調理前に食品をアルミ箔で包んではいけないのはなぜ？
著：Ghada Bassioni（アインシャムス大学 Associated Professor and Head of the Chemistry Department） 魚を焼いたり、野菜を炙ったり、今夜の夕食のために肉を調理するために、食品をアルミ箔で包むこともあるかと思う。誰も気づいていないであろう重要なことは、アルミ箔の成分の一部が調理した食品に浸出する、ということだ。そしてこのアルミニウム成分が健康に悪影響を及ぼしかねない。 私は同僚たちと一緒に実施したグループ研究において、食品を調理する場合のアルミニウムの使用法を考察した。アルミニウムはアルミ箔として使われるだけではなく、発展途上国の人々に最も人気のある調理器具として使われる。多くのポットや鍋はアルミ製であり、大きなサービングスプーンなど調理器具にもアルミ製のものはたくさんある。調理器具としての役割を果たすために銅が使用されて
「おもてなし」が原因？日本の飲食・宿泊業の生産性、米国の4分の1 客の要求水準高く
OECDのデータによると、日本の時間当たり生産性は30年近く、G7中最低となっている。人口が縮小するなか、さらなる生産性の低下が予想されており、その対策として安倍首相は「生産性革命」を掲げた。GDPの約7割を占めながら生産性が顕著に低いサービス産業の生産性を、IT技術などを用いて向上させるというものだ。 そんななかで、複数の海外メディアが日本の生産性ついて論評している。ブルームバーグは「おもてなし」の精神が生産性の足かせになっているという主張を行っている。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）紙は安倍首相が提唱する「生産性革命」を疑問視する記事を掲載。ワシントン・ポスト紙は、少子高齢化で低下する生産性などがイノベーションの糧になるのでは、と述べている。 ◆高いホスピタリティを収益化すべき 2013年のIOC総会で行われた、東京オリンピック招致のための最終プレゼンテーションで一番注目を集
日本、2割の大酒飲みが7割消費 他国に比べ高めの集中度 OECD調査
経済協力開発機構（OECD）は、加盟国を対象に飲酒に関する調査を行った。アルコールの消費量は先進国では減少傾向。しかし、青少年や女性の度を越した飲酒が増加していることが分かった。過度のアルコール摂取が原因の、社会的、経済的損失の大きさも懸念されている。 ◆低年齢層、女性にも広がる危険な飲酒 OECDの報告書によれば、加盟34か国の純アルコール消費量の平均は、2012年で一人当たり約9.1リットルとなり、20年前と比べ2.5％減少。アメリカCNBCによれば、それでもワイン100本分の量に相当するらしい。ちなみに世界の平均は6.2リットルで、日本では7.2リットルだった。 報告書は、量、頻度ともに、青少年の飲酒の増加を指摘。15歳以下で飲酒経験のない者の割合は、2000年以降、男子で44％から30％に、女子では50％から31％に減少した。また、酔っぱらった経験のある者は、男子で30％から43％
STAP論文掲載のネイチャー誌、大学の“足元をみる”？ 関連誌4倍の値上げも
理研の小保方晴子研究ユニットリーダーらが、STAP細胞の2本の論文のうち、1本を撤回する意向であると報じられている。論文を掲載した英科学誌ネイチャーのサイトは、これについて「独自に評価を進めており、近く結論を出したい」という広報のコメントを紹介している。 STAP細胞研究について、日本の一連の報道では、ネイチャー誌は「もっとも権威ある学術誌」という注釈が行われた。問題の論文がこの「有力誌」に掲載されたことで、混迷の度合いが深まったともいえる。 ところが、世界の科学研究は、これら「学術有力誌」を過去のものとして、新たな流れを再編成しようと模索している。高額な購読費用、情報の寡占的状態が原因だ。そもそも学術情報をあまねく伝えることが使命だったはずのネイチャーなど有力誌が、なぜこのように多くの大学・研究機関から排斥される矛盾におちいったのか。 【科学技術研究でのジャーナルの重要性】 近代の科学技
中国当局、ＢＬ小説執筆で女性20名を逮捕 “同性愛差別”と中国ネット上で批判も
中国安徽電視台の報道番組によると、中国当局は同性愛小説を執筆した罪で少なくとも20人の若い女性を逮捕した。 同番組は河南省の警察に密着し、「耽美小説網」の管理人（28歳）を逮捕する模様を報道した。警察は、同サイトには同性愛等の淫乱な内容が含まれており、違法であると告発した。サイトのサーバーはその種の内容が合法であるアメリカに所在しているにもかかわらず、閉鎖された。 警察がそのサイト上で小説を執筆していた若い20代の女性達を逮捕する様子も報道された。若く、いたいけで内向的な彼女達が、なぜこの様なショッキングな趣味に陥ってしまったのか、番組の司会者は終始解せないようであったと米ニュースサイト『Daily Dot』では報じている。 ◆二次創作取締り強化、脅かされる言論の自由と人権 中国当局は最近、ネットからポルノ・コンテンツを駆逐することに力を入れている。去年、中国は225のウェブサイト、4,0
日本で外車が売れないのはなぜ？ 「日本市場のせい」VS「海外メーカーの戦略ミス」
日本で外国車の売り上げが伸びない原因は、どこにあるのだろうか？ 米フォードの新車フィエスタが日本で発売されたことをきっかけに、海外メディアで様々な分析が発表された。特に論旨が目立って異なっていた大手メディアは、ニューヨーク・タイムズとロイターの2社。米大手新聞ニューヨーク・タイムズは、原因を規制や商慣習にみている。一方、英報道機関ロイターは、国外メーカーの販売戦略に焦点をあてた。 【外国車を取り巻く非関税障壁を問題視するニューヨーク・タイムズ】 ニューヨーク・タイムズは9日、フォードの新車フィエスタの日本発売を報道。記事の後半では、そもそもフォードがこれまで日本市場のマーケットシェアの0.1%しか獲得することができなかった理由を考察した。 記事では、主にアメリカの自動車メーカーらの声を紹介。ゼネラルモーターズ、フォード、クライスラーの大手3社を始めとする米自動車メーカーは、日本の自動車市場
アベノミクス最初のエラー 消費税増税に海外紙から厳しい声
安倍首相は1日、来年4月から消費税を8％へ増税すると正式に発表した。景気回復への悪影響が懸念されるのに対し、景気刺激策および法人税減税もセットで行う方針だと報じられている。 【たかだか8％で騒ぐ理由】 フィナンシャル・タイムズ紙は、英国の20％など、欧米諸国の付加価値税に比べればまだ安い税率であることを指摘した（非課税品目の有無などには触れない単純比較であるが）。そのうえで、それが論争を呼んでいる理由は、1997年の前回増税時、実際に不況を招いたからだと説明。安倍政権において最初の政策エラーだ、と手厳しい。 消費税増税は、現在の景気回復を主導している消費者支出を直撃する。ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、米国エコノミストの間では、超党派で、増税すべきでないとの考えが優勢のようだ。 非営利団体の日本経済研究センターが調査した41エコノミスト予想では、日本のGDP成長率は3月31日ま
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