CMR方式で24TB、SMR方式で28TBを実現 | 東芝デバイス＆ストレージ株式会社 | 日本
品番は3文字以上指定して下さい。 オンラインディストリビューターが保有する東芝製品の在庫照会および購入が行えるサービスです。 当社は、データセンター、クラウド・サービス・プロパイダー、サーバーやストレージシステムなどで使用される大容量の3.5型ニアラインHDDとして、 CMR（従来型磁気記録）方式で最大24TB[1]のMG11シリーズを開発しました。サンプル出荷は、今月より開始します。また SMR（瓦記録）方式で最大28TBのMA11シリーズについても基本動作を確認しており、サンプル出荷は2024年10-12月期より、順次開始する予定です。 近年、クラウドサービスの普及、動画コンテンツの配信拡大、膨大なデータを活用するAIやデータサイエンスの導入などにより、世界で生成・蓄積されるデータ量が加速度的に増加しています。それに伴い、データの保管先となるデータセンターでは、より効率的なシステム構築
業界初、線路内に設備を追加せずに「自動化レベルGOA2.5」を長野電鉄と実現 | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
当社は、業界で初めて注1線路内に設備を追加せず、「自動化レベルGOA2.5」注2に対応する自動運転システムの開発に成功しました。開発は長野電鉄株式会社（以下、長野電鉄）と共同で行い、2023年8月から2024年2月にかけて長野電鉄長野線の一部区間（都市部）にて本自動運転システムの実証試験を実施し、基本動作検証が完了しました。 当社では、2021年度から長野電鉄と鉄道の運転免許（動力車操縦者運転免許）を持たない係員（GOA2.5係員）が先頭車両に乗務する「自動化レベルGOA2.5」に対応する自動運転システムの開発を進めてきました。今回の実証試験においては、夜間に線路閉鎖した条件下で自動運転試験を実施し±50cm以内の停止位置精度を確認しました。また、夜間70㎞/hでの走行時に前方の200m先の支障物を検知し、運転士の操作で支障物までに停車できることを確認しました。（夜間試験した列車においては
「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書２０２４」の発行について | ニュース | 東芝
～サイバー攻撃の対象となりうるIT機器・経路の管理・脆弱性対応およびセキュリティ・アウェアネスの向上を通して、 サイバーレジリエンスの強化を促進～ 当社グループは、２０２３年度のサイバーセキュリティに対する取り組みをまとめた「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書２０２４」を発行しました。 近年、社会の幅広い分野におけるデジタル化の進展に伴い、事業のIT依存度が高まり、IT事故が事業の存続すら脅かすリスクとなりつつあります。さらに、サイバー攻撃の脅威が社会インフラの制御システムや産業機器などにも広がり、制御システムへの攻撃者による乗っ取りや機能停止などの物理的な被害に遭うリスクが増大しています。そのような中、当社グループでは、グループ内のセキュリティ管理に加え、サプライチェーンを含めた情報／製品／制御／データセキュリティをトータルで実現するために、「サイバーレジリエンス」の考え方を取り入
インフラシェアリング向け5G対応分散型アンテナシステム「ART3711」の販売開始について | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
当社は、複数の携帯通信事業者が通信設備を共用する「インフラシェアリング」向けの5Gバンド対応分散型アンテナシステム（DAS: Distributed Antenna System）「ART3711」（3.6～4.0GHz帯 4 x 4 MIMO※1）の販売を開始しました。 5Gインフラ設備の導入にあたっては、基地局やアンテナを設置する物理スペースが限定されているという課題があります。インフラシェアリングを導入することで、複数の携帯通信事業者が通信設備を共同利用し、全体の設備数の抑制が可能となるほか、設置／運用／保守にかかるコストを削減でき、5Gネットワーク拡大の加速が期待されます。また、インフラシェアリングは政府が推進する「デジタル田園都市国家構想」にも掲げられており、昨今、注目が高まっています。 当社はこのようなトレンドに対応すべく、今般新たにインフラシェアリング向けDAS「ART371
阪急電鉄新型車両向け電気品納入開始について | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
