デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。 さらに細かくデータを見てみると、最も販売台数が多かった10年の販売台数を100.0とした際、18年の市場規模は30.2まで落ち込んでいる。19年は、10月までで21.2になっている。30.0を超えることはなさそうだ。カメラ映像機器工業会のデジタルカメラ統計でも、出荷台数が1億2146万3234台（10年）から1942万3371台（18年）へと減少し、約16.0％規模にまで落ち込んでいる。 カメラ大手2社の決算からも、デジタルカメラ市場の厳しい実情が見て取れる。キヤノンは、10月28日に発表した2019年12月期の業績見通しでイメージングシ
ニコン、カメラ国内生産終了へ 市場縮小で年内に ｜ 共同通信
カメラ大手のニコンはデジタル一眼レフカメラ本体の国内生産を年内に終了することが7日までに分かった。スマートフォンカメラの性能向上で、デジタルカメラ市場は大幅に縮小している。構造改革の一環として、国内で唯一、カメラ本体を手掛けている宮城県の工場からタイの主力工場に生産を移管する。 ニコンは1948年にカメラを発売し、キヤノンとともに業界をけん引してきた。国内では現在、関連会社の仙台ニコンの工場でプロ向けの最上位機種「D6」のみを生産している。ニコンは「海外で作っても品質水準は落ちない」と説明する。 宮城県の工場は雇用を維持して部品などの生産を続ける。
デジカメ販売、8年で7割縮小 岐路に立つカメラメーカー 記事に、「スマホで事足りる 初心者は」「もっと酷くなると思う iPhone11の登場で」など感想ツイート
デジカメ販売、8年で7割縮小 岐路に立つカメラメーカー https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191110-00144957-bcn-sci デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。
「Nikon デジタル一眼レフカメラ D5600 ダブルズームキット」（サイト「Amazon」より） カメラ映像機器工業会（CIPA）によると、2020年のデジタルカメラの世界出荷台数は19年比42％減の888万台だった。スマートフォンの台頭で市場の縮小が続くなか、新型コロナウイルスの感染拡大でイベントの中止や外出自粛が相次ぎ、出荷台数が大幅に減った。台数ベースではピークだった2010年（1億2146万台）の14分の1に激減した。機種別ではミラーレスが26％減の293万台となり、47％減だった237万台の一眼レフを年間ベースで抜いた。 調査会社のテクノ・システム・リサーチによると、20年1～9月のミラーレス市場はソニーが35％のシェアを占めて首位。キヤノン（30％）は2位。一眼レフ2位のニコンは7.5％で富士フイルム（12％）やオリンパス（8％）の後塵を拝している。 「オリンパスに続いて、
パナソニックのカメラ撤退はあり得るか
経済誌を中心にパナソニックのコンシューマーカメラ事業に対する風当たりが強まっている。5月10日に発表があった、2020年度（2021年3月期）の連結業績発表を受けてのことだろう。巣ごもり需要を受けての白物家電好調とは裏腹に、いわゆる黒物であるカメラとテレビの苦戦が伝えられたところである。 確かにカメラは“黒物”の中でも、高度な精密機器の本体部分と、昔ながらのアナログ技術の塊であるレンズ部の複合商品であり、メカ部も半導体部もあるという、設計・製造の難易度が高い機器だ。加えてブームに左右されやすい市場であり、波が来たらすぐ乗らないと置いて行かれる、厳しい分野である。 2020年度はコロナ禍で部材調達も工場の稼働も難しく、生産や販売を絞らなければならなかった事情もあり、売上として苦戦を強いられたのは事実だろう。しかしLUMIXの名前は2001年からもう20年も続いており、エントリーコンパクトから
