並び順

ブックマーク数

期間指定

  • から
  • まで

321 - 360 件 / 1461件

新着順 人気順

産業と経済の検索結果321 - 360 件 / 1461件

  • 第7回 日本の「稼ぐ力」創出研究会 ビッグデータ・人工知能について 事務局説明資料 - 2014年10月24日経済産業省経済産業政策局(PDF)

    • 2006-07-19

      アニメ大国 日本も終焉でしょうか?(レビログ) ショッキングな題名だなー。「今世界で、日本アニメが大ブーム!」なんてよくテレビで言ってますし、「萌え産業が経済効果で云々!」ってやたら強調されてますしね。なのに「終焉」とはこれいかに。 では、まずこちらを見てください。 http://youtubech.com/test/read.cgi%3Fdl%3DbnmLwYDE0us%26ext%3D.flvhttp://youtubech.com/test/read.cgi%3Fdl%3DJ0o7V5aYCvI%26ext%3D.flv 左アニメーター松本憲生担当パート 右新作アニメ「まもって!ロリポップ」の一部 こういうのって比較するものじゃないのはわかってるんですが、あえて比較します。 今のダメアニメ代表選手といえば「MUSASHI-GUN道」で、「ダメだ」「ひどい」ってのは一種のほめ言葉になっ

        2006-07-19
      • 政府 携帯電話料金などの負担軽減策検討へ NHKニュース

        政府は、スマートフォンの普及などによって、携帯電話の使用料金など、家計支出に占める情報通信に関わる負担が増加していることから、今後、負担を軽減するための方策を検討していくことになりました。 こうしたなか、11日に開かれた政府の経済財政諮問会議で、民間議員は、家計の負担を軽減し、消費を喚起するための具体策のひとつとして、増加傾向にある携帯電話の使用料金など、情報通信に関わる負担を軽減することを提言しました。 これに対して、安倍総理大臣は「携帯料金などの家計負担の軽減は大きな課題だ」と指摘したほか、甘利経済再生担当大臣も会議のあとの記者会見で、「大手3社体制で固定化し、競争政策が働いていないという指摘もある」と述べ、携帯電話の使用料金の引き下げの必要性に言及しました。 これを受けて、政府は、家計支出に占める情報通信に関わる負担を軽減するための具体策を、今後、総務省を中心に検討していくことになり

        • 第9回 総務省VS経産省 - 「新IT戦略」の読み解き方:ITpro

          現政権が「脱小沢」に傾斜し、その影響が少なからずICT政策の予算配分まで及ぶ現状では、ICT政策の推進はやはり旧来通り、官僚に頼らざるを得ない。 ICT関連政策の中心は、総務省と経済産業省であり、両省のせめぎあいが各所に見受けられるのは業界の常識である。今回はその動向を解説したい。 交錯するICT関連組織 歴史的に、コンピュータというハイテク機器は経済産業省の所管であった。古くは、1960年代のコンピュータ草創期に、国内進出を図るIBMに規制をかけ、国産企業連合を形成して国内産業育成を図ってきた。これはドラマにもなったぐらい有名な話である。当時のコンピュータは、通信網といっても専用線か、構内回線ぐらいにしか接続されていなかった。 1970年代以降、銀行オンラインに象徴される社会的なインフラにコンピュータが利用されるにしたがって、通信業界を所管する総務省の出番がやってきた。1990年代に入っ

            第9回 総務省VS経産省 - 「新IT戦略」の読み解き方:ITpro
          • クリエイティブかコンサルティングか、起業か安定か。プログラマに残された4つの未来の可能性 | Social Change!

            今、プログラミングの仕事をしている人たちにとって、技術の変遷の激しいこのIT業界の中にいて、あと10年後20年後の近い未来において、どういった仕事が残されているのか、自分は生き残っていけるのか、気になる人は多いと思います。 この記事では、私の考えているソフトウェア開発のエンジニア、とりわけプログラマが生き残っていくために残された4つの将来像の可能性について考えてみました。 未来に残されるのは2種類の仕事 プログラマの未来を考える前提として、これからの日本の社会が局面する現状を考えてみると、人口減少・高齢化というのは避けて通れない現象です。人口の1/3以上は60歳以上になることは数字から見えている現実なのです。 そうした中で、どういった職業が生き残っていけるのか考えてみましょう。まず大量生産や頭数で勝負するような産業は、経済成長および人口増加を続けている新興国では成立しても、人口減少していく

              クリエイティブかコンサルティングか、起業か安定か。プログラマに残された4つの未来の可能性 | Social Change!
            • IS03 スクリーンショットを撮影する方法:ASSIOMA:オルタナティブ・ブログ

              ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 あまり技術的な事をオルタナティブブログで書くのは本位では無いのですが、IS03のスクリーションショットを撮影する方法で色々とつまづいたので、同じように悩まれる方のために撮影方法をシェアしたいと思います。 ■事前確認 IS03の下記設定を確認します。 1) [設定]→[USB接続]→[USB接続モード]→[カードリーダモード]になっている事。 2) IS03とUSBケーブルが接続されていない事。 ■Android SDKのInstall 1) Android SDKダウンロードサイトへ移動します。 http://developer.android.com/sdk/index.html 2) Windows、Mac、Linuxの中から、自分のPCのOS用ファイルをダウンロードします。

                IS03 スクリーンショットを撮影する方法:ASSIOMA:オルタナティブ・ブログ
              • 米国のエネルギー生産量、再生可能エネルギーが原子力エネルギーを抜く | スラド ハードウェア

                アメリカは広大な砂漠のある国ですから、太陽光がそこまで普及したのか...と思いましたが1.2%で、メインはバイオマスでしたか。まさに自然エネルギーの困難さを再認識させられました。 そうなると、やはり砂漠もなく耕作放棄地全部作付けしても食料の自給すらままならない(バイオマスを栽培するにも水+肥料+農地は必要)、地形や気象も厳しくバラエティーに富む日本ではさらに難しいでしょう。 とはいえ、日本は石油も食料も何かの産業で稼いだ外貨で買わなければならず、天然資源も乏しく、CO2削減要求を跳ね返したり産油国にちょっかいを出す国際発言力や軍事力もない以上、アメリカみたいに無節操に価格上昇傾向の化石燃料にも頼れませんし、ヨーロッパみたいに電力の輸入もできません。 そしてこのアメリカでの結果は日本に対して、今までの経済を維持するために原発を推進するのか、激痛レベルの改革(産業構造や都市構造、国家のあり方な

                • 流水りんこ🏳️‍🌈 on Twitter: "本当に疲れた。滅入る。あんまりこういう状態でツィートしてはならんと思ってはいたのだが⋯東京都の感染拡大防止協力金の申請4月分から4つもしているのに一個もお金が下りません。お店キツいです。都に協力してお店は20時までアルコール一切出さないでいるので売上激減なんですよ。"

                  本当に疲れた。滅入る。あんまりこういう状態でツィートしてはならんと思ってはいたのだが⋯東京都の感染拡大防止協力金の申請4月分から4つもしているのに一個もお金が下りません。お店キツいです。都に協力してお店は20時までアルコール一切出さないでいるので売上激減なんですよ。

                    流水りんこ🏳️‍🌈 on Twitter: "本当に疲れた。滅入る。あんまりこういう状態でツィートしてはならんと思ってはいたのだが⋯東京都の感染拡大防止協力金の申請4月分から4つもしているのに一個もお金が下りません。お店キツいです。都に協力してお店は20時までアルコール一切出さないでいるので売上激減なんですよ。"
                  • 国際的人材が不足 総務省が文科省に語学課程の検証勧告 | NHKニュース

                    総務省が、海外に進出している日本企業を対象に、国際的に活躍できる若い人材を確保できているか聞き取り調査をしたところ、およそ70%が「人材が不足している」と回答し、総務省は文部科学省に対し、大学などの語学教育のカリキュラムなどを検証するよう勧告しました。 しかし総務省行政評価局が去年、海外に進出している日本企業およそ1000社を抽出して聞き取り調査を行ったところ、およそ70%が「国際的に活躍できる人材が不足している」と回答しました。 また大学生や高校生の留学の6割は1か月間ほどの短期留学だということですが、企業の82%は、国際的に活躍できるようになるためには「半年以上の留学経験が必要だ」と回答したということです。 総務省は企業側のニーズとのミスマッチが起きているとして、文部科学省に対し、求められる能力や人材を的確に把握し、大学などの語学教育のカリキュラムや指導の在り方を検証するよう勧告しまし

                    • 携帯通話の値下げ検討、総務省 3社横並びで10年以上高止まり(共同通信) - Yahoo!ニュース

                      総務省は31日、携帯電話の音声通話料金の引き下げ議論に着手した。利用時間に応じて支払う「従量制」の料金について、大手3社が横並びで10年以上高止まりしている点を問題視。格安スマートフォン業者を巻き込んで競争を促し、値下げにつなげることを目指す。 この日開いた有識者会議に論点を示した。これまで主にデータ通信を対象に進めてきた携帯値下げを音声通話にも広げる方向で、7月ごろに報告書案を取りまとめる。 総務省によると、音声通話の従量制料金はNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクとも3分当たり120円で10年以上前から変わっていない。

                        携帯通話の値下げ検討、総務省 3社横並びで10年以上高止まり(共同通信) - Yahoo!ニュース
                      • 先月の小売業販売額 大きく落ち込み | NHKニュース