当社は、阪急電鉄株式会社（以下、阪急電鉄）の新型車両において、電気品の納入を開始しました。新型車両は2024年夏より順次運転が開始されます。 今回受注したのは、阪急電鉄の新型車両2000系車両の全閉型永久磁石同期電動機（以下、全閉PMSM）注1とAll-SiC（シリコンカーバイド）素子注2を適用したVVVFインバータ装置注3を組み合わせた駆動システム、及び2000系、2300系車両の車両情報制御システム（TCMS）、主幹制御器、空調装置です。 当社は、今後も鉄道車両用の機器およびシステムの開発を進め、安全性と利便性の追求に加え、個々の鉄道事業者のカーボンニュートラルに貢献する鉄道システムを展開していきます。 駆動システム VVVFインバータ装置の素子として、従来のSi（シリコン）素子に代わり、高温での動作が可能で、導通損失とスイッチング損失が少ないAll-SiC素子を4in1VVVFインバ
東武鉄道株式会社の一部駅の改札機へのQRコードリーダー等の設置について | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
当社は、東武鉄道株式会社（以下、東武鉄道）が、10月5日から12月18日まで浅草駅・東武日光駅等一部駅で行うQRコード※1を使用した乗車券の実証実験用に、QRコードリーダー、タブレット端末およびABT※2サーバシステムを設置します。 本実証実験では、東武鉄道が日光地域においてサービスを実施している環境配慮型・観光MaaS「NIKKO MaaS」のチケット（フリーパス）にQRコードを表示し、自動改札機のQRコードリーダーまたは係員のタブレットにかざすことで、入出場が可能となります。また、チケット情報の有効性確認や利用状況データの登録にはABTサーバを用います。 当社は、浅草駅（正面改札）・下今市駅・東武日光駅・鬼怒川温泉駅のIC専用改札機にQRコードリーダーを、上記4駅に加えて北千住駅（中央改札）にタブレット端末を設置します。また、本実証実験用のABTサーバは「NIKKO MaaS」システム
ローカル5G対応分散型アンテナシステム「東芝ローカル5G DAS※1」の販売開始について | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
当社は、ローカル5Gに対応した分散型アンテナシステム、「東芝ローカル5G DAS」を商用化し、本日より販売開始します。なお、出荷は12月の予定です。ローカル5Gの通信エリアを低コストで広範囲に構築できる製品を提供することで、ローカル5Gの普及展開に貢献します。 DASは、基地局から届く電波を光ケーブルによって分配する事で通信できるエリアを拡張するシステムで、基地局の無線信号を受け取る親機とアンテナを接続する子機、および親機と子機間の信号を分配する中継器で構成されます。 DASを活用することで、電波不感や漏洩といった課題を解消し柔軟なエリア構築を実現できるだけでなく、基地局機器の数を減らすことでコストを抑えることもできます。また、DASのカバーエリア内でローカル5Gの端末が移動する際、ハンドオーバー※2が発生しないことで端末の安定動作も実現できます。 ローカル5Gは、高速・大容量・低遅延・多
「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書２０２３」の発行について | ニュース | 東芝
当社グループは、２０２２年度のサイバーセキュリティに対する取り組みをまとめた「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書２０２３」を発行しました。 近年、産業や社会の幅広い分野におけるデジタル化の進展に伴い、サイバー攻撃の脅威が社会インフラの制御システムや機器などにも広がり、制御システムへの攻撃者による乗っ取りや停止などの物理的な被害に遭うリスクが増大しています。そのような中、当社グループでは、サプライチェーンを含めた情報／製品／制御／データセキュリティをトータルで実現するために、「サイバーレジリエンス」の考え方を取り入れた戦略を実行しています。 本報告書では、サイバーレジリエンスを実現するための施策の例として、昨年度強化した「サプライチェーンリスクへの対応」や、昨年度実施した、インシデントの発生を想定し整備した備えや装備が効率的・スムーズに機能するか実際の訓練で確認する「セキュリティインシ
東武鉄道の新型車両にリチウムイオン二次電池SCiB™を組み合わせた当社の車上バッテリシステムが採用 | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