⇒連載「小寺信良が見た革新製品の舞台裏」バックナンバー 2018年5月9日、カシオ計算機は同日開かれた決算説明会で、「コンシューマー向けコンパクトデジタルカメラ市場からの撤退」を発表した。このニュースは、カメラマンよりもむしろ、デジタルガジェット市場に関係する多くの人々に衝撃をもたらした。今につながるデジタルカメラの市場を作ったのは、1995年に発売された同社の「QV-10」であることは、周知の事実だったからである。 市場を作ってきた本家の撤退は、スマートフォンに押されるデジタルカメラ事業の厳しい現実をわれわれの目の前に突き付けた格好となった。当時の説明会では、「B2B用途やカメラ技術を応用した新ジャンル製品など、カメラを別の形で生かした新しい製品に事業を切り替えていく」とされた。 ただ、カシオが言うB2B用途とは何なのか、当時は誰も想像できなかった。B2Bとは当然、業務レンジという話にな
デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。 さらに細かくデータを見てみると、最も販売台数が多かった10年の販売台数を100.0とした際、18年の市場規模は30.2まで落ち込んでいる。19年は、10月までで21.2になっている。30.0を超えることはなさそうだ。カメラ映像機器工業会のデジタルカメラ統計でも、出荷台数が1億2146万3234台（10年）から1942万3371台（18年）へと減少し、約16.0％規模にまで落ち込んでいる。 カメラ大手2社の決算からも、デジタルカメラ市場の厳しい実情が見て取れる。キヤノンは、10月28日に発表した2019年12月期の業績見通しでイメージングシ
大手精密機器メーカーのニコンは、60年余りにわたって続けてきた一眼レフカメラの開発を停止しました。 スマートフォンやミラーレスカメラの普及で、販売が減少したためで、開発再開の見通しは、たっていないということです。 ニコンは、1959年から一眼レフカメラの販売を開始し、高画質の写真を撮ることができる品質などが評価されて、キヤノンとともに、一眼レフカメラの世界市場で大きなシェアを占めています。 しかし、高画質の写真を手軽に撮れるスマートフォンが登場してカメラ全体の販売が減少しているうえ、小型で軽いミラーレスカメラの需要の高まりで一眼レフカメラの販売台数は、落ち込んでいるということです。 こうしたことから会社では、60年余りにわたって続けてきた一眼レフカメラの開発を停止しました。 会社によりますと、開発再開の見通しはたっていないということですが、これまでに開発した一眼レフカメラの生産や販売は、続
家電業界大手としてパナソニックがカメラ業界に参入して早24年。LUMIXブランドも立ち上げから今年2021年に11月には丁度20年目の節目を迎えます。 カメラの出来は悪くないのに、LUMIXがセールス面で苦戦していることは否めません。なぜLUMIXは売れないのでしょう？ というわけで今回はLUMIX20周年ということで、LUMIXの20年の歩みを簡単に振り返りつつ、パナソニックがカメラ業界でなかなか成功しない原因とこれからやるべきことについて考えてみたいと思います。 ネガティブキャンペーンと勘違いする人が稀にいるので先に言っておきますが、私は動画撮影ではLUMIX GH5を使っていますし、とても良いカメラだと思っています。 目次 LUMIXの始まりとレンズ交換式カメラへの進出 カメラ事業本格参入のブランド名となった「LUMIX」の意味 不十分だったパナソニックのフォーサーズシステム ミラー
2013年発売のオリンパス初代OM-D E-M1から、かれこれ6年半使っているマイクロフォーサーズシステム（その前のフォーサーズシステム時代は含めず）。その間、並行していくつかの他社システムも使ってはみたものの、諸々の理由からMFTシステムが今の自分にはしっくり来ています。 誰にとっても最適なシステムという訳ではないですが、自分はこんな理由でマイクロフォーサーズ（以下MFT）を選んでますよ…… といった話になるかは分かりませんが、長年愛用するお気に入りのシステムについて、紹介のような雑談のような……。 マイクロフォーサーズを使う理由 理由は色々とあるのですが「多様する画角・画質・機材重量・堅牢性・コストパフォーマンス・自分の撮影スタイルとの相性……」諸々の要素が最もいいバランスで両立しているからでしょうか。同世代のフルサイズセンサーを積んだカメラと比較すれば弱点もありますが、あまり私がその