                        消費税率が引き上げられた先月の小売業の販売額が前回、5年前の引き上げの時よりも大きく落ち込んだことについて、麻生副総理兼財務大臣は台風などほかの要因も大きいとしたうえで、今後、消費の動向を注意深く見ていく必要があるという認識を示しました。 経済産業省が28日発表した商業動態統計速報によりますと、先月の全国の小売業の販売額は前の年の同じ月に比べて7.1%減少し、前回、消費税率が引き上げられた平成26年4月のマイナス4.3%よりも大きな落ち込みになりました。 これについて麻生副総理兼財務大臣は閣議のあと記者団に対し「ことしの場合は台風などの影響も非常に大きいと聞いているが、税率引き上げ後の動向の全体像については、まだ十分なデータがあるわけではないので、今後、公表される、いろいろなデータをよく見ていく必要がある」と述べ、消費の動向を注意深く見ていく必要があるという認識を示しました。 そのうえで「

                          先月の小売業販売額 大きく落ち込み | NHKニュース
                        • 「たばこは国家財政に貢献している」という話は本当か - ガベージニュース(旧:過去ログ版)

                          2007年05月28日 06:30 「調査の連鎖反応」という表現が正しいのかどうかは不明だが、一つの事象に関する調べ物をしている過程で類似事項の別件の新事実が分かり、それを調査しているとさらに似たような別の小ネタが見つかる……という連鎖反応が、当方の「たばこ」関係の話でおきている。そのような理由から、今回も「たばこ関連ネタ」を。愛煙家によるたばこ肯定論の一つとして「たばこによる税収は国家財政を支えている」というものがある。これが果たして本当に正しいのかどうか、調べてみた。 ●2007年度の一般会計上の国たばこ税収入は9260億円、地方などと合わせると2兆円強 財務省の資料によると、2007年度一般会計予算におけるたばこ税の税収は9260億円を見込んでいる。これは歳入全体の1.1%に相当する(関連ページ)。ただしこれは「国たばこ税」に限定して、の話。地方たばこ税やたばこ特別税などもあわせると

                          • 民主党、結局「徴兵制復活」リーフレットを配布へ

                            回収騒ぎになった民主党の「徴兵制復活」リーフレットですが、一日経って結局こうなりました。 「徴兵制復活」の民主党パンフ 枝野氏「中身がいい」 一部修正し、拡大配布へ:産経新聞(2015年7月6日) 民主党広報委員会ではこのほど、安保法案の問題点を分かりやすく説明したリーフレット「子どもたちの未来のために・・。」を制作しました。 http://t.co/v7V56GLq3b #民主党 pic.twitter.com/dGebUzrvHL — 民主党 (@dpjnews) 2015, 7月 6 民主党の保守系の議員、長島昭久氏などが差し止めようとして、結局は枝野幸男幹事長が押し切る形となっています。枝野幹事長(民主党憲法総合調査会長兼任)は以前から徴兵制に付いて誤った認識の発言を繰り返していました。 「集団的自衛権、必然的に徴兵制に」 民主・枝野氏:朝日新聞(2014年5月18日)■枝野幸男・

                              民主党、結局「徴兵制復活」リーフレットを配布へ
                            • 全米自動車労働組合 GMとも暫定的合意と発表 スト収束へ | NHK

                              ストライキを続けてきたアメリカのUAW=全米自動車労働組合は、GM=ゼネラル・モーターズとの間で賃上げなどで暫定的な合意に達したと発表しました。 これでUAWは、労使交渉を行っていた大手自動車メーカー3社すべてと暫定的な合意に達し、1か月以上にわたったストは、収束に向かう見通しとなりました。 UAW=全米自動車労働組合は、アメリカの大手メーカーのGMやフォード、それに、クライスラーなどのブランドを傘下に持つヨーロッパのステランティスの3社との間で労使交渉が合意できず、9月15日にストライキに突入しました。 その後、10月25日にフォードと、28日にステランティスと暫定的な合意に達していましたが、30日、残るGMとも賃上げなどで暫定的な合意に達したと発表しました。 組合側は労使交渉を始めた当初、4年間で40%の賃上げを求めていましたが、GMの経営側と4年半で25%の賃上げで合意したということ

                                全米自動車労働組合 GMとも暫定的合意と発表 スト収束へ | NHK
                              • 今日からできるITライフハック術 - Qiita

                                全ての情報をSlackに集約することで 快適な生活を送りませう サービスを組み合わせているため、プログラミングは一切していません。 (お友達やご家族にも安心しておすすめください) 以下のサービスを使います。 Slack IFTTT Trello Googleカレンダー RescueTime Swarm FourSquare ニュース、新着イベント購読 使うもの:Slack+RSSプラグイン SlackのManageページからRSSを追加します。 Add feedでRSSのURLと飛ばしたいチャンネルを追加します。 見たいカテゴリ別にチャンネルを分けたほうがいいでしょう。 ちなみに私は次のように分けてます。 メジャーなITサイト、Qiita、はてブ、ヤフーニュースから引っ張って来ています。 #it_newチャンネル IT関連のチャンネル ITPro総合:http://itpro.nikkei

                                  今日からできるITライフハック術 - Qiita
                                • 自民党選挙公約(案)政権公約 J-ファイル2012

