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学術の検索結果41 - 80 件 / 148件

  • ジュリアード音楽院からハーバード大学へ アメリカ哲学の巨人の経歴(学術文庫&選書メチエ編集部)

    長いあいだ翻訳を絶望視されてきた古典が、ついに邦訳されました。著者のカヴェルは、ドゥルーズ『シネマ』と双璧をなす映画論を書いた、ウィトゲンシュタインの後継者であり、アメリカ哲学の巨人です。その主著『理性の呼び声』は無数のアイデアにあふれ、哲学者たちの間で「バイブル」とされてきました。 邦訳の刊行を記念して、訳者の荒畑靖宏氏と、ウィトゲンシュタイン研究者の古田徹也氏に、この分厚くて難解な哲学書について対談イベントが開催されました(本記事は、2024年7月3日/ジュンク堂書店池袋本店「荒畑靖宏×古田徹也 スタンリー・カヴェル著『理性の呼び声』刊行記念トークイベント「いま最もアツい古典」の読み方・使い方!」より一部編集のうえ再構成しています)。 荒畑靖宏 1971年、東京都生まれ。ドイツ・フライブルク大学哲学部大学院博士課程修了(Dr. phil.)。現在、慶應義塾大学文学部教授。著書に『世界を

      ジュリアード音楽院からハーバード大学へ アメリカ哲学の巨人の経歴(学術文庫&選書メチエ編集部)
    • アンガールズ・山根さん「未知の昆虫」大発見!その名は「モトナリ」 テレビ番組ロケで新種を捕まえる 国際的学術誌も認定「日本のコメディアンが発見した」(RCC中国放送) - Yahoo!ニュース

        アンガールズ・山根さん「未知の昆虫」大発見!その名は「モトナリ」 テレビ番組ロケで新種を捕まえる 国際的学術誌も認定「日本のコメディアンが発見した」(RCC中国放送) - Yahoo!ニュース
      • 日本学術会議、法人化へ 会員選考や運営に外部委、政府方針 | 毎日新聞

        政府は18日、組織見直しを検討している日本学術会議について「国から独立した法人格を有する組織とする」との方針を示した。政府に科学的な観点から助言をする役割は変わらないが、会員選考や運営、活動の評価に外部有識者による委員会が関与する仕組みを新たに導入する。年内にも正式決定する見通しで、法制化に向けて具体的な制度設計に着手する。 学術会議は科学者を代表する「国の特別機関」。2020年に菅義偉前首相による会員候補6人の任命拒否を発端に、政府側が論点をすり替えるように組織改革を提起した。拒否の理由や経緯は、今後も明らかにされないままになりそうだ。 見直しを議論してきた有識者懇談会が今月13日、「法人化が望ましい」とする方向性を示し、内閣府は18日にその内容をほぼ踏襲する案をまとめた。法人化に反対する学術会議側は、国の機関のまま改革を進める案を示したが、活動の幅が広がる利点などを重視した。 政府案は

          日本学術会議、法人化へ 会員選考や運営に外部委、政府方針 | 毎日新聞
        • AI作成「でたらめな図」、論文に掲載 学術誌が撤回 - 日本経済新聞

          人工知能(AI)の作成したでたらめな図を載せた学術論文が掲載され物議を醸している。数日で撤回されたが、掲載前に別の研究者らが審査する査読が機能していなかった。2023年には世界の論文の撤回数が過去最多を記録しており、研究の質の担保が急務だ。問題となった論文は2月13日に学術誌「フロンティアズ・イン・セル・アンド・デベロプメンタル・バイオロジー」にオンライン掲載された。中国・西安交通大学の研究者

            AI作成「でたらめな図」、論文に掲載 学術誌が撤回 - 日本経済新聞
          • 国立大、法人化で競争力低下…学術統治が節目を迎えている ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

            多様な声を運営に反映 学術のガバナンス(統治)が節目を迎えている。国立大学の法人化から20年がたち、各種調査が示す改革の成果は芳しくない。競争原理と政策誘導で大学の経営を導いてきたが、多様なステークホルダー(利害関係者)と重要業績評価指標(KPI)に囲まれて身動きが取れなくなりつつある。学長の強権化に伴う副作用を指摘する声も上がる。法改正で規模の大きな大学では法人運営を監督する運営方針会議が設置される。これに類する仕組みが日本学術会議にも適用されようとしている。大学と国立研究開発法人などの役割分担を再考する時期にきている。(2回連載) 「ほとんど効果がないか、あってもわずか。いくつかの政策は負の効果を及ぼしている」―。鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は指摘する。国立大法人化などの影響を分析した。対象とした政策は四つ。2004年までの国家公務員総定員法と大学院重点化、04年からの国立大法人化、