見た目が小型の監視カメラのようなパワーショットピックは、早期購入者向けの価格が4万900円と決して安くはない。それでも「先着3000名」とした枠が4日で売り切れとなった。2月19日から追加で1000台の販売を開始したが、3月16日正午時点で残り124台と完売が近い。 デジカメ出荷台数、10年で93％減 デジタルカメラ市場はスマホの登場によって様変わりした。スマホのカメラが高性能になり、誰もが手軽に写真や動画を撮影できるようになった分、専用機の需要が一気に減ってしまった。カメラ映像機器工業会（CIPA）の統計によると、国内メーカーの輸出を含む年間出荷台数は10年間で93％も減った。2010年には1億2000万台超を出荷していたが、20年は888万台まで落ち込んだ。そんな逆風が吹きつける中で、パワーショットピックは人気に火が付いた。
ニコン、カメラ国内生産終了へ 市場縮小で年内
カメラ大手のニコンはデジタル一眼レフカメラ本体の国内生産を年内に終了することが７日、分かった。スマートフォンカメラの性能向上で、デジタルカメラ市場は大幅に縮小している。構造改革の一環として、国内で唯一、カメラ本体を手掛けている宮城県の工場からタイの主力工場に生産を移管する。 ニコンは昭和２３年にカメラを発売し、キヤノンとともに業界をけん引してきた。国内では現在、関連会社の仙台ニコン（宮城県名取市）の工場でプロ向けの最上位機種「Ｄ６」のみを生産している。ニコンは「海外で作っても品質水準は落ちない」と説明する。
コンパクトデジタルカメラ市場で、ソニーのシェアが急減している。昨年5月の販売台数シェアは21.1％でトップ。しかしこの5月では4.2％で7位にまで転落した。一体ソニーのコンパクトデジカメに何が起きているのか。全国の家電量販店やカメラ量販店、ネットショップの売り上げを集計するBCNランキングで明らかにする。 シェア急落が始まったのは昨年11月。前月の10月は22.3％でトップだったが、11月には17.0％と5.3ポイントも失い、一気に3位まで後退した。以降、毎月シェアを落とし続け、2月には8.8％と2桁割れ。それでもシェアの下落は止まらず、ついに5月には4.2％の7位までシェアを落とす結果になった。この間、わずか半年あまり。収益率の悪いコンパクトデジカメから撤退する前触れかとも思われた。しかし同社は6月23日、VLOGCAMのZV-1 IIを発売したばかり。当面撤退はなさそうだ。ただ、大幅な
｢SIGMA fpという挑戦｣はうまくいったのですか？シグマの山木社長に聞いてきた2020.06.11 22:0022,713 かみやまたくみ はまっていなかったパズルのピース、それがSIGMA fp。 ｢デジタルカメラの脱構築｣というキャッチコピーとともに登場したフルサイズミラーレス｢SIGMA fp｣。脱構築という言葉はもともと哲学の用語で、Wikipediaでは｢古いものを破壊し、新しいものを構築する哲学的な営み｣などと紹介されています。非常に挑戦的な印象を受けるワードです。 SIGMA fpの発売から時間が経った今気になるのが｢その挑戦はうまくいったのか？｣ということ。今回は、SIGMA fpを開発した株式会社シグマの山木和人社長にインタビュー、デジタルカメラの脱構築とはそもそもどんな試みであったのか、そして何か新しいものを構築できたのかをうかがいました。 山木和人（やまき・かずと
オリンパスは6月24日、同社の映像事業を新会社として分社化し、日本産業パートナーズ（JIP）が管理・運営するファンドに譲渡すると発表した。9月30日までに正式契約を締結し、12月31日までに譲渡を完了させる予定。 同社によると、スマートフォンやタブレットの進化によりデジタルカメラ市場が急激に縮小。こうした悪化する市場環境に対応すべく、生産拠点の再編などによるコスト構造の見直しや収益性の高い交換レンズの強化など、売上規模が縮小しても継続的に利益を生み出せる事業構造への転換を図っていたという。 しかし、同社の映像事業は2020年3月期までに3期連続で営業損失を計上。このため、「よりコンパクトで筋肉質且つ機動的な組織構造」を目指すべく、JIPのもとで事業を展開することが望ましいと判断したという。JIPは、ソニーのPC事業から分社化したVAIOの譲渡先でもあり、カーブアウトの実績を複数持っている。