                                  文字原稿版 平成 24 年 11 月 21 日 自民党選挙公約(案) 政権公約 J - ファイル2012 ページ Ⅰ.復興と防災 ・・・・・ 1 1.復興加速 ・・・・・ 1 2.国土強靭化 ・・・・・ 3 Ⅱ.経済成長 ・・・・・ 5 Ⅲ.教育・人材育成、科学技術、文化・スポーツ ・・・・・ 11 Ⅳ.外交・安全保障 ・・・・・ 18 1.外交 ・・・・・ 18 2.安全保障 ・・・・・ 20 3.領土・主権 ・・・・・ 22 Ⅴ.社会保障・財政 ・・・・・ 23 1.社会保障制度 ・・・・・ 23 2.財政健全化 ・・・・・ 29 Ⅵ.消費者、生活安全、法務 ・・・・・ 32 Ⅶ.エネルギー ・・・・・ 34 Ⅷ.環境 ・・・・・ 36 Ⅸ.地方の重視・地域の再生 ・・・・・ 40 1.地方行財政・地方分権 ・・・・・ 40 2.中小企業対策・地域活性化 ・・・・・ 40 Ⅹ.農林水

                                  • モナコ - Wikipedia

                                    モナコ公国[注 1](モナコこうこく、プランシポテ・ドゥ・モナコ、フランス語: Principauté de Monaco)、モナコ(Monaco)は、イタリアのリグーリア州に隣接するコート・ダジュールに位置する西ヨーロッパの主権都市国家、ミニ国家である。北、東、西はフランスと国境を接し、南は地中海に面している。 概要[編集] 世界で最も物価が高く、裕福な場所のひとつとして広く知られている。公用語はフランス語であるが、モナコ語(リグリア語の方言)、イタリア語、英語も話されており、多くの人が理解している。 面積は2.1 km2 (0.81 sq mi)で、バチカン市国に次いで世界で2番目に小さい主権国家であるが、1平方キロメートルあたりの人口が19,009人であることから、世界で最も人口密度の高い主権国家となっている。モナコの陸地の境界線は5.47km、海岸線は約3.83km[3]で、その幅

                                      モナコ - Wikipedia
                                    • 中国人ビジネスマンが名刺を持ち歩かなくなった理由

                                      経済産業省経済産業研究所助手、三井物産情報産業部、CCTV中国中央テレビ(CCTV財経チャンネル初の在日専任コメンテーター。視聴者1億人)、株式会社テレコムスクエア上海総経理を経て、現職。 東京大学公共政策大学院経済政策コース修了、経済学修士。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 今、中国では名刺を持ち歩くビジネスマンが減っている。代わりに活躍するのがスマホ。SNSを活用して個人情報データをダイレクトに交換してしまおうというのだ。(リブ・コンサルティング 組織開発コンサルティング事業部コンサルタント 安 暁陽) 中国のカンファレンスでは 誰も名刺交換をしない ユーザ数11億2000万人、中国におけるスマートフォン利用者の90%がインストールしている、巨大SNSである

                                        中国人ビジネスマンが名刺を持ち歩かなくなった理由
                                      • スネ夫「悪いなのび太……この回天は一人乗りなんだ……」

                                        1 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします。:2008/05/28(水) 15:01:33.09 ID:3Q61zE8p0 スネ夫「靖国で会おう……」 2 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします。:2008/05/28(水) 15:02:03.14 ID:xUoiIaOn0 スネ夫ぉぉぉおおおおおおお!!!!!!!! 6 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします。:2008/05/28(水) 15:04:03.74 ID:57JiBlPy0 スネ夫かっけーwwwwwwwwwwwwww 映画化決定 9 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします。:2008/05/28(水) 15:05:10.69 ID:uNZFH/xd0 回天ってなに? 11 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします。:2008/05/28(水) 15:06:2

                                        • シベリアの永久凍土からトンでもない生物が発見される : 【2ch】コピペ情報局

                                          2012年02月12日08:38 びっくりニュース 動物・いきもの コメント( 0 ) シベリアの永久凍土からトンでもない生物が発見される Tweet 1: いいで(茸):2012/02/09(木) 19:20:38.48 ID:wL3NR+uY0 ロシアの研究者がシベリアの永久凍土からトンでもないものを発見した! そのものとは、なんと不滅のバクテリアだ。研究者が伝えるところによると、このバクテリアは生命にとってもっとも相応しく環境にいるにも関わらず、300万歳を数えるという。 ホンマかいな~ッ! ホンマなら夢の「不老不死」来るで~!! ロシアの情報を伝える「pravda」(プラダ)によると、研究者はシベリアのチャクチ海に浮かぶ島の永久凍土から謎のバクテリアを発見した。生物が生命を維持するのに適さない環境でも生きていけるメカニズムを備えており、推定年齢は300万歳と言われている。

