メディア・パブ: 米Time誌のiPad版は号あたり4.99ドル、Kindle版の5倍以上の値付けに
米Time誌の最新号（2010年4月12日号）はスティーブ・ジョブズ の顔写真である。それに合わせたカバーストーリーは、見出しが"The iPad Launch: Can Steve Jobs Do It Again?"と"Do We Need the iPad? A TIME Review"の、iPad関連記事となっている。 この最新号も4月3日発売のiPadで読むことができるようになる。注目の価格は号あたり4.99ドルと、電子雑誌に賭ける米タイム社の意気込みが伝わる値付けといえそう。 March 22, 2010 一方アマゾンのキンドル（Kindle)版の価格は、月間2.99ドルである。Time誌は週刊誌なので、号あたりの購読料は0.75ドル以下となる。つまりiPad版の価格はKindle版より5倍以上も高いことになる。iPadはカラーだし、紙の雑誌記事に加えて動画や写真スライドなど特
メディア・パブ: ツイッター経由トラフィックの争奪戦が始まった
ツイッターの台頭により、トラフィックの流れが変わってきている。 この｢メディア・パブ｣でも、半年前まではTwitter経由のアクセスが少なかったのが、最近では目に見えて増えてきた。以下のように各記事の左上に、その記事についてのtweet（つぶやき）件数と、はてなブックマークでのブックマーク件数を載せている。ツイッターのつぶやき件数が増える一方なのに、はてなのブックマーク件数が減っており、その差が開く傾向にある。リアルタイム性の点でも、明らかにTwitterのほうが早い（件数表示位置をクリックすると、つぶやき内容や一口コメントを見ることができる）。 tweets数が増えるに伴い、Twitter.comなど経由のアクセスも増えるし、またリアルタイム対応が進むGoogle検索からのアクセスも増えている。 このようなブログですらこうだから、メジャーなニュースサイトやメディアサイトでも、変動が起こっ
メディア・パブ: グーグルがFTC｢新聞の将来｣会合で基調講演した時のプレゼン資料
グーグルの Chief Economist であるHal Varian氏が、3月9日に開催された米FTC（連邦取引委員会）の会合で講演したが、その時のプレゼン資料が公開されている。 新聞の将来について議論する会合で、今回が2回目である。その会合の基調講演で使ったVarian氏のプレゼン資料｢Newspaper economics: online and offline｣を、貼り付けておく。 またVarian氏は、グーグルの公式ブログの中でも、この講演の解説をまとめている（こちら）。 内容はこれまでグーグルが主張してきたことである。使っている図表もNAA（新聞協会）やPewなどからの引用で、これまでもいろんなん所で紹介されてきている。ただし、こうした図表を整理して並べられると、米国の新聞が構想的に斜陽化してきていることを再確認できる。なにもグーグルが台頭したから、新聞産業が衰退しているのでは
メディア・パブ: 米雑誌のバックナンバー，グーグルの支援で次々と無料閲覧に
Google Book Searchで、バックナンバーを検索し閲覧できる雑誌が増えてきている。今月に入って、Bonnier社は、｢Popular Science｣の137年分の過去記事が無料で閲覧できることを、正式に発表した。続いて、技術系出版社のIDG社が発行している｢CIO｣,｢CSO｣,｢InfoWorld｣、｢ Network World｣の4誌のバックナンバーが、同じく無料で利用できるようになった。 グーグルが、過去の雑誌をスキャニングしてＯＣＲでテキスト化しているので，検索も可能である。いずれも創刊号からを対象にしているが、最近のほぼ1年分の号は無料で閲覧できないようにしている。 Popular Scienceは、創刊号のMay 1872から1年前のMar 2009までのすべてのバックナンバーの雑誌の記事を、検索し閲覧できる。次は創刊号の一部である。 137年分の記事をタダで読
