Tポイントの会員データ分析から企業は何を知るのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 多様なシステムから生み出される多種、大量の「データ」を高速に分析し、そこから得た知見をビジネスの競争力強化や顧客満足度の向上に役立てようとする取り組み——「ビッグデータ」が、大きな注目を集めている。 4月中旬に開催された日本IBM主催の「Information On Demand Conference Japan 2012」の中で、実際にこのビックデータを活用して成果をあげているいくつかの企業の事例が紹介された。その中には、日本人口の約3割におよぶ個人消費者の購買行動に関するデータを活用し、パートナーに対してマーケティング視点での分析サービスを提供している企業があった。 「Tポイント」サービスを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ
OSS BIツールを触ってみる - はるきのてけと〜日記
早速Diaryを書かなくなってしまったはるきです、こんにちわ（ぉぃ というわけで、この二週間でOSSのBIツールを触ってみていたので、そのメモをｃ⌒っﾟдﾟ)っφ ﾒﾓﾒﾓ... 一応大前提としてあるのは調査期間二週間、目的はサクッとBIを構築できるツールを選定する事。 OpenOLAP まずは日本製OLAPツールであるOpenOLAPをさわってみました。 今回BIというカテゴリーで調査をしていたわけですが、触ってみた感触としては、全く純粋なOLAPツールという感じですね。 これをBIだ！と言ってしまうのは少々おこがましい気がします・・・。 で・・・このOpenOLAPかなり怪しいのです・・・ 2004年頃にプロジェクト始動しているわけですが、2006年にVersion2.1をリリースして以降全く音沙汰無し・・・ しかもフォーラム見てみると凄く楽しい展開が＞＜ そしてそして開発した会社のH
［選り抜く］店頭を這い回って集めた情報を市場予測に活かせ
「情報を活かす組織」を作るには、まず活かすための情報を収集する必要がある。販売実績・利益・在庫などの過去の情報だけでは、「需要を創る」ためには不十分だ。能動的に現場に情報を取りに行き、需要を創るための根拠を「選り抜く」工夫が求められる。 広島県福山市に本社を構える食品用トレー製造大手のエフピコは、知る人ぞ知る優良企業だ。この分野で国内シェア26％（同社調べ）と他社を引き離す。個人消費の低迷にもかかわらず、2009年3月期は連結売上高1282億円、同経常利益92億円といずれも過去最高だった。2010年3月期は、売上高は微減するものの、経常利益は前期比29％増の120億円を見込む。プラスチックトレーという差異化が難しい商品で価格競争に巻き込まれずに着実に利益を確保している。 エフピコが扱う食品トレーは、1個1～10円程度だ。販売先はスーパーやコンビニエンスストアなどの小売業で、総菜などの盛り付
各国代表のパス・シュート・ゴールを見事に表したインフォグラフィック by Umbro | ajickr blog
アンブロがまたしてもかっこいい試みをしています。ワールドカップのグループリーグ全試合における、各国代表のパスやシュート、そしてゴールをわかりやすいインフォグラフィックで表現。サッカーを細かい数字で追うのも良いんですが、こういった視覚的にわかりやすいもので見るのもまた違った楽しみがあります。 見方は簡単で、横軸が試合時間、緑のラインがパス（成功）、青い▲はシュート、赤い●はゴール。それだけです。でも、こうやって表現されると結構おもしろいですよね？ スペインはやっぱりかなりパス回していて、シュートも打ちまくっているんだなあとか。イングランド対スロベニア戦におけるイングランドは、前半いい感じなのに後半は微妙だなあとか。 気になる我等が日本代表はどうなのかというと……？ カメルーン戦は全然シュートを打てていないとか、やっぱりオランダは強いとか、デンマーク戦は効率の良いサッカーをしていたとか色々わか
グーグルによるMapReduceサービス「BigQuery」が登場。SQLライクな命令で大規模データ操作