              国立大、法人化で競争力低下…学術統治が節目を迎えている ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
            • 膨らむ学術誌コスト、大学と出版社の「転換契約」進むか 科学記者の目 サイエンスエディター 松田省吾 - 日本経済新聞

              大学が2024年の学術誌の購読料などについて出版社と契約を結ぶ季節が訪れた。購読料だけでなく、ネットで論文を公開する電子ジャーナルへの論文掲載料(APC)の負担に大学は苦しんでおり、この2つの費用をまとめて出版社と契約する「転換契約」を結ぶ動きが広がる。先行する東北大学は若手研究者などへの独自の支援策を進めており注目を集めている。9月6、7日、出版社が各大学の担当者に24年の学術誌の購読プラン

                膨らむ学術誌コスト、大学と出版社の「転換契約」進むか 科学記者の目 サイエンスエディター 松田省吾 - 日本経済新聞
              • 鉄柵に看守に制裁…まるで監獄! 明治時代の図書館は厳しすぎる規律が支配していた(学術文庫&選書メチエ編集部)

                日本で最初の官立図書館「書籍館」が開館したのが明治5年(1872年)8月1日。以後図書館の数も利用者の数も順調に伸ばすと思われましたが、明治10~20年代になると公立図書館は低迷、廃館が相次ぎます。 直接的には地方財政の逼迫が原因でしたが、そもそも図書館や読書の有用性が社会的に認知されていなかったのでした。 しかしその後、日露戦争の勝利による一等国意識が読書の価値を(再)発見せしめると、図書館利用者数は明治40年までに延べ年間100万人規模に達し、明治末年までにその数は300万人を越えるまでになりました。 永嶺重敏氏による『読書国民の誕生――近代日本の活字メディアと読書文化』には、誕生間もない図書館およびその利用者の初々しい実態が描かれています(以下断りのないかぎり、引用は同書から)。 図書館で読書の訓練? そもそも明治時代の人たちは、図書館という新しく生まれた空間をどのように経験したので

                  鉄柵に看守に制裁…まるで監獄! 明治時代の図書館は厳しすぎる規律が支配していた(学術文庫&選書メチエ編集部)
                • Data-Centric AI - 関連する学術分野と実践例 -

                  2023年11月16日のCVIM研究会でのチュートリアル講演資料です。

                    Data-Centric AI - 関連する学術分野と実践例 -
                  • Sakana AI、お題を与えるだけで学術論文を書いて査読までしちゃうAIを発表!!

                    Sakana AIは8月13日、LLMを組み合わせ、アイディア出しから実験の実施、論文執筆、査読までをAIが自動化する世界初のシステム「The AI Scientist」を発表した。 テーマを与えるだけで実験・論文執筆・査読まで自動化 「The AI Scientist」は、大規模言語モデル(LLM)を活用し、アイデアの創出からプログラミング、実験、統計処理、論文執筆、さらには査読までを一貫して行う科学研究のプロセス全体を自動化するシステムだ。 まず、与えられた研究テーマに基づいて新しいアイデアを生成する。このアイデアの新規性は、自動的な文献検索によって確認される。 次に、提案されたアイデアを検証するための実験を設計し、必要なコードを自動生成して実行する。 実験結果の収集後システムはデータ分析し、統計処理と視覚化を施す。これらの結果を元に学術論文の形式で研究成果をまとめ、関連研究の引用や結

                      Sakana AI、お題を与えるだけで学術論文を書いて査読までしちゃうAIを発表!!
                    • 日本語学術論文の即時オープンアクセス実現に向けて | Jxiv, JSTプレプリントサーバ

                      ##article.authors## 横山, 詔一 国立国語研究所,研究系 石川, 慎一郎 神戸大学大学教育推進機構/国際文化学研究科/数理・データサイエンスセンター 井田, 浩之 城西大学,経営学部 相澤, 正夫 国立国語研究所,研究系 DOI: https://doi.org/10.51094/jxiv.720 キーワード: オープンアクセス、 オープンサイエンス、 日本語学術論文、 権利保持戦略 抄録 内閣府より,2025 年度以降の新規に公募する競争的研究費について,研究成果の即時オープンアクセス(OA)義務化の方針が示されている。それを前提に,本稿では,とくに日本語学術論文のOAをめぐる現状を整理し,日本語学術論文の執筆者がとるべき対応や留意点について考察を行う。本稿は7つの節からなる。まず,第1節では問題の背景を示し,第2節では関連する論考や資料を紹介する。次に,第3節では即

