Lifehacker FEATURE：手間をかけずにコンピュータを安全にする方法 - ITmedia Biz.ID
システムのロック、暗号化、強力なパスワード――手間暇かけて難しいことをしなくても、フリーソフトを使って簡単にできるセキュリティ対策がある。 時間をかけていいのなら、われわれはブラウザを強化し、複雑なパスワードを使い、Skynetがクラックできない暗号でデータをロックして、もっと安全なコンピュータライフを送っているだろう。だがこうした対策には、よく知らないソフトや難しいコマンドライン作業が必要で、週末がほとんどつぶれてしまう。 そうだろう？ いや、そんなことはない。幾つかのフリーソフトとちょっとした工夫とアドオンがあれば、誰でも自分のシステムにもっと安心感を持つことができる。ここではWindows、Mac、Linux向けのすぐに簡単にできるセキュリティ対策を紹介する。（心を読まれるのを防ぐ）アルミホイルの帽子を脱いで試してみてほしい。 Firefoxをロックする Firefoxはもとよりかな
さらば，ビル・ゲイツ 第3回：ソフトが変わる：ITpro
SaaSの台頭によって本格化したソフトからサービスへの流れは、今後さらに加速する。ソフトはITの価値を届ける手段の一つになり、利用者の目に触れるのは「サービス」になる。利用者には恩恵を、ソフトベンダーには痛みをもたらす世界が待っている。 1976年2月、米国のコンピュータ雑誌に1通の投書が掲載された。投書の主はマイクロソフトを創業したばかりのビル・ゲイツ氏。「ホビイストへの手紙」と題して、自らが開発したBASIC処理系の不正コピーを糾弾した。 「ほとんどのホビイストは私のソフトを盗んでいる。ハードにはカネを払うのに、ソフトを作った者への対価はだれが払うのか」。 今では全世界で27兆円規模に成長したソフトウエア産業はここから始まった。1970年代には米IBMがメインフレーム用ソフトの「アンバンドリング（分離販売）」を推進。ソフトに料金を支払う習慣が完全に定着した。 それから30年。ゲイツ氏が
ECサイト「セブン-イレブンネット」を開設、店舗の品ぞろえを補完
セブン-イレブン・ジャパンは7月8日、酒類を中心に飲料、調味料、インスタント食品などを取り扱う通信販売（EC）サイト「セブン-イレブンネット」を新規オープンした。インターネットで受注し、商品はセブン-イレブン店舗で引き渡す。店舗の限られた品ぞえを補完し、店舗商圏の顧客ニーズに対応していく。 パソコン／携帯電話向けWebサイトで注文を受け付け、顧客が指定した店舗で決済／引き渡しを行う。送料や手数料は無料で、原則注文後4日で届ける。約3000種類の酒類のほか、調味料や高額商品など約20万種類の商品を扱う。サービスのコンセプトは、「希少性の高い、ロングテール商品、専門店並みの品ぞろえ」。実店舗では陳列できない幅広い商品を用意し、小商圏店舗の利便性向上を図る。 新ECサイトは、2000年7月に開設したECサイト「セブンドリーム・ドットコム」をベースに、2007年3月より提供している通販サービス「お
本邦初公開！ これがiPhone 3Gだ（前編）
明日11日、いよいよ日本でiPhoneが発売される。6月9日に米国で開催されたアップル開発者会議でiPhone 3Gが発表されて以来、連日のようにiPhone関連のニュースがメディアをにぎわせた。買おうかどうか迷っている人も多いだろう。 一体、iPhoneのどこがすごいのか。他の携帯電話と何が違うのか。発売前に、iPhone 3Gの実機を手に入れることができたので、実際に使ってみた使用感をレポートしよう。 通話 iPhoneの通話スタイルは3通り まずは最も基本となる、電話としての使い勝手を見てみよう。iPhoneの通話スタイルは、耳に当てる、付属のマイク付きヘッドホンを使う、iPhone内蔵スピーカーを使う──の3通り。普通の携帯電話とデザインが明らかに異なるが、実際に耳に当ててみるとそれほど違和感はない。通話時に声を拾うマイクは、iPhone下部および付属のヘッドホンのケーブル途中にあ
「電子メールの保存は必要なし」、金融庁がJ-SOXについて67個のQ＆Aを公開
