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メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに

日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N

txmx5 2016/06/21

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メディア・パブ

米国や欧州のメディアによるフェイスブック（FB）批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この１～２年、FB叩きは過熱化する一方である。フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそ

txmx5 2015/10/19

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メディア・パブ: 米国の10代、急激にフェイスブック離れが進む一方で、インスタグラムとスナップチャットの人気急騰

若者のフェイスブック離れが進み、それに代わって写真共有のインスタグラムやスナップチャットの人気が急上昇している。2年ほど前からいくつかの調査で明らかになってきていたが、このほど実施された投資会社Piper Jaffrayの10代市場調査（2015年秋版）でも、この傾向が一段と加速化していることが明白になった。 Piper Jaffrayは毎年春と秋の年2回、米国10代の消費動向や人気ブランドを調べており、今秋は13歳から19歳までの9400人（男性比率が56%)の若者を回答者として実施した。図1は、主要SNSを対象に、最も重要なSNSは何かを指名させた調査結果である。各SNSに対して、回答者の何％が最も重要と見たかを、2012年秋から15年秋までの推移で示している。図1　10代の米国人が最も重要とみているSNSは？　Piper Jaffrayの調査よりフェイスブックを最も重要なSNSと

txmx5 2015/10/19

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メディア・パブ: 「広告ブロック」に危機感募らせる米ネット広告業界、訴訟やユーザー遮断の強硬策までも飛び出る

オンライン広告やデジタルパブリッシャー産業が崩壊の危機に。特にこの1か月くらいの間は、NYタイムズやWSJ、BBCなどの高級メディアも加わって、この議論で大騒ぎである。図1　オピニオン系メディアサイトのMondayNoteでも、「広告ブロック」によりメディア産業が崩壊の危機に直面していることを伝えているデジタルメディア業界を震えさせている震源元は「広告ブロッカー」である。広告を非表示にする広告ブロック・ソフトは、オンラインメディアに携わっている者にとって、以前から気になる存在であった。それがここにきて一段と業界に危機感を募らせたのが、PageFairとAdobeが8月に発表した衝撃的なレポートであった。広告ブロックソフトの利用者が今年6月に世界で1億9800万人に上り、2015年（今年）にはパブリッシャー（メディア側）に約220億ドルもの損失をもたらすと予測したからだ。さらに不安を増幅

txmx5 2015/09/09

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メディア・パブ: あいまいなネイティブ広告に米FTCは苛立ち、ニュースユーザーは落胆を

てっきり編集記事と思って読んでいると、実はそれは広告であった。そのような時に、騙されたと落胆する消費者が米国で少し目立ってきているようだ。オンラインメディアでネイティブ広告が急成長するに伴い、編集記事との境界が紛らわしいネイティブ広告に対して、不満を漏らす読者が現れるのは仕方がないかもしれない。でもある割合以上に不満を漏らす者が増えてくると、米連邦取引委員会（FTC）も消費者保護の立場で無視できなくなる。そこで、FTCのMary K. Engle氏が、6月3日に開かれたClean Ads I/O会議で講演した話に注目が集まった。彼女は広告業務のアソシエイト・ディレクター（消費者保護局）であるからだ。図1　FTCのMary K. Engle氏まず彼女は、コンテンツを作るパブリッシャーは、ネイティブ広告を紛らわしくしてはダメと強調した。FTCはネイティブ広告のコンテンツについてあまり気に