                                          • 社会貢献ブームとソーシャルメディアが創りだす、善良な下流市民:ASSIOMA:ITmedia オルタナティブ・ブログ

                                            ASSIOMA:ITmediaオルタナティブ・ブログ (RSS) ASSIOMA ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 世の中は決してお金じゃないと思う。しかし、自給自足で生きていくので無いならば、多少なりとも「お金」は必要だ。とはいえ、リーマンショック以降、世の中には「貨幣至上主義」以外の価値観を求める動きは確実に出てきていると感じている。私自身もその流れを感じている一人である事に、否定はしない。 ■広がりを見せる、若者の社会貢献への意識 特に今の若い世代の間で、自分達の出世や金銭的成功を望むより、社会に対して何かをしたいという意欲が芽生えている事を強く感じる。若い世代を中心とした社会起業家ブームが起きているとも聞くし、私が今月開催した勉強会で「ソーシャルメディアによる地域活性化」を取り扱ったところ、20代の参加

                                            • 軍需産業に経済成長を期待するのは、そもそも可能か?

                                              菅内閣は「武器輸出3原則」の緩和を検討しているようです。菅総理にしても北澤防衛相にしても真意が今ひとつ読めません。沖縄がスンナリ行かない分この辺でアメリカの要求を呑んでバランスを取ろうとしているのか、それとも中国への刺激はあまりしないで(「柳腰」ですか・・・? そもそもセクハラめいた差別語だと思うのですが)牽制しようというのか、成長戦略を出せという声に何か答えないといけないからのか、財界から陳情が来ているのか、まあ「何となく全部を混ぜた」というのが真相だと思うのですが、その中心にあるのは「不況だからタブーをゆるめて軍需産業を拡大すれば何かの足しになるだろう」という発想だと思うのです。ですが、本当にそうなのでしょうか? まずオバマ大統領、ゲイツ国防長官の体制のアメリカから見ていますと、2010年から11年にかけての現在、兵器や軍事技術が「大きな売上になる」というのは幻想だと思います。3原則の

                                              • もしもあなたが“ジャパンサミット”を主催するなら? - Chikirinの日記

                                                先日、“Japan Summit 2011”というイベントをのぞかせて頂きました。(多くの考えるきっかけを頂け、とても有意義でした。それらについては今後少しずつ書いていこうと思います。) これは経済誌“The Economist”を発行するエコノミストグループ主催のカンファレンスで、朝8時半から夕方6時まで様々なトピックについて政治家や経済人による講演とパネルディスカッションが行われました。場所はホテルオークラの巨大なバンケットルームです。(参加者は150名くらいでしょうか) 日本では11回目の開催だそうですが、同グループは、ベトナム・サミット、中国・サミット、インド・サミットなど他地域でも同様の会議を開催し、さらに地域ではなく課題をテーマにしたもの、たとえば“Women in Asia”や“Healthcare in Asia 2011”“Feeding Asia”なども主催しています。

                                                  もしもあなたが“ジャパンサミット”を主催するなら? - Chikirinの日記
                                                • 「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 - 奴隷こそが慈悲を施さなければならない

                                                  なぜ日本だけが取り残されるのか 壊滅と言われながらも急速に甦ってきたアメリカ金融業界、巨額の経済対策と土地バブルで興隆する中国経済。その一方で、世界の経済回復に完全に乗り遅れた日本。このままでは「失われる15年」を繰り返すことになる! 行き詰まる日本経済の課題と今なすべき戦略は何か? 野口教授が描く経済再生へのシナリオ。 「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 野口悠紀雄 (ISBN:4478013497) 「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 野口悠紀雄 (ISBN:4478013497)を読む。震源地である米国は早々と回復しつつあるのは、製造業から金融と情報産業にシフトしていたので、回復において設備償却の負荷が少なく、人員の再配置も進みやすい。 それに対して日本経済はアメリカのバブルな消費に依存していたために需要の回復の見込みはない。また不景気

                                                    「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 - 奴隷こそが慈悲を施さなければならない
                                                  • ノア・スミス「日本の経済成長を加速させるアイディア:産業政策編」(2022年5月25日)

                                                    [Noah Smith, “Ideas to boost Japanese growth (Part 1),” Noahpinion, May 25, 2022] さあパーティの始まりだ 東京からこんにちは! 日本関連の記事の2本目が,これだ.前回の記事では,日本の生活水準がいかに低すぎるかって話をした.あそこで日本におすすめしたのは,伝統的に頼りにしてきた企業福祉国家は壊れつつあるので,その上に現金ベースでの再分配福祉国家をつくりだすことで,高い貧困率に対処することだった. でも,再分配だけでは,日本人が享受してしかるべき物質的なしあわせをもたらすには足りない.1990年いらいの30年にわたる低成長で取り残された日本は,全体の GDP でみて先進国のなかで低いランクに甘んじている: 一人当たり GDP が低めなために,再分配するためのリソースがとにかく少ない.だからこそ,日本人の生活水準