メディア・パブ: フェースブックがグーグルニュースを追い抜く、メディアサイトへのトラフィックでも
先月、｢グーグル時代からフェースブック時代へ，ネット・トラフィックの主役交代か｣をレポートしたが，グーグルからフェースブックへの主役交代の事例がまた現れた。 Hitwiseの調査によると、メディアサイトへのトラフィックでフェースブックがグーグルニュースを追い抜いた。メディアサイトを放送メディアサイト（CNN.comなど)とプリントメディアサイト（NYTimes.comなど）に分けて、それぞれのサイトにフェースブックとグーグルニュースからどれくらいのトラフィックが流れているかを示したグラフを以下に掲げる。この1年間の米国での推移である。ものの見事に、フェースブック（www.facebook.com)がグーグルニュース（news.google.com）を追い抜いている。 ＊放送メディアサイトへのトラフィックの推移 ＊プリントメディアサイトへのトラフィックの推移 次の表は、最近の1週間で、フェー
メディア・パブ: NYT 対 WSJ，ブログブランドと個人ブランドで競う
NYTの記事を読む。WSJの記事を読む。以前は確かに、新聞ブランドに頼って記事を選び読むことが多かった。 でも最近では、ツイッターやブログそれにニュースアグリゲーターなどでおもしろそうな記事の存在を知り、リンク先にアクセスして記事の全文を読むことが増えてきた。その時も、ソースがどの新聞かだけではなくて、どのブログか、また誰が書いているかで選ぶようになってきた。 テクノロジー分野でよく目にする記事に、NYTimes.comのBitsとWSJ.comのDigitsがある。どちらも、複数の記者たちがブロガーとして投稿するグループブログである。ブログの掲載ページにはいつも、ブロガーの名前と顔写真が掲示されており、いつのまにか覚えてしまう。 これらのブログ記事は、マスメディアの目線ではなくて、ソーシャルメディアの目線で書かれている場合が多い。つまり情報を与えるのではなくて、情報を共有しようとする姿勢
メディア・パブ: グーグル時代からフェースブック時代へ，ネット・トラフィックの主役交代か
グーグルの黄金時代に陰りが見え始めているのかも・・・。 ここ数年，オンラインサービスはグーグルが主役であった。少なくとも米国や欧州では，ネットユーザーの多くがググることからスタートして，目的サイトにアクセスしている。そのためネットビジネスを展開しているサイトも，グーグルの検索エンジン対応のＳＥＯが欠かせなかった。 ネット・トラフィックの流れを，ほとんどグーグルが仕切っていたのである。ところがこの半年近くの間に，その流れに異変が起こったのだ。急成長を続けるフェースブックが，ネット・トラフィックの主流にのし上がろうとしているのである。 その異変を伝える衝撃的なレポートがCompete社から出た。そのレポートによると，YahooやMSN，AOLのようなポータルサイトへのトラフィックの流入元が，検索エンジンよりもＳＮＳが多くなってきたのである。 09年12月のトラフィック調査によると，Yahooや
メディア・パブ: Skypeの国際通話トラフィックのシェア，前年比50%も急増
