大阪府和泉市にある桃山学院大学。その教室で、10代、20代の若い学生たちに交じり、深い年輪のしわが刻まれた顔で、まっすぐ前を見つめる老人がいる。ピンと背筋を伸ばし、講義に集中する姿は、かえって若々しくも感じられる。この人は、大阪市東成区の自宅から同大学に通う村川信勝さん。なんと現在、99歳の聴講生だ。(中井美樹) ■最前列の真ん中が“指定席” 大学では、国際政治史や国際法の講義を受講しており、週に2回、電車やバスを乗り継いで、片道2時間近くかけて通っている。 教室では、最前列の真ん中が、いつもの席だ。リュックの中から、小さな座布団を取り出し、いすに置いて着席。細かい文字を読むためのルーペやノートを準備して、授業の始まりを待つ。 講義の時間は約90分間。その間、常に集中する姿は崩れることはない。講師らの声にじっと耳を傾けメモをとり、板書についても一文字も漏らさないように書き写す。 授業用の
電力を大量消費する企業の中には、「電力会社の電線を使わなければもっと安くなる」と、自社の敷地内に発電所を造り、そこから工場などの施設に送電しているケースが増えている。 資源エネルギー庁によると、全国の企業の自家発電設備の定格出力合計は6000万kW。この数字は東電1社分とほぼ同規模だ。関連記事東京ドームで自家発電機を初稼働中国 石炭高騰で電力不足に拍車記事本文の続き JR東日本は川崎火力発電所と信濃川発電所(水力)を保有。同社は東日本大震災後の計画停電を受け、供給量を1時間56万kWhから62万kWhに増強した。「ラッシュ時の急激な消費電力増に対応するため、両発電所を造りました。現在は電力使用量全体の6割を自家発電で賄っています」(広報部) 新日本製鐵も君津共同発電所(東電との折半出資)を所有している。「弊社は鉄を造る関係で、常時、石炭が大量にあります。その石炭を有効に利用できると考えて発
インターネットの共同購入型クーポンサイト「グルーポン」で発行された東京都内のたい焼き店のクーポン約1300枚が使用停止になっていたことが分かった。たい焼き店側が「経営がなりたたない」としてグルーポン側に要請していた。同店によると、グルーポン側は未使用のクーポンについては、全額返金するとしているという。関連記事米グルーポンCEO、おせち問題で謝罪グルーポン、今度はチベット問題で謝罪記事本文の続き クーポンが使用停止となったのは、東京・吉祥寺のたい焼き店「たいやき鯛勝」。同店は昨年12月下旬、グルーポンでたい焼きなど1000円分が購入できるクーポンを50%引きの500円で販売。約1700枚が発行された。利用期間は今年6月までだった。 しかし、同店は今月15日、公式ブログでクーポンの使用停止を発表。16日の同ブログでは「グルーポンを継続することは当店の宣伝、リピーターの獲得どころか、存続さえ危ぶ
人体展の標本は遺体か展示物か-。厚生労働省が標本について「遺体」との見解を示した「人体の不思議展」。学術的評価もある一方、「怖い物見たさ」の好奇心をあおった展示内容に批判的な見方もある。中国人とされる標本の提供元、構成団体をはっきりと公表しない主催者側…。人気イベントの実態には不可解な点も多く、遺体が「見せ物」になりかねないという倫理上の問題もはらんでいる。関連記事「さかなクン」お手柄のクニマス展示 …伏見ミイラ遺体は21年以前に死亡と判…記事本文の続き 「展示されている標本はすべて生前からの意思に基づく献体によって提供されたものです」 平安神宮(京都市左京区)のほとり、京都市勧業館(みやこめっせ)で昨年12月から開催されている同展会場の入り口には、こんな掲示がある。 会場内には、筋肉と骨格がむきだしになった男性とみられる全身標本が十数体展示され、身体の一部や臓器が輪切りにされたものや、血
ヒルトン・ワールドワイドは13日、結婚式の披露宴会場の様子を米電子機器大手アップルの多機能端末「iPad(アイパッド)」を使って中継し、会場と同じ料理を提供することで、自宅にいながら式に参加できる新サービス「おうちde結婚式」を2011年1月から提供すると発表した。関連記事iPad向けに電子新聞「新婦けなすスピーチ」「身体張る新郎…記事本文の続き 新サービスは新郎新婦の依頼を受け、ホテル側がiPadを貸し出し、自宅にセッティング。中継される披露宴の様子に合わせて、同じ料理をホテルスタッフが提供する。 東京・新宿のヒルトン東京で試験導入され、ほかの国内8カ所のチェーンで順次展開していく。料金は中継地点1カ所につき35万円から。
政府の行政刷新会議が行政の無駄や不正情報を集める窓口として、12月上旬に発表された「ハトミミ.com」。来年1月には一般国民から意見を募るためのホームページが開設される予定だが、同名のドメイン名がすでに第三者によってすでに取得されており、ネット上ではお粗末ぶりを指摘する声が挙がっている。関連記事官僚“密告”に褒賞金 「ハトミミ.c…「ハトミミ」?で意見募集 刷新会議記事本文の続き 内閣官房情報セキュリティセンター(NISC)が定める「政府機関の情報セキュリティ対策のための統一基準」では、行政事務従事者が設けるホームページやメールアドレスでは、政府機関しか取得出来ない「.go.jp」を使うことを義務付けている。政府関連サイトへのなりすましやフィッシング詐欺への誘導、ウイルス感染といった危険を防ぐためだ。 一方、「.com」は誰でも取得することが可能で、現在http://ハトミミ.com/にア
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