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次の10年、「統計分析」こそテクノロジー分野でいちばんホットな職業になる
The Top Three hottest new majors for a career in technology : Microsoft JobsBlog マイクロソフトの採用活動などを記しているブログ「Microsoft JobsBlog」に8月23日付けでポストされたエントリ「The Top Three hottest new majors for a career in technology」（テクノロジー分野でもっとも熱い、3つの専門性とは）では、長期的に見て次の3つがホットな分野だと挙げられています。 Data Mining/Machine Learning/AI/Natural Language Processing （データマイニング／機械学習／人工知能／自然言語処理） Business Intelligence/Competitive Intelligence （ビジ
クラウドに付加価値を与える「クラウドブローカー」の登場をガートナーが予想、総務省ではクラウド連携に8億の研究予算
Gartner Says Cloud Consumers Need Brokerages to Unlock the Potential of Cloud Services 米調査会社のガートナーは、クラウドサービスに付加価値を与えてユーザーに提供する「クラウドサービスブローカー」が登場するだろうという予想を、7月9日に発表したプレスリリースで発表しています。 Gartner Says Cloud Consumers Need Brokerages to Unlock the Potential of Cloud Services 冒頭の部分を引用しつつ紹介しましょう。 As cloud computing evolves, combinations of cloud services will be too complex and untrustworthy for end consum
「2009年、企業のケータイマーケティングはどう変わるのか」−日経ネットマーケティング専門セミナー：NBonline(日経ビジネス オンライン)
写真1●「2009年、企業のケータイマーケティングはどう変わるのか」セミナーは東京・千代田区のベルサール神田で開催 日経BP社・日経ネットマーケティングは2008年12月17日、「2009年、企業のケータイマーケティングはどう変わるのか〜ポータル、認証・決済のオープン化で変わる企業の活用術〜」と題したセミナーを、ベルサール神田（東京都千代田区）で開催した。 総務省が2008年10月に出した「通信プラットフォーム研究会」の報告書案では、携帯通信事業者（キャリア）が一手に担ってきたポータルサイト、認証・課金サービスなどに、第三者が参入・提供できるオープン化推進の方針が打ち出された。本セミナーでは、総務省やキャリアがこのオープン化についてどう考えているか、またオープン化が企業のケータイサイトにどのような効果をもたらすのか、といったことが明らかになった。 オープン化ではコンテンツの掲載基準や個人情
世界に“コンピュータ”は5つあれば足りる ― ＠IT
「世界に“コンピュータ”は5つあれば足りる」（The World Needs Only Five Computers）という予言をご存じだろうか。いや、現在形の発言である以上、そう遠くない将来に対するビジョンといってもいい。これは、サン・マイクロシステムズのCTO、グレッグ・パパドポラス（Greg Papadopoulos）氏が昨年11月のブログエントリで述べたもので、ちょっとした話題になった（この予言と似たことを、IBMの初代社長であるトーマス・J・ワトソンが1943年に言ったとされる。ただ、実際あちこちで引用されているが、ワトソン氏が実際に言ったという事実は確認されていないようだ）。 パパドポラス氏がいう“コンピュータ”は、ふつうの意味での“computer”ではなく、大文字の“Computer”、つまり固有名詞となったコンピュータだ。ちょうど、インターネット（the Internet