パナソニックホールディングス（HD）は31日、独ライカカメラとデジタルカメラ事業で包括業務提携すると発表した。共同で投資してレンズやカメラ本体を開発し、販売面でも連携する。レンズ生産など部分的な協力からさらに踏み込む。スマートフォンの高機能化でデジタルカメラ市場が縮小するなか、ブランド力の高いライカとの提携で高級機を拡充する。パナソニックHDは傘下の事業会社パナソニックエンターテインメント&コ
今年はエントリー機がアツい！ 初めてのデジタル一眼におすすめの4機種：荻窪圭のデジカメレビュープラス（1/4 ページ） そろそろデジタル一眼を使ってみたいという皆様、この夏はちょっといいカメラをもって出かけたい、作品を撮りたい、動画も撮りたいと思っている皆様。いい時期が来たかもしれない。 ここ数年、スマートフォンの普及とそのカメラ性能の強化のあおりを受けてデジタルカメラ市場が縮小し、それに追い打ちをかけたコロナ禍もあり、新製品も減り、カメラ好きは不安に思ったものである。が、その間に着々と次世代への準備が進んでいたのだ……たぶん。 コロナ禍のデジタル一眼はハイエンド中心だった ここ数年のデジタル一眼の流れをまず振り返りたい。 ざっくりいえば、2018年から19年にかけてニコン、キヤノン、パナソニックが、ソニーがほぼ独走していたフルサイズミラーレス一眼市場に参戦。21年にはソニーの「α1」、キ
私、タムロンの動向が気になります
タムロンは16日、青森県内の弘前工場（弘前市）と浪岡工場（青森市）の主力2工場を対象とした希望退職に204人の応募があったと発表した。単体従業員の約2割にあたる200人程度を予定人数とし、11月10日～20日に募った。両工場は一眼レフ用交換レンズの組み立てや加工を手がけるが、スマートフォンの普及でデジタルカメラ市場が縮小していたところに新型コロナウイルスの影響が重なった。現行の生産体制では収益構造がさらに悪化するとして、人員合理化に踏み切った。 M&Aオンラインより
ソニー､デジカメ市場を一変させた｢破壊力｣
「デジタルカメラ市場を破壊したのはソニーだった」 大手カメラメーカーのある幹部は苦々しそうに振り返る。 というのも、2020年のデジカメ出荷台数は、2010年のピーク1億2146万台の10分の1以下になる見込みだからだ。ここまで市場が縮小した主因は、手軽に撮影できるスマートフォンが急速に普及したからだ。スマホを使えば、撮った写真を簡単に加工でき、他人と共有することもできる。SNSに手軽に投稿できるなど、スマホは写真の楽しみ方を大きく広げた。 ミラーレス市場で圧倒的な存在感 ただ、この幹部が言う「破壊」の意味はマイナス面ばかりではない。ソニーは伝統的なデジカメ市場のあり方を大きく変え、新しい時代のカメラ市場を作り出す「創造的破壊」を行ったと受け止めることもできる。 この10年間、市場縮小以外にも多くの変化がカメラ市場に起きた。最も大きいのは、市場を牽引する製品が一眼レフからミラーレスカメラへ
｢当面はミラーレス集中､勝負はこれからだ｣
「台数を追うことをやめた」 ――新型コロナ禍でデジタルカメラ市場は大きく落ち込みました。 4月（のニコンの販売）は、レンズ交換式カメラの販売台数が前年同月比8割も減少しており、第1四半期（2020年4～6月）は本当に大変だった。ただ、中国を皮切りに世界市場は想定を超えるスピードで復調している。（市場全体の回復は）第2四半期（同7～9月）は想定を上回り、その基調は第3四半期（10～12月）以降も続くと考えている。 ――フルサイズミラーレスカメラの強化策が遅れるなど、ニコン自身の戦略の失敗があったのではないですか。 （一眼レフとミラーレスの）食い合いを恐れたというより、市場を冷静に、客観的に見ることができなかった。 ミラーレス参入の際に一番懸念していたのは、（液晶モニターに映し出した像をファインダー越しに見ることのできる）電子ビューファインダー（EVF）の性能をどこまで上げることができ、さらに