                      • 梶田会長「学術会議に瑕疵はない」 退任前会見

                        日本学術会議の梶田隆章会長は25日、任期満了に伴って今月末で退任するのを前に都内で記者会見し、「今期は会員任命問題に始まり、自主改革の取り組みや学術会議の在り方をめぐる議論など大きな変革を迫られる激動の期だった」と3年間を振り返った。 梶田会長は、菅義偉首相(当時)が、新会員候補6人の任命を拒否した直後の令和2年10月に就任。25日に公表した会長メッセージで「学術会議側には瑕疵(かし)はありません」と強調した上で、「任命問題の解決が私に課せられた最大の課題と認識してきた。今後も政府と協議をしていく必要がある。問題解決を望んでいる」と話した。 一方、学術会議の在り方をめぐっては、8月から内閣府に事務局を置いた有識者懇談会での議論が続いており、「(会員選考に第三者を関与させる)法改正案か、民間法人化かという2者択一ではなく、大局的な見方に立った議論を期待している」と注文をつけた。 後任の会長は

                          梶田会長「学術会議に瑕疵はない」 退任前会見
                        • すぐにわかる学術書の読み方 ~大量の本にどう向き合うか〜

                          知の拠点【すぐわかアカデミア。】(2023年(令和5)9月配信) 講演82:すぐにわかる学術書の読み方 ~大量の本にどう向き合うか〜 岡澤 康浩(京都大学 人文科学研究所 助教)

                            すぐにわかる学術書の読み方 ~大量の本にどう向き合うか〜
                          • 【主張】学術会議法人化案 反省なき税金投入だめだ

                            日本学術会議の組織の見直しについて議論している内閣府の有識者懇談会が、法人化が望ましいとする報告書案をまとめた。 独立した立場で政府などに科学的助言を行う観点から「政府の機関であることは不適切である」と指摘し、「国とは別の法人格を有する組織になることが望ましい」と結論付けた。 現行法では「国の特別機関」の形態だが、政府は新たに法律を制定して設立する特殊法人化を想定している。 財政面については「国費に完全に依存するのではなく、将来的に一定程度の自主財源を確保することを目指すのは極めて自然なこと」と明記した。これは当面、相当な割合で税金を使って運営することを意味する。 法人化はよいとしても、国を代表する「ナショナルアカデミー」という位置付けを堅持する以上、今の軍事忌避の体質のままでは、国費の投入は到底受け入れられない。 学術会議は東西冷戦期に「軍事目的のための科学研究を行わない声明」などを出し

                              【主張】学術会議法人化案 反省なき税金投入だめだ
                            • 公的予算での研究に学術論文の即時無料公開を義務づけへ…政府、成果を国民に還元

                              【読売新聞】 政府の統合イノベーション戦略推進会議(議長・林官房長官)は16日、国などの公的予算で行う研究については、成果をまとめた学術論文を無料で即時公開するよう義務づける方針を決めた。研究成果を国民に還元し、利活用を促す狙いがあ

                                公的予算での研究に学術論文の即時無料公開を義務づけへ…政府、成果を国民に還元
                              • 科学者がついつい陥る「一流国際学術雑誌掲載」という手段が目的化してしまう罠(岩尾 俊兵)

                                なぜ組織の上層部ほど無能だらけになるのか? 張り紙が増えると事故も増える理由とは? 飲み残しを放置する夫は経営が下手? 注目の新刊『世界は経営でできている』では、東京大学史上初の経営学博士が「人生がうまくいかない理由」を、日常・人生にころがる「経営の失敗」に見ていく。 ※本記事は岩尾俊兵『世界は経営でできている』から抜粋・編集したものです。 仮面の告発:科学者が陥るランキング至上主義の病 科学者への矛盾した要求は、科学行政と科学者とのイタチごっことなり、成果ではなく悲劇を生むことになる。科学行政は短期利益を追求するあまり、本来の目的である科学発展という長期利益を犠牲にしてしまっているのである。 科学者自身もまた、経営の失敗によってさまざまな悲喜劇を演じる。 たとえば、科学者はときおり科学の目的を忘れてしまうことがある。普段、落ち着いた状況で、「科学の目的は何か」ときかれれば、多くの科学者は

                                  科学者がついつい陥る「一流国際学術雑誌掲載」という手段が目的化してしまう罠(岩尾 俊兵)
                                • 学術誌で査読付プレプリントの掲載割合が減少している要因とは?