                                                      ノア・スミス「日本の経済成長を加速させるアイディア:産業政策編」(2022年5月25日)
                                                    • Googleシュミット会長がSiriで検索ヤバイと騒いどる

                                                      検索市場はグーグル独占なんて滅相もありませんぜ旦那、あのアップルのSiriって野郎を見てくださいよ、言いつけるとちゃーんと答えを出してくる、あれと検索とど~こが違うんです? ...と、グーグルのエリック・シュミット会長が言ってるって噂ですよね。 9月下旬に開かれた米上院反トラスト小委員会聴聞会で議員から出た質問に会長が後日提出した回答の山にSiri絡みの発言を見つけ、最初に報じたのはNeoWinです。 具体的には、こう書かれていますよ。 この6月になって気付いたことだが、昨年9月の私の発言は明らかに間違いだった。 インターネットは激動しており、あれから状況はがらりと変わった。消費者のオンラインエクスペリエンスにソーシャルネットワーキングが占める重要性も激変し、この変化はここ1年の間もずっと続いている。 消費者は答えを探して、オンライン検索する。オンラインで答えを探すという面ではソーシャル検

                                                        Googleシュミット会長がSiriで検索ヤバイと騒いどる
                                                      • 論文データ改ざん事件 製薬会社と元社員に無罪判決 東京地裁 | NHKニュース

                                                        大手製薬会社「ノバルティスファーマ」の高血圧治療薬の論文データ改ざん事件で、薬事法違反の罪に問われた会社と元社員に対し、東京地方裁判所は「元社員によるデータの改ざんは認められるが、発表された論文は薬事法で規制された広告にはあたらない」として、いずれも無罪を言い渡しました。 裁判では元社員が論文のデータを改ざんしたかどうかや、論文を雑誌に掲載させた行為が薬事法で規制された広告にあたるかどうかなどが争点になりました。 16日の判決で、東京地方裁判所の辻川靖夫裁判長は「元社員が臨床研究の数値を水増しし、意図的に改ざんしたデータを研究チームに提供したことは認められる」と指摘しました。そのうえで、「研究チームが発表し、雑誌に掲載された論文は一般の学術論文と異なるところがなく、薬事法で規制された治療薬の購入意欲を高めるための広告にはあたらない」として、ノバルティスファーマと元社員にいずれも無罪を言い渡

                                                        • 火元を叩く経済対策を――GoToの効果と限界|飯田泰之

                                                          経済的意味でのコロナ禍は「不況のすごいヤツ」ではありません.全く別種のショックです.何が特殊かって……そのひとつが影響の業界・業態差の激しさ.4・5月の緊急事態宣言下での飲食サービス・旅行観光業の状況を思い起こすとさもありなんと思われるかもしれませんが,むしろこの業界差はここに来てさらに拡大しています. 回復を見せる「モノ」経済 そこそこ回復が見られ,通常の意味での不況対策が求められる業界/いまなお緊急事態にある,むしろ深刻化している業界。。。両者がさらに分離しつつある.まずは,参考までに商業販売の推移からみてみましょう. 小売は大幅な落ち込みから,すでに前年並みの水準まで回復しています.卸売の回復の弱さは,企業・店舗の先行き不安を表しているとも考えられますが,最悪の状況からは脱却したと言って良いでしょう.この傾向は,鉱工業出荷指数等でも確認できます.消費財関連の出荷は消費増税後の水準程度

                                                            火元を叩く経済対策を――GoToの効果と限界|飯田泰之
                                                          • 時論公論 「中国を意識して動き出したロシアの対日戦略」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK

                                                            日本とロシアの間で様々な対話が始まっています。日本と中国、韓国が領土をめぐり対立を深める中で、ロシアが、何故今、日本との関係強化に動き出したのでしょうか。 今日は中国を強く意識して地政学的な外交戦略を構築し、日本に向かって動き出したプーチン大統領の戦略について考えてみます。 野田総理とプーチン大統領は先月のウラジオストクでの首脳会談で12月を目処に野田総理がロシアを公式訪問することで合意しました。 その後の日ロの主な外交交渉、対話です。 先月のロシア正教のキリル総主教、今週のパトルシェフ安全保障会議書記さらに来月、経済政策を統括するシュワロフ第一副首相、いずれもプーチン体制の屋台骨を支える重要人物です。 尖閣諸島をめぐる日中の対立が激化したにも関わらず、ロシアは日中、日韓の対立についてはどちらに与することもなく中立を厳守しています。 中国と対立した日本は自然とロシアに向かってくる