当社が開発した、当社グループのリチウムイオン二次電池SCiB™と車両用電源システム（SIV）を組合わせた車上バッテリシステムが、東武鉄道株式会社（以下、東武鉄道）の新型車両向けに採用されました。2024年度から順次納入の予定です。 今回採用されたのは、東武鉄道がCO2排出量削減の取組みとして2024年度から順次導入を開始予定の東武アーバンパークライン向け新型車両向け車上バッテリシステムです。列車がブレーキを掛けた際に発生する回生エネルギーを蓄電池に蓄え、空調などの補助電力の一部として活用することで、省エネ運転・CO2削減に貢献します。さらに装置故障等の非常時には走行に必要なブレーキ用コンプレッサ等への電源の供給を行い、冗長性を確保します。 蓄電池には当社グループのリチウムイオン二次電池SCiB™が使用されています。SCiB™は、高い安全性、2万回以上の充放電が可能な長寿命、－30℃の環境下
文響社と共同制作した「うんこドリル サイバーセキュリティ supported by TOSHIBA」を公開 | ニュース | 東芝
～公立小学校に寄贈、サイバー攻撃の脅威から子どもたちを守るため、子どもたちのセキュリティ意識の向上に寄与～ 当社は、私たちの身近に潜むサイバーリスクの脅威とそれを防ぐサイバーセキュリティの重要性に関する啓発活動の一環として、サイバーセキュリティについて楽しく学べる学習ドリル「うんこドリル サイバーセキュリティ supported by TOSHIBA」（※１）（以下、本ドリル）を株式会社文響社と共同で制作し、本日、当社Webサイトに公開しました。併せて本ドリルを冊子化し、子どもたちのセキュリティ意識の向上に向け、各地の公立小学校に寄贈する予定です。 近年、世界的にデジタルトランスフォーメーションが一気に進展し、不審なメールによる情報漏えい被害や個人情報の流出など、私たちの生活を脅かすサイバー攻撃が加速度的に増加しています。FBIによると、サイバー犯罪の件数と被害額は過去5年間増加を続け、2
東芝エネルギーシステムズとサイバージムジャパンが エネルギー事業者向けサイバーセキュリティ訓練サービスで協業 | ニュースリリース | 東芝エネルギーシステムズ
東芝エネルギーシステムズ株式会社（神奈川県川崎市、代表取締役社長 四柳 端、以下「東芝エネルギーシステムズ」）と、株式会社バルクホールディングスの子会社である株式会社サイバージムジャパン（東京都港区、代表取締役CEO 石原 紀彦、以下「サイバージムジャパン」）は、このたび、エネルギー事業者向けサイバーセキュリティ訓練サービスに関する協業を行う旨の覚書を締結しました。今年度下期以降、順次サービスを提供します。 近年、高度情報化社会においてサイバー攻撃は日々変化し、巧妙化が進み脅威は増しています。また、その被害も拡大・長期化し深刻化する傾向にあることから、サイバーセキュリティは経営上の最重要課題の一つとなっております。 このような状況において、社会・経済基盤を支える電力、鉄道など14分野の重要インフラ事業者等は、「サイバーセキュリティ基本法」に基づき、サイバー攻撃への備えが義務付けられ、経営陣
多摩都市モノレールにおけるAIを活用した列車ダイヤ・車両運用の最適化について | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
東芝インフラシステムズ株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：今野貴之、以下 東芝インフラシステムズ）と株式会社東芝（本社：東京都港区、代表執行役社長 CEO：島田太郎 、以下 東芝）は、AIを活用した列車ダイヤ・車両運用の最適化を行い、多摩都市モノレール株式会社（以下 多摩都市モノレール）の2022年3月12日のダイヤ改正にその成果を適用致しました。これにより、年間5%程度の運用コストの削減が見込まれます。 東芝インフラシステムズは、多摩都市モノレールに導入している東芝グループの輸送計画ICTソリューションTrueLine®注のダイヤデータ資産をもとに、東芝研究開発センターが開発した現場のノウハウや制約条件を数理モデル化した輸送計画最適化AIを活用して最適化を行いました。 鉄道会社は、列車ダイヤに従って列車を運行しますが、全ての車両を同時に使用できるわけではありません。そのため、
「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書２０２２」の発行について | ニュース | 東芝