米国発デジタルショックに備えよ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 年末からこの年始にかけて、企業経営者や業界関係者との議論を重ね、デジタル産業にとって2007年はどのような年になるのかということを考えてみた。素直に考えれば、2007年から2008年にかけては「デジタル景気の総仕上げ」の時期ということになるのだが、どうも新しい風が吹き始めたという“感触”が“確信”に変わろうとしている。 日本のデジタル産業はもう一段の再編・淘汰が必至 まずは素直な現状分析から。2002年頃から始まったと言われる「デジタル景気」はデジタルカメラ、DVDレコーダー、薄型テレビという“新三種の神器”が順繰りに新市場として登場してきたことによって、5年にも及ぶ息の長いものになった。2001年当時はエレクトロニクス産業の成長率はもはや1
「巨大プラットフォーム」に変身するMySpace--ビデオ配信でも第1位に - CNET Japan
Dow JonesのMarketWatchサイトで「NET SENSE」という連載コーナーを持つBambi Franciscoが、「MySpace trumps YouTube in video」（「MySpaceがビデオ分野でYouTubeを打ち負かす」といった意か）というタイトルのコラムを書いていた。今日はこの話題を手短に紹介してみたい。 comScore Media Metrixという調査会社が米国時間26日に発表したこの7月のデータ（米国市場に関するもの）によると、1位になったMySpaceでは約3740万人（のユニークビジター）が、あわせて約14億6000万回（ストリーミング）ビデオを観たという。第2位につけたのはYahooで、約3790万人（同8億1200万回）だったが、これは同社の運営する複数のサイトをあわせた合計数だろう。そして動画共有サイトの代名詞となった感もYouTub
DellにNASDAQ上場廃止勧告，会計問題の調査で書類提出が遅延
米Dellは，米Nasdaq Stock Market（NASDAQ）から上場廃止の勧告通知を受けたことを米国時間9月21日に明らかにした。同社はNASDAQ上場資格認定委員会での公聴会を申請する予定。 Dellによると，勧告通知を受け取ったのは9月15日。上場廃止の判断は，同社が，期限までの四半期報告書（Form 10-Q）提出を求める市場規約第4310条（c）（14）に違反したためという。公聴会を申請することで，同判断は保留となり，Dellの株式はNASDAQ市場の銘柄リストに留まることになる。 Dellは過去の会計上の記録に問題があることが判明し，米証券取引委員会（SEC）による非公式の調査を受けたほか，独自の内部調査を行っている。そのため2007会計年度第2四半期（2006年5～7月期）のForm 10-Q提出が期日に間に合わないことをすでに発表していた。 また，米ニューヨーク南部
Ajaxアプリのビジュアル開発ツール，デファクトを狙いNTTデータがオープンソースとして公開へ：ITpro
NTTデータは，Ajaxアプリケーションをビジュアルに作成できる開発ツール「マスカット」を，2006年9月中にオープンソース・ソフトウエアとして無償公開する。ボタンやタブ，ツリーなどの画面オブジェクトをマウスで配置してアプリケーションを開発できる。NTTデータによれば，JavaScriptを書くことなくアプリケーションを開発でき，工数が約60％削減されるという。オープンソース・ソフトウエアとして無償公開することでデファクト・スタンダードの地位を狙う。 マスカットによる開発の手順は以下のようになる。まず用件定義担当者がWebブラウザ上の「マスカットWebブラウザ版IDE」で，Web画面をマウス操作でデザインすると，画面定義XMLが生成される。これを開発担当者が「マスカット Eclipse版IDE」にインポートして，画面オブジェクトと既存の業務ロジック・オブジェクトを対応付ける設定などを行い，
真髄を語る 「会社のPC」は無くなる
世界最大のIT（情報技術）リサーチ会社、米ガートナーのデビッド・スミス フェローは、「従業員所有PC」というアプローチが企業にとって有効との見方を示す。従業員所有PCとは、企業が従業員に一定金額を支給し、従業員が自分で選んだパソコンを購入し、保有するやり方。「自分のPC」なので、会社の仕事だけではなく、個人利用も許容される。企業は「会社のPC」の管理から開放され、従業員は最先端かつ低価格の消費者向けパソコンを利用できる。米国では、一部の先進企業がこのアプローチに取り組み始めているという。 ガートナーはITの世界の大きな流れを、「ITコンシューマライゼーション（消費者先導型IT）」と呼んでいる。消費者向けのIT機器に最先端の技術が投入され、それらが順次企業向けに展開されるという意味だ。となると、企業がパソコンや携帯電話などを保有し、従業員に支給するのではなく、消費者でもある従業員が最先端のマ