事実上，世界最大の国際電話会社でもあるSkype。国際通話トラフィック（通話時間）に占めるSkypeのシェアが，2008年の8%から2009年には12%と，約50%も増えた。世界の総通話時間4060億分のうち，540億分がSkypeによるものであった。これは恒例のTeleGeographyの調査結果による。 また同調査結果による，国際通話トラフィックとSkype-to-Skypeトラフィック（only)の年間増加分の推移を以下に示す。2009年は予測である。PSTN（公衆交換電話網：Public Switched Telephone Networks）の国際通話市場を，Skypeがもの凄い勢いで蚕食しており，国際通話キャリアが打撃を被ってきている。今後ともこの流れは変わりそうもない。 ◇参考 ・Skype's share of international calling minutes j
メディア・パブ: 世界中で頻発するサイバー攻撃，攻撃発生の上位国は，ロシア,ブラジル，米国，中国
サイバー攻撃のトラフィックを頻発している国は，トップがロシアで2位がブラジルである。 これは，アカマイ・テクノロジーズ（Akamai Technologies）が発表した2009年第3四半期版 "State of the Internet"レポートによる結果だ。以下の表のように，第2四半期では攻撃トラフィックの31%が中国発で，15%が米国発となっていて，中国が1位で米国が2位であった。その四半期後には，中国や米国発の攻撃トラフィックの割合が大幅に減り，それに代わって大幅に増えたロシアが1位にブラジルが2位に上がった。 アカマイによると，2009年第2四半期にサイバー攻撃発生国数が201ヶ国になっていたのが，同第3四半期にはさらに207ヶ国に増えた。世界のあらゆるところからサイバー攻撃が仕掛けられていることになる。ただ上の表のように，トップ10ヶ国で全攻撃トラフィックの61%も占めていた。
メディア・パブ: 新興新聞社Politico，創刊3年目で早くも黒字達成へ
新興の新聞Politicoが，2009年決算で黒字化を達成しそうだ。これは，ブログPaid Content（paidContent.org）のスクープである。 その記事によると，SEC資料から判断してPoliticoの2009年の売上が2000万ドルを超え，黒字化を達成するという。以下の表のように，2009年度の3四半期（2009年の9ヶ月間）の売上（Operating revenues：online+print)が1859.8万ドルで，営業利益が90.1万ドルとなっている。 07年1月に創刊した新興新聞が，3年目に黒字を達成するとは凄いことだ。広告不況真っただ中での快挙である。また同じ新興新聞のHuffington Postも2009年は黒字化を達成しそうである。これに対し，多くの伝統新聞は崖っぷちに立たされ，今年に入っても回復しそうもない。2009年は，日が昇る新興新聞と日が沈む伝統新
メディア・パブ: ｢フリー｣から｢フリーミアム｣へ，PoliticoやZyngaも成功
「フリーミアム」というキーワードが，新刊『フリー』（クリス・アンダーソン著，こばへんさんが監修）で紹介されたこともあって，最近やたらに耳にする。 ネット上のコンテンツやサービスを無料（フリー）で提供するビジネスが当たり前になっているが，多くが苦戦を強いられている。猛烈な不況風に見舞われたこともあって，アテにしていた広告収入が十分に得られなかったからだ。そこで有料課金の導入が急がれており，そこで注目されているのが「フリーミアム」モデルである。 今までフリーであったものを有料化するのでは，決してうまくいかない。フリーミアムモデルでは，無料版の周りにプレミアムな有料版を用意して，広告とは別の大きな収益源に育てていこうとしている。そこで，どのような有料版を備えるかがカギとなるわけだ。 ただし一般に，無料版ユーザーの多くが必ずしも有料版に飛びつくとは限らない。書籍『フリー』でも述べていたように，オン
メディア・パブ: マードックの矛盾，盗人グーグル経由で有料のWSJ記事がタダで読めるのはなぜ
