この間までレンタルビデオ屋でアルバイトしてた
追記 携帯で朝方にだらだら書いたやつに、反響があって驚いた。 単純なお願いだけど、タンブラーとかへの転載やめて。増田まとめとかもあるみたいだけど、それも勘弁して。 理由は特には無くてなんか嫌だからって理由だけだから、まぁ別にされたらされたでいいんだけども。 ただその時はお願いしたって無駄なもんはある！って１つ勉強になるだけだから。 追記2 タンブラーに転載されて、それが転載されまくってたっぽい……まぁ、そんなもんですよね…… 以下、本文。 ちょっと韓国ドラマについてのお話。率直に言うと、儲けの観点から見て、レンタルビデオ屋からの立場から言えば、テレビで韓国ドラマ流すのはもう大歓迎。むしろ、じゃんじゃんやれ！って具合。以下、理由を話す。 これを書く動機。 うちのお店は、割と中堅くらいの大きさで、レンタルビデオの割合としては、韓国ドラマ3：洋画4：邦画2：アニメ1くらいの店で、結構前からそんな
アナログ放送終了から古い体制のきしむ音がする
さあ、もうすぐだ。2011年7月24日をもって、これまで半世紀以上慣れ親しんできたアナログテレビ放送が終了する。さらばアナログ、こんにちはデジタル、と、皆さんご家庭のテレビの準備はできているだろうか……と言いつつ、ネットでは2年前、こんな歌がはやった。 地デジ推進のために地デジカという、鹿のキャラクターが出てきた途端、ネットではアナロ熊というキャラクターが自然発生的に生まれ、歌が付きアニメが付き、あれよあれよのコラボレーションで、この映像が出来上がったのだった。 こういう歌がはやる素地は確かにあった。国も放送各局も「さあ、アナログ放送は終わりますよ、早くデジタルに買い換えなくちゃ」とずいぶんとお金をかけて宣伝している。その押しつけがましさが、ネットユーザーの反感を買ったのだ。なんだってまだまだ使えるテレビを買い換えなくてはいけないのか、そもそも放送局はテレビを買い換えるに値するだけの番組を
【電波利権崩壊】日本全国誰でも東京の地上波番組が見れるようになりました！
地デジ難視対策衛星放送（地デジのテレビの電波が届かない地域のために、東京キー局のテレビ番組が見れる衛星放送）が「アンテナ工事が間に合わなくて、地デジが見れない」という理由で日本全国誰でも見れるようになりました。 総務省 地デジ難視対策衛星放送の「一時利用」の受付開始 http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu10_01000012.html まずは地デジ難視対策衛星放送受付センター（tel:0570-08-2200 IP電話の場合は045－345－0522）に電話して、3のボタン（アンテナ工事の遅れなどによる一時利用）を押します。そして「アンテナが地デジ未対応で工事が間に合わない。」と告げると、申し込みの書類を送ってきますので、その書類に自分が持ってる赤色のB-CASカードの裏の20ケタの番号を書きます。（青いB-CASカードは地上波デ
カルトvsオタクのハルマゲドン／カマヤンの虚業日記 - 「小泉政権」と「地上波デジタル」
以下、重引する。 http://www.asyura2.com/0510/hihyo2/msg/258.html 投稿者 World Watcher 日時 2005 年 11 月 26 日 07:32:06: DdDUJ9jrxQIPs 私〔World Watcher〕は、今まで小泉がなぜ、高い支持率を誇りここまで”ラッキーな男”なのか?を考えていた。（我々の国に”マスメディアが存在すれば”小泉はとっくの昔に退陣している）そのヒントとなりそうな情報が【別冊BUBKA 1月号】にありましたので紹介します。 小泉政権と民放キー局の悪魔の契約〜魂を売り渡したメディアの功罪〜 自民党の圧勝で終わった衆議院選挙。国民は小泉政権の推し進める改革の具体的内容を理解しないまま、テレビが垂れ流す自民党候補者を支持した。 しかし、テレビ局はなぜ自民党を肩入れするような報道姿勢をとったのか? 本来ならメディアは
復興財源に酒税増税案、政府内で浮上 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災の復興策の財源に、政府内で酒税の増税や携帯電話の「電波利用料」の引き上げ分を充てる案が浮上していることが１１日、分かった。 政府は週内にも関係閣僚会議を開いて臨時増税の議論を始める。１０兆円を上回るとみられる復興財源の大半は所得税や法人税など「基幹税」の増税で賄う方向で、酒税や電波利用料は、これを補うものとなりそうだ。酒税は、ビールやワインなど酒の種類ごとに、量やアルコール度数に応じてメーカーや輸入業者に課税され、税金は小売価格に上乗せされている。財務省によると２０１０年度の税収は約１・４兆円で、うちビールが５割弱を占めて最も多い。 電波利用料は、携帯電話の端末数や基地局数などに応じて、通信会社などが国に支払っている。総務省によると、０９年度の利用料の総額は約６４３億円。
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