第3回LODチャレンジデー in 東京 2012年1月21日(土)開催 終了しました。 第1回LODチャレンジデー in 東京 2011年11月19日(土)開催 終了しました。 第1回LODチャレンジデー in 大阪 2011年12月3日(土)開催 終了しました。 第2回LODチャレンジデー in 東京 2011年12月3日(土)開催 終了しました。 Linked Open Data は、異なる情報源からのオープンなデータをつなぎ、直感的な方法で表示することによって、私たちに大きな利便性をもたらすことでしょう。本コンテストは、Linked Open Dataが私たちの生活や社会を変革する可能性を示すよい機会です。日本での関心を高めるすばらしいアイデアやアプリケーションが創出されることを願っています。 Linked Open Data can provide great benefit to
グローバル化が進むWorldCatの品質維持に対するOCLCの取組み OCLCが2011年9月に,総合目録WorldCat(CA1721参照)の品質に関するレポート“WorldCat Quality”を発表した。執筆者の1人は「カルホーン・レポート」(CA1617参照)等で知られる,WorldCat・メタデータ担当副会長のカルホーン(Karen Calhoun)氏である。レポートでは,グローバル化が進むWorldCatの現状,重複書誌レコードを中心とする品質問題,その原因分析と対応策についてまとめられている。 WorldCatの書誌レコード数は順調に増加を続けている。1998年に約3,900万件だったレコード数は,2008年には約1億件,2010年には約1.7億件になっている。2008年以降に急増した理由の1つは,北米外の国立図書館や総合目録からインポートしたレコードにあるという。実際,1
P2Pとかその辺のお話 WinMXとかWinnyとか、日本ではろくな扱いを受けていないP2Pですが、海外ではけっこう真面目に議論されてるんですよというブログ。 以下の文章は、TorrentFreakの「Music Copyright Police Ruin Artists' Gigs (and Coconut Curry) 」という記事を翻訳したものである。 原典:TorrentFreak 原題:Music Copyright Police Ruin Artists' Gigs (and Coconut Curry) 著者:Allan Gregory 日付:October 08, 2011 ライセンス:CC BY 今年だけで、50以上の小規模レストランやパブ、バーが、ライセンスを得ずに(ライブ)音楽を演奏したとして、米ロイヤルティ徴収団体BMIから訴えられた。 もちろん、それ以上の人々が、
ヨーロピアナ(初めて世界的にパブリック・ドメイン作品のためのパブリック・ドメインマークを導入したヨーロッパの大規模な電子図書館ポータルサイト)はこの度、新たなデータ交換協定を採用しました。データ提供者とアグリゲーターが2011年末までに移行するこの協定によって、ヨーロピアナは何百万もの文化的な作品のメタデータをCC0 public domain dedicationライセンスを使用し、パブリック・ドメインで公開することができるようになりました。これにより、ヨーロピアナ・ポータルでアクセス可能な文化作品全てのメタデータ(この協定が採用される以前のものも含めて)は自由に二次利用することができます。 さらにこの新しい協定において、データ提供者は公開するデータが間違い無くパブリック・ドメインに属する事を可能な限り適切に確認するよう義務づけられています。去年10月、ヨーロピアナはポータルを通して共有
CIO Magazine米国版では毎年、優れたIT戦略によって成果を上げた100の組織を「CIO 100 Award」として表彰している。本稿では、2011年に同アワードを獲得した5つの組織を取り上げ、イノベーションの実践に役立ったマネジメント手法を紹介する。 マネジメントに手腕を振るう CIO 100アワードを獲得するプロジェクトの背後には、必ず卓越したマネジメント戦略がある。2011年に受賞した組織は、すべてのITエグゼクティブが押さえておくべきいくつかのテクニックを駆使していた。本稿では、特に注目に値する5つの例を挙げてみよう。 (1)リーダーに二重の責任を持たせる ドメイン登録/レンタル・サーバ・サービスを提供する米国ゴー・ダディは、チームのリーダーにイノベーション・アジェンダの推進とソリューションのエンジニアリングという相反するタスクをマネジメントさせた。同社は、CIO 100ア
2011年10月19日、Google社と野村総合研究所が、インターネット産業の日本経済における位置づけやそれへの貢献などについての研究結果を発表しました。報告書の概要と全文PDFがウェブサイトで閲覧できます。報告書の22~27ページでは「震災復旧におけるインターネットの活用」についても触れられています。 インターネット経済調査報告書 http://www.internet-keizai.jp/ インターネット経済調査報告書(PDF:20ページ) http://www.internet-keizai.jp/pdf/Economic_impact_of_the_Internet_jp.pdf Google有馬社長「インターネット産業こそが日本の経済を押し上げていく」(INTERNET Watch 2011/10/20付けニュース) http://internet.watch.impress.c
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