ひとつ前の記事で，｢マードックがグーグルに禁じ手を使うのか，WSJなどのニューズ社の全コンテンツが検索不能になるかも｣と伝えた。グーグルがまるで盗人のごとくメディアのコンテンツを勝手に使って，繁栄を謳歌しているとして，マードックが怒りを爆発させている。これからの課金モデルビジネスを軌道に乗せるために，ニューズ社のコンテンツがグーグルの検索エンジンに引っかからないように，禁じ手を使うぞとの脅しでもあった。 彼はオンラインコンテンツの有料ビジネスの成功事例としてWSJ.comを取り上げ，WSJ.comを見習ってメディア業界が手を組んでpay wall（課金の壁）を設けるべきだと呼びかけている。ところがマードックの行動には矛盾が残っている。その有料のWSJ.comの記事がグーグルの検索エンジン経由でタダで読めることがあるのだ。 試してみよう。先ほど，WSJ.comにアクセスしてみた。次のようなト
メディア・パブ: 1936年～1972年発行のLife誌，グーグルの書籍検索で閲覧可能に
1936年から1972年までに発行されたLife誌（1860号分）も，Google Book Searchで検索・閲覧できるようになった。 Googleは書籍に加えて雑誌のデジタル化も進めており，昨年末から Book Searchで雑誌も検索できるようになっていた。すでにNew York MagazineやPopular Scienceなどの雑誌が検索できるようになっているが，多くの人気雑誌はラインアップにまだ並んでいないのが現状である。それだけに国民的なグラフ誌であったLife誌が加わったのは大きい。 Life誌は1936年から1972年まで週刊で発行されていたが，その時期は同誌にとって全盛期であった。同時に米国の佳き時代でもあった。その期間の1860号分のLife誌を対象に，すべての記事や写真，それに広告までが検索できるようになった。たとえば｢toyota｣とか｢sony｣で検索すると
メディア・パブ: インターネットの世界でも米新聞社サイトの影が薄くなってきた
米国のインターネットユーザーは，月間のWeb利用ページ数やWeb滞在時間のうち1%以下しか，新聞社サイトと接触していない。これは，Nielsen Onlineのデータを基に，Nieman Journalism Labが試算した結果である。 まず，米新聞社サイトのここ数年間のユーザートレンドを最初の表で見ておこう。全新聞社サイトのユニークユーザー数やページビューの総計は，少し頭打ちの傾向を示しているが，まだ増えてはいる。ただ，生き残りを賭けてオンライン事業に投資している割には，やや勢いに欠ける。それよりももっとも気になるのは，一人当たりの閲覧ページ数や訪問回数が少なく，滞留時間が短いことだ。さらに悪いことに，一人当たりの閲覧ページ数や滞留時間が下降線をたどり始めていることである。 ●米新聞社サイトのユーザー関連データの推移（2003年3月～2009年6月） （ソース：Nielsen Onli
メディア・パブ: インターネット広告費の比率，日本は欧米より低い
世界同時不況の影響により，ほとんどの国で広告市場がシュリンクしている。一方で高度成長を続けていたインターネット（オンライン）広告は伸び悩んでいるが，2008年もプラス成長を継続させたようだ。 その結果として，総広告費に対するインターネット広告費の割合が大幅にアップしてきた。インターネット広告が，これからの広告市場のけん引役を演ずることになるのだろう。 ちょうどカナダのインターラクティブ広告協会Interactive Advertising Bureau of Canada が，欧米各国におけるインターネット広告費が総広告費のどれくらいの割合を示したかを，グラフで示してくれていた。それに電通が発表した日本のデータを加えたのが，以下のグラフである。 ＊総広告費に占めるインターネット広告費の割合 日本の2008年のインターネット広告費は6983億円で，総広告費6兆6926億円に対する比率は10.