                                                            • 東京への人口一極集中の必然とメリットを理解すべき時が来ている - 風観羽 情報空間を羽のように舞い本質を観る

                                                              ◾ 進む東京への人口の一極集中 総務省発表による今年1月1日時点の人口動態調査によると日本の人口は7年続けて減少し、特に今年は、前年から27万1834人減り、調査を始めた1968年以降で最大の減少数だった。 一方で、東京を中心とする首都圏の人口は前年比11万人近く増加しており、特に東京はそのうち8.6万人を占め、初の1,300万人台を目前にしている。しかも、東京圏の人口の増加ペースはこの数年上がってきている。関西圏、名古屋圏ではともに減少傾向が続いているというから、東京一極集中に拍車がかかっているということになる。日経新聞では、この理由について、『都市部に人が集まる傾向は年々強まっている。働く場や商業施設が多く、住みやすい環境を求めて人が集まってくるためだ』と述べている。 東京圏への人口集中加速 13年、9万6000人流入 :日本経済新聞 ◾ 理由がうまく説明できない? だが、一方で若者た

                                                                東京への人口一極集中の必然とメリットを理解すべき時が来ている - 風観羽 情報空間を羽のように舞い本質を観る
                                                              • 優れた音楽産業論:津田大介・牧村憲一『未来型サバイバル音楽論』

                                                                いま早稲田大学で経済学研究(文化の経済学)の講義を今年限定で行っている。前回は、ニコニコ生動画で津田大介さんの司会の番組に出たときの様子を講義で流した。ニコニコ生動画を講義で流すのはあまりないのかもしれない。自宅に帰ってTwitterをみたらその津田さんの新刊が評判のようである。立ち読みして驚いたのは、これはすぐれた産業論であり、サブカルチャーを経済的視点で扱った稀有な書だということだ。 まず世界的な音楽産業を経済学的に扱う上で、よく知られたホットイシューがある。文化経済学学会の会長Ruth Toeseが講演でいうように、文化経済学は長年、著作権の問題を正面きって扱ってなかったという。本書でもこの著作権について非常に見通しのいい展望が語られていて、今後、日本の音楽産業を経済的、文化的な側面から考察する際のよき指標になるだろう。 これも文化の経済学やコンテンツ産業論などでは早くから注目されて

                                                                  優れた音楽産業論:津田大介・牧村憲一『未来型サバイバル音楽論』
                                                                • 警視庁の「2ちゃんねる捜査」が、大詰め・・・警察の狙いは2ちゃんねるの管理人を特定、責任を取らせる事 : はちま起稿

                                                                  覚醒剤売買に関する書き込みを放置、覚醒剤の購入をそそのかしたという麻薬特例法違反容疑だが、 警察の狙いは「2チャンネル」の管理人を特定、責任を取らせることで、「インターネットの無法」に、警鐘を鳴らすことである。 焦点となっているのは、「2チャンネル」元管理人の西村博之氏(35)。創始者でもある西村氏は、 管理運営権をシンガポールのパケット・モンスター社に売却したというが、『読売新聞』(3月27日)の報道によると、同社はペーパーカンパニーで連絡代行を行っているだけ。 唯一の取締役のシンガポール人は、「頼まれて役員になっただけで、2チャンネルという掲示板は知らない」と、答えている。 警視庁は、数多くの訴訟を起こされ、出廷しないことからほとんど敗訴、支払い命令を受けた累計金額が、5億円にも達するという西村氏の「訴訟回避」を狙った偽装売買ではないかという疑いを持っている。 「元」ではなく今も

                                                                  • 銀行や電力「低成長・独占」産業ばかり高賃金な日本の“貧困”

                                                                    1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる!-------

                                                                      銀行や電力「低成長・独占」産業ばかり高賃金な日本の“貧困”
                                                                    • RIETI - 子どもはテレビやゲームの時間を勉強時間とトレードするのか-小学校低学年の子どもの学習時間の決定要因-

                                                                      このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および(独)経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 産業・企業生産性向上プログラム (第三期:2011~2015年度) 「サービス産業に対する経済分析:生産性・経済厚生・政策評価」プロジェクト 本研究は、小学校低学年の子どもがテレビやゲームをする時間が増えると、その分勉強する時間が減るのか、という疑問に答えることを目的としている。逆に言えば、もしテレビやゲームを禁止すれば、子どもの勉強時間は増えるのだろうか。本研究では、21世紀出生児縦断調査(厚生労働省)という2001年に出生した子どもを長期にわたって追跡した大規模デー

                                                                      • 事前予約商品 『角川インターネット講座 全15巻セット』 |カドカワオフィシャルストア | KADOKAWA OFFCIAL STORE

                                                                        商品名 角川インターネット講座 全15巻セット 発売 2014年10月25日(土) 3巻同時発売予定 2014年11月より 毎月25日 定期刊行開始 (刊行毎にお届けいたします) 定価 セット定価 40,500円(税込) 送料 無料 オムニチャンネルを駆使した3大購入者特典 角川アスキー総研主催「角川インターネット・リアル講座」受講招待券 抽選プレゼント 「角川インターネット講座」お買い上げの方に、抽選で「角川インターネット・リアル講座」の受講招待券をプレゼント。 リアル講座へ合計150名様をご招待します。(※一部抽選対象外となる講座があります) 「角川インターネット・リアル講座」の動画視聴が可能! お買い上げの方全員、購入された巻に対応する「角川インターネット・リアル講座」の動画特別編成版がネット視聴できます。 「角川インターネット講座」オリジナルステッカープレゼント 第1巻