                                  TU Delft OPEN PublishingやMIT Pressなどの学術論文掲載サービスでは、何万ものプレプリントおよび査読付プレプリントが掲載されています。しかし、近年の研究で、査読付論文の掲載割合が減少傾向にあることが確認されています。この要因について、ソフトウェアエンジニアのダニエル・ビンガム氏が解説しています。 Why isn’t Preprint Review Being Adopted? | The Road Goes On, Thoughts and Essays by Daniel Bingham https://www.theroadgoeson.com/why-isnt-preprint-review-being-adopted 学術論文掲載サービスにおいて査読付プレプリントの件数が増加しない傾向にあることは、ハワード・ヒューズ医学研究所のミケーレ・アヴィサール・

                                    学術誌で査読付プレプリントの掲載割合が減少している要因とは?
                                  • 日本学術会議、見解「研究活動のオープン化、国際化が進む中での科学者コミュニティの課題と対応―研究インテグリティの観点から―」を公開

                                      日本学術会議、見解「研究活動のオープン化、国際化が進む中での科学者コミュニティの課題と対応―研究インテグリティの観点から―」を公開
                                    • <社説>学術会議と学問の自由 「戦前」が蘇らぬように:東京新聞 TOKYO Web

                                      昭和天皇が学術分野への政治介入を戒めたことがあります。1935(昭和10)年の天皇機関説事件のときでした。

                                        <社説>学術会議と学問の自由 「戦前」が蘇らぬように:東京新聞 TOKYO Web
                                      • 何のための国立大?“稼げる大学法案”で学問の自由が失われる…第2の学術会議問題になる可能性|日刊ゲンダイDIGITAL

                                        またしても怪しげな法案が成立しようとしている。学問の自由や大学自治の原則を脅かしかねない「国立大学法人法改正案」が20日に衆院本会議で可決。今週にも参院での審議が始まる。 この改正案は、東大・京大など大規模な国立大学に中期目標や予算を決める強力な権限を持つ合議体「運営方針会議」の設置を義務づけるもの。会議の委員の人選には文科相の承認が必要で、政府が大学への介入を強める可能性がある。 政府が気に入らない人物を任命拒否できるわけで、これは菅政権で物議を醸した日本学術会議の任命問題と同じ構図だ。政府や財界が運営方針会議に人材を送り込んで、自分たちに都合のいい研究をさせたり、国立大学を金儲け主義に走らせることも考えられる。 この改正案について、元文部官僚で京都芸術大客員教授の寺脇研氏も「問題だらけの法案です」と、こう言う。 「今回の法案は、“稼げる大学”を旗印に国立大の株式会社化を促進するものです

                                          何のための国立大?“稼げる大学法案”で学問の自由が失われる…第2の学術会議問題になる可能性|日刊ゲンダイDIGITAL
                                        • 動き出した「日の丸LLM」プロジェクトの"中身"――日本学術会議の講演から探る

                                          「ChatGPT」に代表される生成AIの基盤技術である大規模言語モデル(以下、LLM)の開発競争に注目が集まっている。現状では、ChatGPTを開発したOpenAIやGoogleなどの海外企業が先行しているが、日本でも日本語処理を重視したLLMを開発する動きが本格化してきた。 日本学術会議が日本情報学研究所(以下、NII)との共催で2023年9月14日に開催した公開シンポジウムで、その代表的な動きが明らかになった。今回はその内容を取り上げ、「日の丸LLM」の可能性を探る。 「日の丸LLM」研究開発プロジェクトは何を目指すのか 「生成AIの課題と今後」と題して開かれたそのシンポジウムから、NII所長の黒橋禎夫氏(日本学術会議連携会員、京都大学特定教授)による「大規模言語モデルを研究する基盤:LLM-jp」と題した講演内容のエッセンスを以下に紹介する。

                                            動き出した「日の丸LLM」プロジェクトの"中身"――日本学術会議の講演から探る
                                          • 日本学術会議 法人化案受け臨時総会 継続的協議求める声明発表 | NHK

                                            日本学術会議のあり方をめぐり、国から独立した法人に移行させる案を政府が示していることを受けて、学術会議は9日臨時の総会を開き、「政府が示す改革案は十分協議されたものではない」として継続的な協議を求める声明を出しました。 日本学術会議は9日、東京 港区で臨時の総会を開き、オンラインでの参加も合わせておよそ140人の会員が出席しました。 学術会議をめぐっては、政府が設置した有識者懇談会で先月、組織のガバナンスの強化に向けて管理や運営などの知見がある外部有識者らでつくる委員会を設置することなど国から独立した法人にした場合の組織形態の案が示されました。 これについて学術会議側は「法人化しなくても示された案は実行可能だ」などと反発しています。 臨時の総会では、出席した会員からも「財源が保証されておらず不安だ」といった意見や、「法人化によって組織を改革することで任命拒否問題が実質的に正当化されるのでは