「数兆件のデータも対話的に、高速に分析できる」。グーグルは5月19日にこのような表現で新しいサービス「BigQuery」の登場を紹介するエントリを、ブログにポストしています。 グーグルが公開したBigQueryは、Hadoopやデータウェアハウスなどを用いて多くの企業が行おうとしている大規模データ（いわゆる「Big Data」）の分析を、グーグルのクラウドで可能にします。利用者はGoogle Storage経由で大規模データを転送し、SQLライクな命令によって抽出や分析を行います。 まるでグーグルが大規模データ処理のMapReduceをホスティングし、その機能をサービスとして提供するようなものがBigQueryといえます（ただし公開された「BigQuery」の説明には、内部でMapReduceを利用しているのかどうかの記述はないのため、MapReduce「的」なサービスと表現すべきかもしれ
[ThinkIT] 第1回：なぜ今、BI統合化なのか (1/4)
現在までのBIツールは、「OLAP分析」「C/S型検索・レポーティング」「Web検索・レポーティング」「ダッシュボード・ポータル」「スコアカード」とその機能範囲を次々と広げてきました。 その結果、1つの企業内で複数のBIツールが使用される、あるいは同一ベンダー製品であってもアーキテクチャが異なるなどの理由により、ITガバナンスやTCOの面で問題がでてきました。 しかしここにきて、ベンダー各社はこの問題への回答といえる統合化されたBI製品を相次いで市場に投入してきています。 この連載では、主要なBIベンダーによって各社の統合BIツール製品の特徴が解説されますが、連載第1回の今回は基礎知識として、まずはこのBIツール統合化に至る背景について説明します。 「エンドユーザがIT部門の助けをかりずに、自らデータを分析し、ビジネスに活用する」というBI（ビジネス・インテリジェンス）の概念は、1990年
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[ThinkIT] 第3回：オープンソースBIの潮流 (1/4)
前回は、従来のBIを補完する「リアルタイムBI」について、そのコンセプトと実現に向けた様々なアプローチについて紹介した。今回は、オープンソースのビジネス・インテリジェンス（BI）という新たな潮流について解説する。 オープンソースといえば、真っ先に思い浮かべるのはLinuxであろう。しかし今や、オープンソースはLinuxだけにとどまらず、アプリケーションサーバのJBossやデータベースのMySQLに代表されるように、商用ソフトウェアを凌駕する勢いでシェアを伸ばしており、今後もその利用分野は拡大すると予想される。 こうした中で現在、米国を中心にオープンソースの活用が注目されているのが業務アプリケーションの領域である。中でも先行しているのがERPやCRMであり、ERP/CRMソフトの「Compiere」、CRMの「SugarCRM」という名前に聞き覚えのある方も多いのではないだろうか。これらは既
アクセス解析ツール比較レポートにみる製品ごとの誤差や違い、そして利用のポイント (必読!) | Moz - SEOとインバウンドマーケティングの実践情報
2006年11月のこと、僕は大手のアクセス解析ベンダを比較検討するリンクベイトのネタを広く提案した。途方もない努力と作業が必要な話だったけど、Stone Temple ConsultingのEric Enge氏が見事にそれをやり遂げ、とてもすばらしい必読レポート「The 2007 Web Analytics Shootout」（2007年アクセス解析徹底比較）を発表した。 Ericによる中間レポートは以前ブログで取り上げたけど、その時点ですでに有益な情報が報告されていた。しかし、今度出された最終レポートは比較対照データが満載で、適切な解析パッケージを選ぼうという人には、とてもよい取っかかりになると思う。僕にとって重大なメッセージは、要旨（Executive Summary）のセクションで強調されていた。 同じウェブサイトにインストールして同じように設定しても、アクセス解析パッケージによって
IBM，買収したCognosの製品で「Information on Demand」戦略を補強
米IBMは米国時間2008年2月6日，同社製品とカナダCognos製品の統合ソリューションや，同社の「Information on Demand（IOD）」戦略を補強する新たな製品／サービスなどを発表した。 IOD戦略は，IBMのソフトウエア／ハードウエア／サービスなどを組み合わせ，リアルタイムな情報活用環境の提供を目指す取り組み。同社が買収したビジネス・インテリジェンス（BI）ソフトウエア・ベンダーCognosの製品を既存ソリューションと統合することで，BI機能や業績管理機能などを付加していきたい考えだ。 具体的には，金融サービス／小売／ヘルスケア／政府／生命化学／製造といった分野向けのソリューションをCognosの技術で強化し，新たな10製品を提供する。例えば小売業向けフレームワーク「IBM Retail Integration Framework」への「CognosStore Ope