「日本への執着」が日本のソフトを弱くする - 雑種路線でいこう
宋文洲氏は日本のソフトウェア技術者の卑屈な「日本人特殊論」こそ日本に於けるパッケージソフトが流行らない理由と論じているが，これはミスリードも甚だしい．IBMが独禁法の排除勧告を受けてハード・ソフト分離を行って以来30年有余年の歴史を持つソフトウェア産業振興の議論を蒸し返し，ちょっとした補助金を受け取ろうという魂胆なら却って芳ばしい時代錯誤かも知れないけど． 確かにパッケージソフトウェアが入りにくいことは日本のエンタープライズ市場の際だった特徴だが，これは宋氏の論ずるパッケージソフト・ベンダの怠慢より，長らく閉鎖的だった資本市場やユーザー企業の問題である．土地や機械といった実物資産を担保にしか資金を借りられず，株式会社をつくるのに一千万円もの資本が必要だったから，多くの零細ソフトハウスがリスクを取れず人月商売に精を出した．80年代，90年代を通じて生まれたなんちゃってパッケージ業務ソフトの多
グレンダイザーとフランス、あるいは閉鎖空間と日本
「萌えネーム、ドイツを席巻」より： 10年ほど前に「UFOロボ・グレンダイザー」がフランスで視聴率100パーセント（！）を叩き出した事実を思い出して見れば、ヨーロッパに対する日本の文化侵攻は現在も着実に進んでいるようです。 グレンダイザーで100%かよ！ いくらなんでも視聴率ありすぎです。だって全国民だよ？ 全フランス人がいっせいに「ケスクブセ？」とかフランス語をしゃべりながら、 グレンダイザーを食い入るように見ているところを想像すると…… 一気にフランスに親近感が沸きました。 ところで、この件についてちょっと調べてみたら、以下のようなテキストに出会いました。 「高い評価の日本アニメ、制作現場は閉鎖的?」より： 「日本のアニメを当たり前のように見ている日本人にはわかりづらいかもしれないが……それは無人島に暮らしていた人のところに、超大作の映画が届くようなものだった」 ＜中略＞ 日本製アニメ
My Life Between Silicon Valley and Japan - YouTubeについて(2)
YouTubeでアニメが見られるとかテレビ番組が見られるとか、そういうところにも注目が集まっているが、本来は「Brodcast Yourself」(あなた自身を放送する)がYouTubeのモットーで、サービスの意義は「総表現社会のプラットフォーム」の提供にある。 サンノゼ・マーキュリー紙(5/30)の「The new must-see on your PC: YouTube VIDEO-SHARING SHIFTING ENTERTAINMENT OPTIONS」 http://www.mercurynews.com/mld/mercurynews/business/14697348.htm は、そんなYouTubeのビジョンや、アメリカ若者文化(YouTubeユーザの31%が18歳から24歳)を概観していて、わかりやすい。まずこの記事の中から、創業者たちが語っている「YouTubeの意義
Microsoft、WinFSの開発中止を表明
6月23日(現地時間)、MicrosoftはWinFSの開発中止を表明した。 形式こそWinFSチームのブログによるWinFS情報のアップデートであるものの、その内容はWinFSを単体のコンポーネントとして提供する計画はなくなった、というものだ。WinFSの開発工程において得られた技術は、将来提供されるSQL ServerやADO.NETに応用されるものの、「WinFS」という1つのソフトウェアパッケージとしてリリースされることはもはやない。 もともとWinFSは、次世代Windows(今のWindows Vista)に採用される将来のファイルシステムとして考えられたものだ。当初のWinFSの構想ではWindows自身を含むすべてのデータが、SQLベースのデータベースに置かれるという野心的なプロジェクトだった。その後、WinFSはNTFS上にインプリメントされることになり、同時にWindo
「SaaS」は新しいバズワードか？：ITpro
読者の皆さんは「SaaS（Software as a Service）」という言葉をご存知だろうか？「サービスとしてのソフトウエア」という意味で，具体的にはインターネット経由のサービスとしてソフトウエアを提供する形態のことだ（SaaSに関する最新動向・詳細情報については特番サイト「Saas ＆ Enterprise2.0」を参照のこと）。 こういうと「ASP（アプリケーション・サービス・プロバイダ）サービスといっしょじゃないか」と思われる方も多いだろう。 記者自身も，米ネットスイートの記者会見でCEO（最高経営責任者）のザック・ネルソン氏がSaaSという言葉を使っているのを聞いたときは「SaaS＝ASPサービス」だと思い，記事にもそう書いた。ネットスイートは米オラクル創業者のラリー・エリソン氏が出資するSaaSベンダーであり，CRM（カスタマ・リレーションシップ・マネジメント）やERP（統