                                              日本学術会議 法人化案受け臨時総会 継続的協議求める声明発表 | NHK
                                            • 岩波書店、専門家13名参加の学術書「VTuber学」を7月初旬刊行 3月10日に企画発表会を配信 | PANORA

                                              上段:(左から)岡本 健、山野 弘樹、吉川 慧、広田 稔、草野 虹(くさのこう)、バーチャル美少女ねむ、池山 草馬 下段:(左から)リュドミラ・ブレディキナ、関根 麻里恵、富山 豊、篠崎 大河、松本 大輝、本間 裕之 岩波書店は19日、VTuberをテーマにした総合学術書「VTuber学」(仮)を2024年7月に刊行すると発表した。A5判、350ページほどを予定。価格は未定だ。 VTuber(バーチャルYouTuber)を総合的な「学問」として確立することを目的に、社会学・人類学・哲学・文化論・ジェンダー論・観光学・エンタメビジネスといった分野の専門家13名が参加し、各視点からVTuberを分析する。 3月10日には、刊行の意図や執筆陣の紹介、制作の進捗状況を報告する生放送「【LIVE】総合学術書『VTuber学』刊行決定記念 企画発表会【VTuberを”学問”へ】」をYouTubeで配信

                                                岩波書店、専門家13名参加の学術書「VTuber学」を7月初旬刊行 3月10日に企画発表会を配信 | PANORA
                                              • STAP細胞騒動から10年、研究不正は倍増…「査読偽装」「捕食学術誌」温床に(読売新聞オンライン) - Yahoo!ニュース

                                                お茶の水女子大 白楽ロックビル・名誉教授 STAP(スタップ)細胞――。この言葉に覚えがあるだろうか。10年前の今頃、日本を代表する研究機関「理化学研究所」に所属していた女性研究者が涙ながらに、その存在を訴えた細胞だ。発表直後は「ノーベル賞級の発見」と社会が色めき立ったが、実験データの不正が発覚した。その後も日本では研究不正の発覚が相次ぎ、「研究不正大国」と呼ばれることすらある。問題を再び繰り返さず、汚名を返上するにはどうしたらよいのか。四半世紀にわたり研究不正の動向を見てきた白楽ロックビル・お茶の水女子大名誉教授(77)に現状と解決策を聞いた。(科学部 中根圭一、鬼頭朋子)

                                                  STAP細胞騒動から10年、研究不正は倍増…「査読偽装」「捕食学術誌」温床に(読売新聞オンライン) - Yahoo!ニュース
                                                • 4000年の古代文明史を一望! 一人の歴史家による新視点の全8巻、「地中海世界の歴史」刊行開始。(学術文庫&選書メチエ編集部)

                                                  この春、歴史ファン注目の新シリーズの刊行が始まる。メソポタミア・エジプトから、ペルシア、ギリシアを経てローマ帝国まで、4000年の文明の歴史を、一人の歴史家の視点で描きつくす「地中海世界の歴史〈全8巻〉」だ。著者は東京大学名誉教授の本村凌二氏。講談社選書メチエの創刊30周年を記念する特別企画で、テーマ、規模ともかつてない試みとなる。いったいどんなシリーズなのか――。 〈四大文明〉はもう古い 古代文明といえば、まずメソポタミア文明とエジプト文明。そしてヨーロッパの源流とされるギリシア、ローマ…。しかしそれらさまざまな文明が、いったいどうつながっているのか、説明できるだろうか。 高校時代の世界史で、メソポタミアとエジプトにインダス文明、黄河文明を加えた「四大文明」のあと、おもむろにギリシア・ローマ文化のやけに詳しい授業になり、面食らった人もいるだろう。 ――あんなに栄えたメソポタミア文明は、ど

                                                    4000年の古代文明史を一望! 一人の歴史家による新視点の全8巻、「地中海世界の歴史」刊行開始。(学術文庫&選書メチエ編集部)
                                                  • 日本学術会議「政府案はのめない」…国から独立した法人への移行案、容認しない声明

                                                    【読売新聞】 日本学術会議は9日、臨時総会を開き、学術会議を国から独立した法人に移行させるとした政府案を容認しないとする声明を出した。政府は、特殊法人化を視野に入れた改革案を年内にも示す方針だが、声明では「継続的な協議を望む」とし、