秋吉 健のArcaic Singularity：Rewrite Future World!・デジタル編。スマホが代替してきたモノやコトを考える【コラム】 2022年06月19日11:25 posted by 秋吉 健 カテゴリスマートフォンニュース・解説・コラム list スマホに置き換えられたデジタルなモノやコトについて考えてみた！ 今年5月、個人的に少々ショックなニュースがありました。オーディオ・音響機器メーカーのオンキヨーホームエンターテイメント（以下、オンキヨー）が自己破産申請をしたというものです。オンキヨーの業績や財務状況が相当厳しいという話は数年前から知っていたため、「ついにこの日が来たか」と、強い寂寥感や無力感を覚えました。 オンキヨー破産の原因は当然ながらオーディオ機器が売れなくなったことですが、その最大の要因となったのがスマートフォン（スマホ）とオンラインサービスの台頭で
最大手キヤノンですらピンチ！デジカメ市場に吹く「大逆風」
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 カメラ最大手のキヤノンが7月24日、通期業績の下方修正をした。中国の景気減速でデジカメ事業が予想以上に振るわなかったことが主要因。中国は米国と共にデジカメの巨大市場で、他のデジカメメーカーも影響を受けているもようだ。（ダイヤモンド編集部 土本匡孝） 弱り目に祟り目。デジタルカメラ市場を取り巻く厳しい状況は、こう言わざるを得ない。 カメラ最大手のキヤノンは24日、第2四半期決算を発表し、2019年12月期の通期業績予想を売上高は1050億円引き下げ3兆7450億円、営業利益を590億円引き下げ2150億円とした。 下方修正は今期第1四半期決算に続いて2回目で、田中稔三副社長兼CFO（最高財務責任者）は「（原
東京・八王子市にあるオリンパスミュージアムは、顕微鏡の製造からはじまった歴代のオリンパス製品が展示され、光学技術の歴史を体感出来ます。見学するには予約が必要ですが、丁寧なガイドさんの解説もあり、有意義な時間を過ごすことが出来ます。 オリンパスミュージアム一般的に知られるオリンパスの主力商品はカメラですが、本格的なカメラである一眼レフは長い間、男性のための商品でした。そしてカメラの被写体は女性でした。 １９７９年に発売したオリンパスの一眼レフ「OM10」では、人気アイドルの大場久美子を登場させたコマーシャルが話題となりました。 「好きだというかわりに、シャッターを押した」youtu.be また、オリンパスのライバル会社であるミノルタは１９８０年の「X-7」のＣＭで宮崎美子を起用しました。これはもはや伝説的なＣＭと言っていいでしょう。 「心にふれたら、シャッターを押そう」youtu.be カメ
ニコン､｢デジカメ3番手｣脱却戦略に勝算あるか
「台数を追うことをやめた」 ――新型コロナ禍でデジタルカメラ市場は大きく落ち込みました。 4月（のニコンの販売）は、レンズ交換式カメラの販売台数が前年同月比8割も減少しており、第1四半期（2020年4～6月）は本当に大変だった。ただ、中国を皮切りに世界市場は想定を超えるスピードで復調している。（市場全体の回復は）第2四半期（同7～9月）は想定を上回り、その基調は第3四半期（10～12月）以降も続くと考えている。 ――フルサイズミラーレスカメラの強化策が遅れるなど、ニコン自身の戦略の失敗があったのではないですか。 （一眼レフとミラーレスの）食い合いを恐れたというより、市場を冷静に、客観的に見ることができなかった。 ミラーレス参入の際に一番懸念していたのは、（液晶モニターに映し出した像をファインダー越しに見ることのできる）電子ビューファインダー（EVF）の性能をどこまで上げることができ、さらに
スマートフォンの普及で急激に縮小したデジタルカメラ市場。キヤノンやニコンなどメーカー各社はプロや趣味層に焦点を合わせ、利幅が大きい「高級シフト」で事業の存続を図っている。もっとも店頭での売れ行きを見ると、上位2機種は1万円台で発売から4年もたった機種。低価格デジカメの需要が根強いのは、なぜか。市場縮小、「高級シフト」で業績てこ入れデジカメの需要は、気軽に写真を撮影でき仲間と共有もできるスマ
