E1825 – ライブラリアンの見た世界の大学と図書館＜報告＞
ライブラリアンの見た世界の大学と図書館＜報告＞ 2016年6月25日，同志社大学でシンポジウム「ライブラリアンの見た世界の大学と図書館 ～図書館利用行動を中心に～」が開催された。このシンポジウムは科学研究費基盤研究（C）プロジェクト（研究代表者は同志社大学の原田隆史氏）「人の真の情報ニーズを汲み取るコンシェルジュ型資料検索システムの構築」主催によるものである。このシンポジウムはUstreamによる中継も行われ，主催者発表によると，来場した参加者は約200名，中継のリアルタイムの視聴者は約100名にのぼり，テーマへの関心の高さが伺えた。 最初に，原田氏からは，図書館を利用する人々の行動について研究するにあたって，（1）図書館を利用する人々の行動に日米で差があるか，（2）日米の図書館の事情にはどのような違いがあるか，という2点の疑問を解決することがシンポジウムの趣旨であるとの説明があった。 シ
電子ジャーナル提供を阻害する要因 大学図書館への示唆 三田図書館・情報学会誌 - 論文書誌 - LIS063061
三田図書館・情報学会誌論文（論文ID LIS063061） 著者横井慶子 和文タイトル電子ジャーナル提供を阻害する要因 大学図書館への示唆 英文タイトルSurvey on Problems with Accessing Electronic Journals in the Context of Academic Libraries 掲載号・頁No.63, p.61-79 発行日2010-06-25 和文抄録【目的】近年，大学図書館において電子ジャーナル（EJ）導入数が増加し，冊子体にとってかわる存在となりつつある。EJ は一般的に出版社などの管理するプラットフォームへアクセスして利用するものであり，大学図書館が利用者に対して EJ を適切な状態で提供し続けることは困難である。大学図書館が EJ へのアクセス環境を適切に提供する方策を提案するため，本調査はプラットフォーム上で EJ がどの程
情報のオープン化で開発―他部署をつなぐ橋ができた
他部署との結びつきが弱い、情報共有のモチベーションが低い、アウトプットしても見てくれる人が少ない……など、社内でのコミュニケーションや情報伝達に問題意識を持つ企業は少なくないのでは。組織が大きくなればなるほど、その状況を変えるのは大変かもしれません。 現在70人のメンバーを抱え、フリマアプリ「Fril」（フリル）の企画・開発・運営を行うFablicでは、Qiita Teamを導入したことで、社内コミュニケーションを円滑にし、より強い組織を作るのに成功しています。彼らがどのように課題を解決してきたのか、お話を伺いました。 インタビューのポイントQiita Team導入によって、チームにどのような価値がもたらされたかを導き出す Qiita Teamの実用的な使い方を見出して、理想的なチーム、コミュニケーションを生み出す 目次会社概要導入前の課題日報を書く文化ができていなかった利用者をどう増やす
縦割りの組織も変えられる！チームを越えたコラボレーションを生む情報共有ツールとは | SELECK
今回のソリューション：【Confluence/コンフルエンス】 〜2,000人規模の組織、リクルートライフスタイルが、情報・ナレッジ共有を実現し、会議時間を8分の1にすることに成功した「Confluence」の使い方〜 企業が成長し、組織が縦割りになっていくと、知識やノウハウが個々の部署内に閉じ込められ、特定の人しか知らない情報が増えていく。 その結果として、各部署が他のチームとの連携を持たずに孤立する「サイロ化」が進みがちだ。とは言え、社員数が数百人、数千人を超える「大企業」で、効率的で抜け漏れのないナレッジ共有の仕組みを構築することは可能なのだろうか。 「HOT PEPPER」「じゃらん」「ケイコとマナブ」等のサービスを開発・運営する株式会社リクルートライフスタイル。 同社では、情報共有ツール「Confluence（コンフルエンス）」を活用することで、2,000名規模で情報共有の文化を
企業における情報共有をどうすべきか。その4つのポイント
「情報共有」というテーマは会社の大きな課題であると同時に、一大ビジネスでもある。 試しにGoogleで「情報共有」と検索してみてほしい。 「営業支援システム」 「社内SNS」 「グループウェア」 など、数多くの広告が表示されているだろう。この手の商売は、会社の悩みが尽きることがないので良い市場でもある。 だが、うまく情報共有をしている会社は残念ながら殆ど無い。大事だと思っていても、皆できない。前職でも「社内SNS」はあったが、活用している人は全体の1割から2割程度の人だっただろう。 なぜ大事だとわかっていても情報共有ができないのか。 答えは簡単だ。殆どの会社は「情報の入れ物」を導入することには熱心だが、その入れ物に情報を誰がどう入れるのか、考える事については熱心ではないからだ。 そういった入れ物は本来、自発的に情報を入れてもらわなければ質の高い情報が集まらないのだが、ほとんどの組織は「入力
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CA1878 – 研究文献レビュー：日本の公立図書館における経営形態 / 小泉公乃、德安由希、矢野光華、山田瀬奈、小室祐樹