                                                      日本学術会議「政府案はのめない」…国から独立した法人への移行案、容認しない声明
                                                    • 日本学術会議 新会長に光石衛名誉教授 任命問題“方針変えず” | NHK

                                                      日本学術会議の総会が2日、都内で開かれ、梶田隆章前会長の任期満了にともなって、東京大学の光石衛名誉教授が新たな会長に選ばれました。光石新会長は会員の任命問題について「主張すべきことは主張していく」と述べ、引き続き任命拒否の撤回を政府に求めていく方針を示しました。 日本学術会議は2日、東京 港区で総会を開き、東京大学の光石衛名誉教授が新たな会長に選ばれました。 光石新会長は、機械工学が専門で東京大学の副学長を務めたあと現在は独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の理事を務めています。 光石新会長は就任のあいさつで「本来、学術会議がやるべき情報発信などもどんどん進めていきたい」と抱負を述べました。 学術会議をめぐっては、3年前の前回の会員選考の際に会議が推薦した会員候補6人を当時の菅総理大臣が任命せず、会議は6人の任命を今も求め続けています。 これについて梶田前会長は退任のあいさつで「多くのエ

                                                        日本学術会議 新会長に光石衛名誉教授 任命問題“方針変えず” | NHK
                                                      • 日本学術会議 会員改選 推薦候補全員の105人を任命へ | NHK

                                                        日本学術会議の会員の改選で、政府は学術会議が推薦した次の会員候補105人を任命する方針です。3年前の改選では一部の候補が認められませんでしたが、今回は推薦された全員が任命されることになります。 日本学術会議の会員は3年ごとに半数が改選される仕組みで、学術会議は今月末に任期を終える会員に代わる次の推薦候補105人の名簿を政府に提出していました。 関係者によりますと、これを受けて政府は学識経験や国民生活への貢献などの観点から検討を進めた結果、適切な人選だとして、推薦された会員候補105人を任命する方針です。 前回・3年前の菅政権当時に行われた改選では、会員候補のうち6人が認められませんでしたが、今回は推薦候補全員が任命されることになります。 政府は手続きを終えしだい、学術会議側に伝えることにしています。 一方、3年前に任命されなかった6人は、学術会議が今回、政府に提出した名簿には含まれていない

                                                          日本学術会議 会員改選 推薦候補全員の105人を任命へ | NHK
                                                        • 岡 美穂子. on X: "私はロックリーさんの著作は、日本語も英語も「歴史読みもの」であり、学術研究であるとは考えておりません。しかしそれが書かれるにあたって、彼が様々な文献にあたり、想像を超える努力をしたことは存じております。"

                                                          • 2~3倍の安定収入必要 学術会議、外部有識者が指摘(共同通信) - Yahoo!ニュース

                                                            日本学術会議の活動を定期的に評価する外部有識者は22日、学術会議が求められる役割を果たすには、年間約10億円という現在の予算規模では足りず「少なくとも2~3倍の安定収入の確保が切望される」とする報告書を公表した。 学術会議を巡っては、現行の「国の特別機関」から、国とは切り離した新法人への移行に向けた議論が進んでいる。政府は法人化に当たり「必要な財政的支援を行う」とする一方、対価を徴収して審議依頼に応じるなど多様な収入源確保が必要だと主張。学術会議側は「国家財政支出による安定した財政基盤が必須」と訴えている。

                                                              2~3倍の安定収入必要 学術会議、外部有識者が指摘(共同通信) - Yahoo!ニュース
                                                            • OASE(Open Access for Scholarly Empowerment) | OASEは「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」の実現を目標に、グローバルな学術出版社等と交渉するため、内閣府より大学を主体とする集団交渉の体制構築支援を受け、2024年に設置されたチームです。

                                                              OASEは「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」の実現を目標に、政府からの体制構築の支援を受け、グローバルな学術出版社等との大学を主体とする集団交渉のために、2024年に発足したチームです。

                                                                OASE(Open Access for Scholarly Empowerment) | OASEは「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」の実現を目標に、グローバルな学術出版社等と交渉するため、内閣府より大学を主体とする集団交渉の体制構築支援を受け、2024年に設置されたチームです。
                                                              • 日本の新型コロナ対策の問題点─日本の超過死亡数はカナダを抜きフランスに迫る(菅谷憲夫)[学術論文]|Web医事新報|日本医事新報社