【集中連載 企業Network 2.0の全貌】 （1）レイヤーが崩壊，アプリケーション指向に目覚めた企業たち
ユーザー企業のネットワークに対する意識が今，大きく変わり始めている。帯域などのスペックを求めるのではなく，ネットワークに対し業務に直結した振る舞いを求めているのだ。従来のネットワークを定義していた“レイヤー”といった考え方はもはや崩れ，ユーザーは「アプリケーション指向」に大きく舵を切り始めている。 こうした動きを端的に表すのが図1に示したアンケート結果である（注1）。49％もの企業が，「アプリケーションの動作に合わせて帯域や通信経路を自動変更する通信サービス」を望んでいたのだ。もう「100Mビット/秒」といったスペックを前提とするだけのサービスは意味をなさない。アプリケーションを使うために最適なネットワークのスペックは，アプリケーション側が主導権を握って決めるようになっていくのだ。 ここ数年で，LANでもWANでもIPが共通基盤になった。この結果，企業ユーザーは回線やネットワーク機器ではな
Google Travel
via Times UK Google が旅行広告のチームのために ニューヨーク、シカゴ、ダラス、シアトルで求人してるようだ。書き方からすると、単に現状の広告システム(AdWords)を旅行業界に売り込む話でもなさそう。となると Google Travel か!? という話になっていくわけだ。 Times の記事で書いているが、地図とデータベースとスケジュールの仕組みを用意した上では、旅行検索・旅行広告へ参入するのも自然な流れに思える。 それにしても、求人広告からニュース記事が書かれてしまうとは、さすがとしか言えない。 ちなみに(とつなげるにはちょっと無理があるか?)、サイボウズ・ラボやサイボウズ本社の求人はこちら。サイボウズの次製品・サービスを推測してみたい方はどうぞ。もちろんサイボウズ|サイボウズ・ラボでの研究や開発に興味のある方も。 [追記] 渡辺聡さんからトラックバックでするどいご
「どこでもコンテンツを買いやすく」，米Intel社が電子マネー「Edy」のビットワレットに投資
米Intel Corp.の投資部門であるIntel Capital社は，電子マネー「Edy」を手掛けるビットワレットに投資したことを都内の発表会で明らかにした。転換社債型新株予約権付社債により50億円を投資した。「今回の投資により，インターネットを介して家の中から外までコンテンツを買いやすくする」（インテル 代表取締役共同社長の吉田 和正氏）という。ビットワレットは投資金をEdyの加盟店で利用するリーダー/ライター端末や，決済事業や大手流通業者で利用する端末の費用に充てるという。 まずは下地作り 今回の出資目的は，インターネットを介したコンテンツ提供サービスの環境づくりの一環とする。少額決済のコンテンツ課金システムを整えることで，家庭内でのデジタル・コンテンツ利用を推進するためにIntel社が推進するプラットフォーム「Viiv」に対応したコンテンツを，コンテンツ業者が提供しやすくしたいとい
もしベンダーのサポートが突然打ち切られたら - IT Pro 記者の眼
「特定のベンダーに強く依存したシステムを構築するのはリスクが大きい」。---少なくとも頭では誰でも理解していることだろう。だが実際は，「○○社のツールは開発生産性が高い」「連携が楽」「大企業だから安心」といった理由でこのリスクが無視され，ベンダー依存のシステムを構築してしまうケースが後を絶たない。 開発ツールに関する依存性を例にとれば，かつてVisual Basic 6.0やDelphiといったRADツールで開発したシステムのほとんどがこれに相当する。 米Borland SoftwareがIDE（統合開発環境）部門の売却先を探しているという2006年2月の発表は，このリスクを再認識させてくれた（関連記事）。売却先の企業がDelphiのバージョンアップやサポートを中止したらどうなるのか，と考えたのである。 実際には，3月に開催されたBorland Developer Conference T
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