「大衆向けのBI」の概念を変えたSwivel
このコラムは本来，SQL Serverに関する情報をお届けするものだが，今回の記事は普段と少々異なる内容になっている。データに関する話題という点では同じだが，SQL Serverにはほとんど関係がない。筆者は今回，「大衆向けのBI（ビジネス・インテリジェンス）」という概念が変わろうとしていることについて，最新のニュースを紹介したいと思っている。 事の発端は，知人が送ってきてくれたメールで，その件名は「『大衆向けのBI』に対する見方が変わるかもしれない」だった。筆者はこれまで一貫して，誰もがデータを分析できるようになる「大衆向けのBI」という概念を熱心に支持してきたし，このアイデアについて何度も記事を書いてきた。それがいつか現実のものになると考えているからだ。だからそのような件名のメッセージが筆者の関心を引かないはずがない。 彼のメッセージを正しく理解して頂くためには，「TechCrunch
NTTデータが大量データの分析サービスを強化、メニュー化で工数半分以下
NTTデータは顧客の目的に応じたデータ分析をより短期間に実行できるサービスを強化する。名称は「インテリジェントBSRコンサルティング」で、分析用のアプリケーション群を体系化した「パイロテージ」を中核に据える。 従来個別にアプリケーションを構築していたのに比べて、仕様決めで約6割、分析作業で約7割の工数を削減できるという。メニューは大きく9つで、約30の同社顧客案件をベースに決めた。 具体的には、（1）予兆の発見、（2）異常の検出、（3）結果の予測、（4）見込み対象の抽出、（5）与信、（6）成績評価、（7）販売分析、（8）行動に基づいた提案、（9）行動プロセスの予測、である。2007年度に40件以上のデータ分析案件の獲得を目指す。
BI／BPMの導入のコツは「コンピテンシーセンター」の設立
企業の経営目標を達成するには、社内のリソースを効率的に活用する必要がある。そのためには上手な組織運営がカギとなるが、それぞれの部門の行動や利害を調整するのは容易とはいえない。検討すべきは、「コンピテンシーセンター」の設立だ。 マーケティングや生産管理をより効率的に行うために、BI（ビジネスインテリジェンス）を取り入れ始めている企業は多い。経営管理の観点からも、BPM（ビジネスパフォーマンスマネジメント）の実施は推奨されている。さらに、BIとBPMを連動させる動きも必要となる このような連携を成功させるには、各部門を統括する優秀な専門家（経営企画部門の管理者、分析担当者、技術者）を集結し、導入促進のための企業内組織、すなわちコンピテンシーセンターを設立する必要がある。このようなセンターを設立することにより、お互いの専門知識を共有することが容易になり、業務の遂行および意思決定に良い影響を与える
ITmedia エンタープライズ：「報告のための報告」が飛び交う組織の実態 (1/2)
業務の報告が「形式主義」に陥ると「報告のための報告」が生まれる。多くのスタッフが無駄な時間をとられ、疲弊していくのを防ぐ基本は「現認主義」の考え方だ。 企業のトップ・経営者の多くは、部下からの業務報告を定期的に欲しがるものだ。ちょっとピントの外れたやる気満々の経営者ほど、あるいは能力のない経営者ほど欲しがるものだ。一方で、彼らの多くは本来活用すべきITにほとんど興味を示さない。 一般管理者は、部下が身近にいるから定期的報告は不要な筈だが、上から報告を要求されるのを真似て部下に要求する。この場合もピントが外れ、能力に疑問があることが多い。これらは部下の業務をディスターブする上に、都合の良い情報しか入らないため判断を誤ることが往々にしてあるから問題なのだ。 報告のための報告が横行する企業は、やがて疲弊する。そんな無駄なことは即刻止めるべきだ。そしてITを正しく活用してもらいたい。 事業部長の「
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Generative AI will drive a foundational shift for companies — IDC
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