                                                                2022.02.04 「マイページ」が使いやすく変わりました!(シリアル登録、コンテンツ検索がスムースに) 日本の新型コロナ対策の問題点─日本の超過死亡数はカナダを抜きフランスに迫る(菅谷憲夫)[学術論文] 1. 新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の発生 新型コロナウイルス感染症(以下,新型コロナ)は,日本では2020年1月6日にNHKニュース1)で,中国・武漢において原因不明の肺炎が発生していることが報道され,同年1月14日に,WHOは患者から新型のコロナウイルス(SARS-CoV-2)が検出されたことを明らかにした。その上で「今のところ大規模に感染が広がっている状況ではない」としながらも,「家族間など限定的だが,ヒトからヒトに感染する可能性もある」とした。 注目すべきは,1月20日には中国の専門家が,武漢で14名もの医療関係者が感染したことから,ヒトからヒトの感染は間違いない,

                                                                • <主張>学術会議改革 税金の投入を極力減らせ 社説

                                                                  日本学術会議のあり方を検討する政府有識者懇談会後、記者団の質問に答える座長の岸輝雄東京大学名誉教授=21日午後、東京都千代田区の内閣府(春名中撮影) 「国の特別機関」という位置付けになっている日本学術会議の法人化に向け、内閣府の有識者懇談会は具体的な在り方を検討するための作業部会を設置し議論を始めた。 内閣府は昨年12月に方針をまとめ、国から独立した法人にすることを決めている。方針には、財政的支援の実施や、外部有識者による評価委員会を設け、運営状況などを評価させることが盛り込まれた。 方針を踏まえて今回設置したのが、「組織・制度」と「会員選考」を議論する2つの作業部会だ。評価基準や選考方法などの詳細を詰める。 学術会議は国から独立した組織になり、会員は特別職の国家公務員ではなくなる。任命も学術会議側が行う。一方、国を代表するナショナルアカデミーという位置付けは残し、税金も投入する。国民のた

                                                                    <主張>学術会議改革 税金の投入を極力減らせ 社説
                                                                  • 日本学術会議、政府から独立へ 有識者懇に改革案提示 - 日本経済新聞

                                                                    政府は9日、日本学術会議のあり方を話し合う有識者懇談会に組織形態に関する基本的な考え方を提示した。民間の法人に改組し、国から独立させる場合の論点整理案を示した。年内に有識者から提言を得たうえで法整備をめざす。学術会議の会員は定員210人の特別職の国家公務員だ。政府は人件費など年間およそ10億円を国の予算に計上する。主要7カ国(G7)をはじめ海外のアカデミーの多くは民間団体に位置づけられる。

                                                                      日本学術会議、政府から独立へ 有識者懇に改革案提示 - 日本経済新聞
                                                                    • 学術会議 独立した組織とするための法整備検討へ 内閣府 | NHK

                                                                      日本学術会議の在り方を検討している有識者懇談会は18日の会合で、国から会議を独立させ、会員選考は自律的に行うことが望ましいなどとする中間報告案を示しました。これを受けて内閣府は、独立した組織とするための法整備の検討を進める考えを示しました。 日本学術会議をめぐっては、有識者による懇談会が、組織の形態や機能の見直しを議論していて、18日の会合で中間報告案を示しました。 それによりますと、 ▽学術会議は、政府に助言を行う際に批判的な姿勢も求められるとして、組織の独立性を徹底的に担保することが何よりも重要だとしています。 また、 ▽会員選考は、学術会議が選考した候補者が、そのまま会員になる仕組みとするほうが自然だとして、自律的に行うことが望ましいとしています。 このほか ▽財政基盤については将来的に、一定程度の自主財源の確保を目指し、国費だけでなく、多様化させることが自然だとしています。 これに

                                                                        学術会議 独立した組織とするための法整備検討へ 内閣府 | NHK
                                                                      • 「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」の実施にあたっての具体的方策に係る説明会について - 科学技術政策 - 内閣府

                                                                        令和6年8月14日 内閣府 科学技術・イノベーション推進事務局 1.趣旨 本年2月16日に統合イノベーション戦略推進会議において「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」(以下「基本方針」という。)を策定しました。同年2月21日には関係府省申合せにより、基本方針の実施にあたっての具体的な方策(以下「具体的方策」という。)を取り決めました。 具体的方策においては、引き続き協議が必要な事項として今後の検討課題を設定していたところ、この度、具体的方策の改正(案)を作成しました。同改正(案)について関係者のご理解をいただくため説明会を開催いたします。 2.説明者 内閣府科学技術・イノベーション推進事務局 参事官(統合戦略担当)石川 貴史 3.対象 一般公開(特に、学術団体、大学、研究機関等に所属する研究者・URA・図書館関係者、事務職員、その他学術論文等の即時オープンアクセスにご関