調査会社のGfKジャパン（東京・中野）は18日、2023年の国内のデジタルカメラ市場が13年ぶりにプラスに転じたと発表した。販売数量は120万台と前年から7%増えた。レンズ交換式カメラなどがけん引した。スマートフォンの普及で縮小が続いていたが、歯止めがかかったかたちだ。デジカメ市場は10年の1040万台をピークに減少が続いていた。スマホが普及し、日常的な写真撮影の機会を代替したためだ。SNSが
カメラ市場の｢破壊者｣ソニー
特集「カメラは生き残るか」の他の記事を読む 「デジタルカメラ市場を破壊したのはソニーだった」 大手カメラメーカーのある幹部は苦々しそうに振り返る。 というのも、2020年のデジカメ出荷台数は、2010年のピーク1億2146万台の10分の1以下になる見込みだからだ。ここまで市場が縮小した主因は、手軽に撮影できるスマートフォンが急速に普及したからだ。スマホを使えば、撮った写真を簡単に加工でき、他人と共有することもできる。SNSに手軽に投稿できるなど、スマホは写真の楽しみ方を大きく広げた。 ミラーレス市場で圧倒的な存在感 ただ、この幹部が言う「破壊」の意味はマイナス面ばかりではない。ソニーは伝統的なデジカメ市場のあり方を大きく変え、新しい時代のカメラ市場を作り出す「創造的破壊」を行ったと受け止めることもできる。 この10年間、市場縮小以外にも多くの変化がカメラ市場に起きた。最も大きいのは、市場を
ニコンはカメラ用交換レンズの加工や検査に人工知能（ＡＩ）を活用する。レンズの研磨や完成品の検査などの工程に、ＡＩを活用した画像認識の技術を取り入れる。２０２０年度からの適用を目指す。特に高級レンズは精密な加工が必要なため、熟練技能者による“匠（たくみ）の技”が不可欠とされ、映像事業の収益の安定を目指す同社にとって自動化は重要課題の一つ。品質を維持しながら工期短縮やコストを削減するため、最新技術の導入に踏み切る。 ２０年度からの適用に向け、開発テストに入った。２１年度までの中期経営計画中に必要な設備を導入する。導入に向けた設備投資額は非公表。馬立稔和社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「投資を１点に集中させるわけではないが、レンズの生産設備に関するところは重点を置きたい」とし、特に検査工程で「ＡＩやカメラで人の目と同等か、それ以上の判断ができるものを中計中に展開したい」と明かす。 ニコンでは研究
Apple ExplainedがYouTubeで公開している動画、iPhoneの歴史（History of the iPhone）にて、iPhone SEからiPhone11、iPhone SE（第2世代）までの歴史を振り返りました。 各iPhoneのスペックを画像で確認 Apple ExplainedがYouTubeで公開している動画、iPhoneの歴史（History of the iPhone）では、それぞれのiPhoneの特徴やスペックが、美しい画像と共に動画形式で紹介されています。前回の、「iPhoneの系譜 iPhoneの誕生〜iPhone6sを画像で振り返る」に続き、iPhone SE（初代）以降のモデルを振り返ってみます。 iPhone SE（初代）：2016年3月 iPhone SE（初代）は、iPhone5sのサイズを維持して、コンパクトモデルへのニーズに応えました。
デジカメ、高機能で復権 初心者もプロ並み撮影 - 日本経済新聞
スマートフォンの普及で衰退の一途に思えたデジタルカメラ市場が回復基調にある。原動力は高機能機種でのソフトの技術革新だ。プロでも難しい写真が初心者でも簡単に撮影できるようになり、従来のカメラファンに新たな楽しみを提供するとともに、新規顧客の開拓に成功している。ニコンは5月に発売した新型ミラーレスカメラ「Z8」はボディー（レンズは付かず別売り）の実勢価格が53万〜63万円と高額なのにもかかわらず、