金融庁は2008年6月24日、「内部統制報告制度に関するQ＆A（以下、Q＆A）」の追加版を公開した。内部統制報告制度はいわゆる「日本版SOX法（J-SOX）」を指す。システム変更やIT統制の評価範囲、電子メールの保存などに関するQ＆Aが新たに追加された。 今回のQ＆Aは、金融庁が07年10月2日に公開した第1弾の20問（関連記事）に、新たに47問を加えた文書だ。金融庁は「前回の文書の発表後に寄せられた照会などに対して行った回答例などを整理した」と説明する。 追加したQ＆Aのうち、主にITにかかわるのは「問36 期末日直後の大規模なシステム変更」、「問38 IT統制の評価範囲」、「問39 中小規模企業におけるIT環境」、「問46 電子メール等のデータの保存」の4問。 問36 期末日直後の大規模なシステム変更については「内部統制評価は期末日を評価時点としている」とし、「期末日直後にシステムの変
金融庁がJ-SOXの「Q&A集」を公開、期末前のシステム変更について言及
金融庁は10月2日、「内部統制報告制度の関するQ&A（Q&A集）」を公開した。全部で14ページの文書で、20問のQ&Aを掲載している。 IT統制や情報システムにかかわるQ&Aは4問。ここでいう内部統制報告制度とは、いわゆる日本版SOX法（J-SOX）を指す。Q&A集は、日本版SOX法の実務上の指針（ガイドライン）である「財務報告にかかわる内部統制の評価および監査に関する実施基準（実施基準）」を補完する文書である。 システムにかかわる4問のうち、1問は「期末日前のシステム変更」についての考え方を示したものだ。残りの3問はIT統制の考え方の見解を挙げている。 システム変更について、Q&A集では「期末前3カ月間はシステムを凍結するなど、内部統制の変更を行ってはならないとの議論があるが、どのように考えるべきか」との問いを設置。これに対しては「システムの改善を行うのは企業の判断であり、システムの変更
「内部統制報告制度に関するＱ＆Ａ」の追加について：金融庁
平成20年６月24日 金融庁 「内部統制報告制度に関するＱ＆Ａ」の追加について 金融庁では、平成20年４月１日以後開始する事業年度から導入されている内部統制報告制度に関して、平成19年10月１日付で「内部統制報告制度に関するＱ＆Ａ」を公表しているところです。 その後に寄せられた照会等に対して行った回答例等を整理し、今般、「内部統制報告制度に関するＱ＆Ａ」に新たな質問・回答を追加しました。
最近のよしなしごと - matakimika@hatenadiary.jp
自己の悲惨さをベタに嘆きつつ「好きなアニメ：ボトムズ」てどういう顔したらいいのか。いや違うか。キリコて最近のガンダムキャラと比べて十分超人だし、あと「火垂るの墓」が好きなことはあの境遇に同化できるという意味ではないんだから、いいのか。 ところで Wikipedia「アングル（プロレス）」（http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%83%AB_(%E3%83%97%E3%83%AD%E3%83%AC%E3%82%B9)）が詳しくてためになった。 好きなものを話題にするのと話題になったものを好きになるのとでは、当事者的に全然違うんだけど非当事者が結果的に観測するぶんにだいたい一緒。という部分を踏まえて、あとは民主主義とかで。 異種格闘技戦界隈 著作権と倫理みたいな違う競技者たちがインターネット（←東京タワー地下にある
グーグル、「Second Life」ライクな仮想世界「Lively」を発表
Googleは米国時間7月8日、3次元（3D）オンラインソーシャルワールド「Lively」（ベータ版）を立ち上げ、「Second Life」への攻撃を開始した。ただしGoogleは、Livelyがユーザーにとって「第2の人生」（second life）ではなく、「第1の人生」（first life）の一部になることを望んでいる。 Second Lifeの場合、オンラインワールドに入るには、別に「クライアント」と呼ばれるソフトウェアパッケージをダウンロードしてインストールしなければならない。Livelyもまた、ダウンロードしてインストールするという操作（現在のところ「Windows」版のみ）が必要になるが、そのあとは「Internet Explorer」（IE）もしくは「Firefox」を使ってバーチャルワールドに入ることができる。 Googleで同プロジェクトを担当するエンジニアリングマネ
「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る：ITpro
毎日新聞社のニュースサイト「毎日.jp」で、先週末以降、広告スペースの大半が自社広告で埋め尽くされる事態が続いている（図1）。 毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。 毎日jpは
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