                                                                        • 特別リポート:中国で「第二の人生」歩む、日本の熟練技術者たち (ロイター) - Yahoo!ニュース

                                                                          4月23日、日本企業の世界的な躍進を支えた日本人技術者が、中高年期になって経済が高成長する中国に渡り、「第二の人生」を歩むケースが目立ち始めている。写真の会田政行さんも、中国に渡ったベテラン技術者の1人だ(2012年 ロイター/Bobby Yip) [東莞(中国広東省)/東京 23日 ロイター] 1980年代の日本企業の世界的な躍進を支えた日本人技術者が、中高年期になって経済が高成長する中国に渡り、「第二の人生」を歩むケースが目立ち始めている。 韓国サムスンが日本人技術者引き抜き加速、人材戦略弱い国内勢 会田政行さん(59)は、30年にわたって東京の会社で金型製造を手掛けたベテラン技術者だ。その後中国に渡り、50代のほとんどは「珠江デルタ」地域にある製造業の集積地、広東省東莞で過ごした。 東莞の工業地区の町並みや雰囲気は、東京や大阪のそれと大きく異なる。辺りにはクラクション音が絶え間

                                                                          • 本当のコミュニケーション能力について - デマこい!

                                                                            こんなツイートが流れてきました。 本日のMVP 老害「アイスコーヒーのホットで!」 「アイスコーヒーでよろしいですか?」 老害「ホットでね!!」 どちらを出すのか究極の選択・・・ 結果、ホットコーヒー出したらキレられた。 — シキくん@目指せBMI22 (@shiki198765) 2014, 9月 1 【以下引用】 本日のMVP 老害「アイスコーヒーのホットで!」 「アイスコーヒーでよろしいですか?」 老害「ホットでね!!」 どちらを出すのか究極の選択・・・ 結果、ホットコーヒー出したらキレられた。 ここでは客側が悪いという文脈で語られています。 しかし、本当にそうでしょうか。 たしかに何かを注文するときはできるだけ正しく伝えるべきですし、それができないと「イヤな客」のレッテルを貼られてしまいます。自分自身ができるだけ「いい客」でいようと心掛けることに、異論はありません。 しかし、客側に

                                                                              本当のコミュニケーション能力について - デマこい!
                                                                            • シリコンバレーでは「失敗=Great!」---スタートアップの先生、ブランク氏に聞く

                                                                              シリコンバレーでは「失敗=Great!」---スタートアップの先生、ブランク氏に聞く 「アントレプレナーの教科書」「The Startup Owner's Manual」著者 スティーブ・ブランク氏 起業家のバイブルと言われる「アントレプレナーの教科書」(原題は「The Four Steps to the Epiphany」)や、最新刊「The Startup Owner's Manual」の著者として知られるスティーブ・ブランク氏(写真1)。自らも起業経験を持ち、現在はスタンフォード大学やカリフォルニア大学バークレイ校などで起業をテーマにした講義をしている。最近は、全米科学財団(NSF)と共同で、彼の起業ノウハウをベースにした、科学領域の研究の商用化に取り組んでいる。本インタビューでは、起業家育成の取り組みを始めた背景や大企業とスタートアップの違い、シリコンバレー固有の文化などに関して聞

                                                                                シリコンバレーでは「失敗=Great!」---スタートアップの先生、ブランク氏に聞く
                                                                              • 国家戦略室 フロンティア分科会 <繁栄のフロンティア部会報告書>

                                                                                資料3 <繁栄のフロンティア部会報告書> ~未来を搾取する社会から、未来に投資する社会へ~ 2012年7月6日 フロンティア分科会 繁栄のフロンティア部会 <目次> 1.目指すべき 2050 年の繁栄の姿・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1 2.現状で推移した場合の 2050 年の日本・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2 (1)現状認識~拡大する世界経済と貧困化する日本・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2 (2)このままでは人材や富が流出し活力が失われる・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3 ①早晩マイナス成長に・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3 ②人材や富が流出し、活力が失われる・・・・・・・・・・・

                                                                                • 文化経済政策(クールジャパン/クリエイティブ産業)(METI/経済産業省)

                                                                                  政府では、クールジャパンの推進として関係府省連携のもと『日本の魅力』を海外に発信しています。 経済産業省でも、コンテンツ・ファッション・デザイン・観光サービスなどを中心に海外で人気の高い商材を国内外に発信していきます。 政策概要・各事業についてご紹介します。 METI Journal政策特集「文化と経済の好循環の創出~経産省が文化経済政策に取り組む意義」 第7回 産業構造審議会 経済産業政策新機軸部会(包摂的成長)