                                                                          「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」の実施にあたっての具体的方策に係る説明会について - 科学技術政策 - 内閣府
                                                                        • 『「頭の良い人」は陰謀論にハマるか、学術誌に論文が掲載…「面白くない」研究結果は心理学者を奮い立たせた』へのコメント

                                                                          ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

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                                                                          • 【業界研究】学術研究、専門・技術サービス業界とは?転職するなら知っておきたい業界の全体像と仕事内容について解説【2024年版】 | 異業種転職なら異業種転生

                                                                            転職活動は、自分の叶えたいことを達成するために行うもの。 とはいえ、仕事のことを知らなければ、自分のやりたいこととそもそもマッチしているかどうかは分かりません。 そこで、事前準備に欠かせないものの一つに業界研究があります。 とはいえ、自分一人で調べていては時間がかかってしまうというもの。 そこで、今回は学術研究、専門・技術サービス業界をテーマに「業界の全体像と仕事内容」について解説します。 学術研究、専門・技術サービス業界ってどういう仕事があるのか、正直気になっているという方は、ぜひ参考にしてみてください。 学術研究、専門・技術サービス業界の業界構造について 構造としては、以下の通り。 ▼役割の概要 ・学術研究を行なっている「大学や国立研究機関」 ・学術研究の研究資金提供等を行なっている「日本学術振興会」 ・先行文献等を駆使して実際に研究を行う「研究員」 学術研究、専門・技術サービス業界が

                                                                              【業界研究】学術研究、専門・技術サービス業界とは?転職するなら知っておきたい業界の全体像と仕事内容について解説【2024年版】 | 異業種転職なら異業種転生
                                                                            • 第二の日本学術会議問題。国立大学法人法改正による大学教育崩壊の全体像

                                                                              2023年9月、突如として発覚した国立大学法人法の改悪。「稼げる大学」の過熱や文科大臣の人事介入によって、大学の自治崩壊、学問の多様性喪失、学生の教育環境悪化を引き起こす問題の全体像を整理します。

                                                                                第二の日本学術会議問題。国立大学法人法改正による大学教育崩壊の全体像
                                                                              • なぜこれで査読が通った?巨大イチモツを持つネズミのAI画像が学術誌に掲載され物議

                                                                                権威ある学術誌にAIが生成したとんでもない画像を使用した査読付き論文が掲載され、研究者たちの間で物議を醸している。 それは、超巨大な生殖器を持つネズミの解剖図的なもので、内容も意味不明だ。論文の著者らもまた、本文中で画像生成AI「Midjourney」によって作成されたことを認めている。 この論文を掲載した出版社「Frontiers」社は懸念を表明しており、最終的にこの論文は、Frontiers社によって撤回され、謝罪文が掲載された。 学術誌に掲載されてしまった異様に巨大イチモツを持つラットの画像 問題の論文は、中国、西安紅会医院の研究チームが2月13日に『Frontiers in Cell and Developmental Biology』で発表したもの。 題名を「Cellular functions of spermatogonial stem cells in relation t

                                                                                  なぜこれで査読が通った?巨大イチモツを持つネズミのAI画像が学術誌に掲載され物議
                                                                                • 日本学術会議の法人化が決定:有識者懇談会「タイムリーな助言を」処理水への風評加害を意識か - 事実を整える

                                                                                  ついに法人化。 日本学術会議の法人化が決定 会員選考はコ・オプテーション方式、選考助言委員会を置く 日本学術会議の在り方に関する有識者懇談会では「タイムリーな助言を」 ランキング参加中社会 日本学術会議の法人化が決定 「日本学術会議の法人化に向けて」(令和5年12月22日) - 内閣府 https://www.cao.go.jp/scjarikata/pdf/20231222houshin.pdf 令和5年(2023年)12月22日、日本学術会議の法人化を内閣が決定しました。 新たな日本学術会議は、特別の法律に基づいた存在として規定されることとなりました。(現行の学術会議も特別法で内閣に設置されている) これは昨年末の「日本学術会議の在り方についての方針」(令和4年12月6日) - 内閣府を受けて学術会議が反発した結果、法人化の検討について有識者懇談会を経て決定されたものです。 目的として

                                                                                    日本学術会議の法人化が決定:有識者懇談会「タイムリーな助言を」処理水への風評加害を意識か - 事実を整える