キヤノン本社（「Wikipedia」より／Centpacrr） 新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な需要の低迷によって、多くの企業の業績が悪化している。特に、デジタルカメラやオフィス向け複合機を手掛けるキヤノン、汎用型の産業用ロボットなど工場の自動化（ファクトリー・オートメンション、FA）関連の機器を製造するファナックの業績悪化は見逃せない。 両社には、精密な組み立て技術が強みという共通点がある。長い間、精密機械は日本の“お家芸”だった。その象徴であるキヤノンやファナックの業績悪化は、日本経済全体が加速化する世界経済の環境変化にうまく対応できていないことを示唆する。その一方で、海外では5G通信機器や5ナノの最先端半導体の製造分野を中心に業績拡大を実現する企業がある。精密な組み合わせ技術を強みとしてきた日本企業は海外企業の後塵を拝している。 今後、米中対立の先鋭化など世界経済を取り巻く
【読売新聞】 ニコンは２日、３Ｄプリンターの製造を手がけるドイツ企業のＳＬＭソリューションズ・グループを買収すると発表した。買収額は約６億２２００万ユーロ（約８４０億円）となる見通し。主力のデジタルカメラ市場が縮小するなか、新たな成
オリンパスが、マイクロフォーサーズマウントが日本国内で2019年の台数シェアNo.1を達成したことをアナウンスしています。 ･2019年マイクロフォーサーズがNo.1を達成 オリンパス株式会社とパナソニック株式会社は、2008 年に共同でマイクロフォーサーズシステム規格を発表し、本規格の普及に努めてまいりましたが、11年目を迎えた2019年、日本国内のレンズ交換式デジタルカメラ市場において、レンズマウント別台数シェアNo.1を達成しました。 マイクロフォーサーズは、共同規格ならではのラインアップの発展性によって、映像の楽しみや活用の可能性を更に広げ、現在賛同企業はBtoB企業も含め54社となっております。 2019年には、マイクロフォーサーズシステム規格に準拠した4機種のミラーレス一眼カメラが新たに導入され、国内市場の活性化に努めてまいりました。その結果、2019年は国内市場におけるレンズ
といったように、キヤノン・ニコンのフラッグシップ機と比較して、α9 IIはダイヤルこそ多いものの、ボタン類が圧倒的に少ないことがわかります。 間も無く旧機種となるであろうD5とEOS-1D X Mark IIと比較してさえ、α9 IIの物理操作系の総数は約半分と圧倒的に不足しており、バッテリグリップVG-C4EMを追加したとしても、やはり競合機と比較して少ないことが分かります。 物理ボタンが少ないのはカスタムボタンやカスタム設定で対応、などというのは本当に呆れ果てる低レベルな発想で、プロフォトグラファーたちからは、「そんな面倒なことをユーザーに求めるくらいなら最初から専用ボタンを作る十分なスペースを確保しておけ」と言われるのが関の山です。 D6やEOS-1D X Mark IIIは当然D5とEOS-1D X Mark IID5とEOS-1D X Mark IIよりもさらに操作性を向上させて
おぎくぼ・けい／パソコン黎明期からのデジタル系フリーライター。特にデジタルカメラに強い。現在はデジタルカメラやスマートフォンカメラの専門家としてスマホカメラやデジタルカメラのレビュー・コラムを書きつつ、猫写真家として「這いつくばって猫に近づけ」(ascii.jp）を連載したり、「びゅうたび」で鉄道旅をしたり、古地図を活用した街歩き講座を行ったりと、活動範囲は多岐にわたる。近著に「東京『多叉路』散歩」（青幻舎）、「古地図と地形図で発見！ 鎌倉街道伝承を歩く」（山川出版社）など多数。 ヒットの裏側 さまざまな新商品や新しいサービスが、毎日のように登場する。だがその中で、記録的な売り上げを記録するヒット商品になったり、多くの消費者に愛される定番商品になったりするものはごく一握りにすぎない。厳しい競争を勝ち抜いたヒット商品は、その時々の世相を映し出す「鏡」にもたとえられる。その商品が「なぜ売れたの
Q-S1がとうとう生産終了品になりQマウントは終焉する