メディア・パブ: 米ファッション誌の9月号，華やかな表紙とは裏腹に残酷な月に
米国の有力なファッション誌が恐ろしい事態に陥ろうとしている。 トップクラスのファッション誌の表紙写真を，AdAgeが以下のように掲げていた。一見，華やかである。ところが，各表紙の右下の赤丸上に記された百分率が，恐ろしい事実を示しているのだ。今度の9月号の広告ページ数が，1年前の9月号に比べ何パーセント変化したかを表示している。 9月号は米国のファッション誌にとっては特別の号である。秋のファッション特集を組み，広告の出稿量が際立って多い号のはずである。例えばVogueは，昨年9月号の広告ページ数が何と673.89ページであった。9月号だけで年間の総広告ページ数の23%も稼いでいたのである。その稼ぎ時の9月号が，今年は昨年に比べ37%も急減しているのだ。残酷な9月を迎えることになる。 （ソース：AdAge) ◇参考 ・September Ad-Page Tallies Plunge（AdAge
メディア・パブ: 新聞2010年終焉説を覆す収益モデル改革とは
米新聞の2010年終焉説までがついに飛び出てきた 新聞や雑誌，ラジオの広告売上が急激に落下していく。その様子を現わす下のグラフを何度となく見せつけれらると，Examinerの記事“2010 the final year for newspapers?”も笑い飛ばせなくなってしまう。広告売上に大きく依存する新聞などの米メディア業界にとって，メディア広告の底打ちが見えない現況では，不安が募る一方だ。2010年まで下げ止らないとの予測も出ており，2010年に息絶える新聞が相次ぐのではと心配する声も高まる。 米新聞社は救命策として，人員カットなどの経費削減とかオンライン版コンテンツの有料化を進めているが，どこまで延命効果を発揮するやら。下手すれば終焉を早めることになりかねない。現在の新聞社の収益モデルの延長上で救命を図るのがますます厳しくなっている。 そこで，メディアコンサルタントのPaul Gi
メディア・パブ: 米雑誌の広告売上が下げ止まらない
米国雑誌の広告売上高および広告ページ数が下げ止まらない。 米雑誌協会（MPA：Magazine Publishers of America）が発表した広告データによると，09年第2四半期の広告売上/広告ページの年間下落率がさらに大きくなっている。 MPAは四半期ごとに，Publishers Information Bureau (PIB)が調べた米雑誌の広告売上/広告ページを公開している。一般にメディア広告の出稿量は季節要因に左右される。このため，四半期データを調べる場合も，一つ前の四半期と比べるのではなくて，1年前の四半期と比較することになる。 以下は，09年第2四半期および同第1四半期における，米雑誌の広告売上/広告ページの年間増減率を示している。第1四半期の広告売上が前年同期比20.6%減で，広告ページ数が同26.1%減であった。それに対して，第2四半期の広告売上が前年同期比21.4
メディア・パブ: アマゾン“Kindle”の次の一手，広告付きの無料電子書籍を提供か？
米アマゾン（Amazon）が広告付きの電子書籍を画策しているようだ。 MediaPostによると，Amazonが広告付き電子書籍の特許を出願していたが，同社の特許“ON-DEMAND GENERATING E-BOOK CONTENT WITH ADVERTISING “がこのほど米国特許商標庁から発行された。 また同社からは，INCORPORATING ADVERTISING IN ON-DEMAND GENERATED CONTENT の特許も出ている。オンデマンド印刷コンテンツ（書籍）への広告組み込みも検討しているのだろう。 Amazonとしては，Kindle向け電子書籍を本格離陸させていくために，できる限り安く電子書籍を提供していきたい。紙の書籍よりもグンと安く電子書籍が購入でき，それも思い立った時に無線ですぐに入手できれば，Kindleで書籍を読もうとする人が増えるはず。 たとえ
メディア・パブ: Twitterの成功事例（その２），ワイン売上が大幅アップ
Twitter（ツイッター）成功事例の第二弾は，ワイン販売が大繁盛しているという話。 米SpringfieldでWine Libraryを運営しているGary Vaynerchuk氏（33歳)は，Twitterを駆使してワインの売上を急激に伸ばしている。ロシア移民の父から譲り受けたワインショップを，オンライン販売に切り替えていたのだが，Twitterが登場した2007年にすぐに飛びつき，ワイン販売に大きな弾みをつけたのだ。以下は，彼のTwitterアカウント（＠gareveeの画面である。 Gary Vaynerchuk氏のTwitterへの入れ込みようは生半可じゃない。彼がTwitterに初めて接した時すぐに，Twitterがすごいマーケティング破壊力を備えていることを直感したという。それ以降．Twitterを中核にしたオンライン販促に励む。毎日，多くの時間をTwitterのために費やす
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