiの普及ももっと進まないといけない。 そうした課題は解決することにはなると思うが、それまではそうそう一本調子での拡大市場になるとは思わない。いわゆる踊り場がいったん来るだろう。しかし第２弾ロケットが噴射するのは時間の問題で、そこからの加速はすごいことになるだろう。 そこで、テレビの
デジタルマーケティング専門の罠 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ベムは以前から終始、「e-メール」という言い方が「メール」になったように、デジタルマーケティングからデジタルという形容詞が取れる前提で取り込まなければならない。」と言っている。また、「デジタルマーケティングとは、マス・リアル・ネットの３領域すべてをデジタルデータで統合し、顧客導線を最適化する試み」と定義している。 そして、今はもっと踏み込んで、敢えて「デジタルマーケティング」とは、「マーケティングの再定義の機会を与える材料」と考える。 一見、「デジタルマーケティング」と言われればピンとくるマーケティング施策はある。従来のマスメディアによるコミュニケーション施策やリアルプロモーション施策ではない、ネット環境を舞台にデータとテクノロジーを駆使するマーケティング
広告のアロケーションのトレンドは、都市部ではテレビからデジタルデバイスシフト、そしてテレビCM投下のローカルへのエリアシフトへ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「CMを科学する」 ～その３～ です。 テレビを観ない若年層が多くなっている。これは家にいてもテレビを観ない、場合によっては「単身世帯にテレビがない」という現象が、そもそも都市部でのテレビ番組のゴールデンタイムの晩の時間帯に帰宅していないということに加わって、さらに若年層の視聴時間低下に拍車をかけている。 生活時間帯が都市部と地方では、かなり違う。ローカルに行くと帰宅時間も早く、当然テレビ視聴時間も比較的長くなっているはずだ。（遊ぶところも都会に比べて比較的少ないだろうし・・・。）こうしたことは東芝のレグザの視聴ログデータを見れば分かる。全国21万台以上のデータだから、ローカルでは何時にスイッチオフにしているかなど明確だ。 若年層への到達がテレビだけでは難
テレビの本当の味方 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「テレビCMを科学する」に関しては、「テレビCMの到達実態がここまで分かるのか」という反応をいただく。と同時に「こんなに解明しちゃって大丈夫ですか？」というご心配もいただく。ｗ この本の趣旨は、人口動態や視聴時間の偏差から、世帯視聴率だけでマーケティングすることに無理が出てきていて、また世帯視聴率ベースで番組が評価されてしまうと、ますます若い層のテレビ離れを促してしまうことになるので、視聴質という概念も含めて、「テレビの本当の効果を明らかにすることはテレビのためにほかならない」ということである。 テレビの持っているアテンションの力は、他のどんなメディアよりも強い。 それを明らかにすれば良いのだ。 ベムが明らかにしようとしているのは、「不都合な真実」ではない
「視聴質」とは何か ～ 『CMを科学する』その２ ～ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 『視聴質』とは何か 『CMを科学する』のなかで最も大きなテーマとしているのが『視聴質』。 従来も旧広告主協会が「テレビの視聴質」を測定してほしいとのメッセージを業界に投げかけたこともある。ただ『視聴質』の定義も、その測定方法も確立しなかった。 ベムは今回の本で『視聴質』を下記のように定義している。 ① ビューアビリティ（テレビが点いていて状態で、テレビの視聴可能範囲に視聴者がいる度合い） ② アテンション（テレビ視聴可能範囲に視聴者がいて、テレビ画面を注視している度合い） ③ コ・ビューイング（誰と誰で観ているか） ④ 表情反応（画面注視時にどんな表情をしているか） 本にも登場するティーヴィジョンインサイツ社の測定技術では、上記の４つをデジタル データ化し
電波は国民のものであり、消費者のものである。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ テレビの視聴データに関しては長年ビデオリサーチが独占してきた。20年以上前にはなるが、一時はニールセンが日本でもテレビの視聴率データを販売していたこともあるが、（ベムも代理店時代ニールセンのデータを買っていた。毎月営業さんがCD-ROMを持ってくるというのどかな時代だ。）その後撤退してしまった。 広告収入モデルの民放テレビ局にとって、ビデオリサーチ社の視聴率データは「取引通貨」だ。スポットは基本パーコストで取引されている。視聴率が下がればいわゆる「持ちGRP」が下がって、販売できる在庫が減るということになる。なので、テレビ局にとっては視聴率獲得に躍起になるのは当然のことである。 そこに昨今、ビデオリサーチ以外のテレビ視聴データを扱うサービスが次々と登場して
「CMを科学する」 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 4/15に宣伝会議から「CMを科学する」を出版します。 下記が目次です。 CMを科学する ～「視聴質」で知るCMの本当の効果と、デジタルの組み合わせ方～ はじめに 第一章 新たなテレビ視聴データで実態を把握する ～視聴率から視聴質へ～ テレビの視聴実態を正確に捉える 「取引通貨」としてのビデオリサーチのテレビ視聴率 新しく登場したテレビ視聴ログ測定サービス 同じ視聴率でも「視聴構造」や「視聴者定着率」が違うという実態 スイッチ・メディア・ラボ社のSMARTデータ 視聴者クラスターを把握する テレビのビューアビリティとアテンション テレビ視聴質を分析する 録画再生によるCM到達を加算して考える 現場レポート① 脳波測定でここまでわかる！ 無意識にアプローチす
録画再生によるCM到達を加算して考える 『CMを科学する』その１ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ４月15日に宣伝会議から『CMを科学する』が出版されます。12月に2冊出したので、5ヶ月間に3冊出すという粗製濫造感が否めないベムだが、自分で言うのも何なのだが、この本結構な力作である。テレビCMの到達実態をいろんな角度から検証してみた。日本で初めて『視聴質』とは何かも定義してみたし、脳波やアイトラッキングや視線や表情を読み取る最新テクノロジーが「人のココロ」をどうデータ化するかという話に至ってはCMの領域を超えた話になっている・・・。 で、 このブログでは、この本に沿ってポイントなり書ききれなかったことを書いてみる。今回はその１ということになる。（とはいえ、このブログを書いている最中にキース・エマーソンの訃報に接して、ショックで文章がまとまらなくなる可能
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2016年版「日本のマーケティングテクノロジーランドスケープ」 - 業界人間ベム