～サイバーレジリエンスを推進し、サプライチェーンを含めた情報／製品／制御／データセキュリティをトータルで実現～ 当社グループは、２０２１年度のサイバーセキュリティに対する取り組みをまとめた「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書２０２２」を発行しました。 近年、産業や社会の幅広い分野におけるデジタル化の進展に伴い、サイバー攻撃の脅威が社会インフラの制御システムや機器などにも広がり、制御システムが攻撃者に乗っ取られたり停止させられるなどの物理的な被害に遭うリスクが増大しています。こうした中、当社グループの使命は、これまで以上にお客さまの事業と社会を支え、デジタル化を通したカーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献することだと考えています。実現に向けて、当社グループは、自社内の情報システムや工場・設備などの生産システムだけでなく、お客さまに提供する製品・システム・サービスにおい
共同研究「ローカル5Gの都市内高速道路への展開に関する研究」の開始について | ニュースリリース | 東芝インフラシステムズ
東芝インフラシステムズ株式会社（代表取締役社長：今野 貴之、本社：神奈川県川崎市、以下東芝）及びノキアソリューションズ＆ネットワークス合同会社（代表執行役員社長：ジョン・ランカスターレノックス、本社：東京都港区、以下ノキア）は、災害時の確実な情報収集及び平常時の業務の迅速化に資するローカル5G無線通信エリア構築について、首都高速道路株式会社（代表取締役社長：前田信弘、本社：東京都千代田区、以下首都高速）と共同研究を2022年3月31日に開始しました。 1．共同研究の概要 ローカル5Gは、自己の建物内又は自己の土地内での利用を原則とする制度に従い、広い敷地を持つ研究所や工場等への整備が進められています。一方、交通機関や道路、河川等でローカル5Gを整備する場合、線状の敷地に沿った無線通信エリアの構築が必要となり、その開発が求められています。本共同研究は、首都高速が管理する高速道路上における実証
製造建屋におけるローカル5Ｇ電波伝搬改善について －弱電界となっていたエリアの電波環境の改善を確認－ 2022年1月25日 株式会社東芝
製造建屋におけるローカル5Ｇ電波伝搬改善について －弱電界となっていたエリアの電波環境の改善を確認－ 2022年1月25日 当社は、当社府中事業所内の産業用システム機器を製造する製造現場内に構築したローカル5Gネットワーク注１において、透明な5G電波反射フェンスを使用することで、建屋内の壁や資材棚等の遮蔽物により弱電界となっていたエリアの電波環境の改善が図れることを確認しました。実験に使用した5G電波反射フェンスは、AGC株式会社が開発中のスマートファクトリーを想定した安全柵共用のものです。 ローカル5Gは、高速・大容量・低遅延・多接続という5G無線の特徴に加え、特定のエリア・用途で事業者が独自に構築・運営できるという自営無線ならではの柔軟なエリア設計が実現できる特徴があり、工場やプラント、ビル施設など様々な領域での活躍が期待されます。 しかし、実際の工場やプラント内でのローカル5Gエリア
Toshiba Clip | サイバー攻撃を「最重要課題に」。 ～警鐘鳴らす「世界初」の対策技術【後編】
この記事の要点は... 世界初のサイバー攻撃対策、ヒントは「DVDコピーとの戦い」にあった米・名門研究所『Peraton Labs』の強みと東芝の強みがタッグを組む「インフラの安全」への責務。「サイバー攻撃エミュレーション技術」の目指す社会 東芝とPeraton Labsが開発した『サイバー攻撃エミュレーション技術』。模擬的に発電所や受変電設備、上下水道や交通、工場・ビル施設などのシステムにサイバー攻撃を実施して、その脆弱性を可視化する仕組みだ。 前編では、社会インフラの制御システムに対するサイバー攻撃の脅威と、『サイバー攻撃エミュレーション技術』が誕生した経緯、そして、その仕組みについて触れた。後半では、『サイバー攻撃エミュレーション技術』の革新性や東芝グループだからこそ成し得た成果、そして、共創の先にある社会課題の解決まで、更なる深掘りをしていく。 イノベーションが起きたのは、「DVD
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https://www.global.toshiba/content/dam/toshiba/jp/ir/corporate/news/20231219_1.pdf
https://www.tobu.co.jp/cms-pdf/news/20230927181446GRG9YyNgyokcs1RHQoabmQ.pdf
https://www.global.toshiba/content/dam/toshiba/jp/news/infrastructure/2023/07/pdf/20230705.pdf
https://www.toshiba.co.jp/infrastructure/news/20220304.htm