デジタルカメラ市場が縮小する中、それでもレンズ交換式カメラの市場は確実にミラーレス機へと移行し、そこに各社生き残りをかけ戦略商品を続々と投入している。そんななか、我らがリコーイメージングは世間の流れに逆らい、独自規格マウントのQシリーズを終焉させることにしたようだ。 と言っても何も驚くべき話ではない。すでにこの方向性は何年も前から既定路線だった。今年に入って公式に「生産終了品」リストに移されたQ-S1が発売されたのは、なんと5年以上前の2014年のことなのだ。新ボディはおろか新レンズもその間発売されていない。事実上Qマウントが終了していたのは誰の目にも明らかだった。 なお、Qマウントのカメラは現行品から消えたが、Qマウントレンズは「まだ」そのまま表向き販売が続けられている。何かの間違いが起きてCP+でQマウントの新型機でもでてこない限り、レンズも早晩ディスコン扱いになるはずだ。本当の意味で
キヤノンの「ＥＯＳ Ｒ３」は、ファインダーをのぞいた瞳の動きを利用した機能で、素早く撮りたい被写体に切り替えられる ２０２１年のデジタルカメラ世界出荷額が２ケタのプラスとなりそうだ。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）がまとめた２１年１―１１月のデジカメ出荷台数は前年同期比４・５％減の７６７万台だったが、出荷額は同１９・６％増の４４７６億円となった。要因の一つが一眼レフに比べて小型で軽い高級ミラーレス一眼の出荷増だ。カメラ各社は一眼レフ並みにミラーレス一眼の機能を向上させつつ、「インスタ映え」など会員制交流サイト（ＳＮＳ）向けの需要に合ったユニークな製品で新たなニーズを取り込む。（安川結野） 高級ミラーレスが人気 ＣＩＰＡがまとめた２１年１―１１月のデジカメ出荷額のうち、レンズ交換式のミラーレスは前年同期比３７・３％増の２９７２億円。同５・５％減の８３２億円だった一眼レフ、同３・６％減の６７１
メモ 仕事でITパスポートの資格を急遽2週間で取得することになったのでその勉強用の備忘録です。 いつも何か勉強するときは基本的に書きながら覚えるのでここでアウトプットします。 有益な情報かどうかは不明(笑) 前回のコンピュータに続き、今回は新技術の用語やポイントの書き出し。 新技術という分野はないけど最近追加された新しい技術や手法。 出題範囲3分野ある中でマネジメント系、ストラテジ系、テクノロジ系が満遍なく。 経営資源 経営資源の中で最も重要なのはヒト(人材)。 社員の採用から育成、人事評価などの人材管理の重要性がさらにたかまっている。 近年では、企業の人材育成や人事業務においてIT化が進んでいる。 eラーニング社員の育成には研修が欠かせないが、従来の集合研修では「時間や場所が限定される」「学習の進捗状況を把握しづらい」という課題があった。 この課題を解決してくれるのがeラーニング。 eラ
ソニーがコロナ禍で低迷するデジタルカメラ市場の打開に動いた。15日発表した新型ミラーレス一眼カメラ「α7C」は大型の画像センサーを搭載しつつ、世界最小・最軽量のボディーに仕立てた。ミラーレス市場に参入して10年。カメラ業界のルーキーだったソニーは今やミラーレスで市場のリーダーとなった。お家芸の小型化で、新たな市場を創出しカメラ需要を盛り返せるか。α7Cが受け継ぐ「Cの意志」「フルサイズ」と呼ば
消費増税前の駆け込み需要が発生したにもかかわらず、2019年9月のデジタルビデオカメラ（DVC）の売れ行きは前年並みにとどまった。この3年で市場規模は緩やかな縮小傾向を続けている。後退要因の一つに、ハンディカメラ（横型）の販売減があることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかとなった。 DVC市場は、毎年3月の卒業・新入学シーズンと9月の運動会や行楽シーズンに販売台数が増える季節変動が現われている（図1）。しかし、16年9月の販売実積を「1.00」とした販売台数指数でみていくと、1年後の17年9月は「1.19」、2年後の18年9月は「1.03」を記録したが、毎年9月以外は軒並み低調に推移、9月以外は需要の落ち込みが色濃く現われるようになった。消費増税で駆け込み需要が発生した19年9月の指数は「1.02」と、かろうじて3年前の水準を上回る程度だった
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