元々英国で名づけられ、日本でも流行した。ニート人口が増えると税収面などの問題が生じる可能性があり、国はニート対策が急務である(と言われている)。従来の就業支援策からこぼれ落ちてきた存在であり、失業者としてもカウントされず、これまで把握されてこなかった。働くという意味での社会参加に対する意欲を喪失し、または奪われているとされ、現在、日本でも社会問題化しつつある。2012年には大学を卒業して、進学も就職の準備もしていない「新卒ニート」も問題視されている。 またスネップ(SNEP)と呼ばれる「孤立無業者」が増加傾向にあり、ニート予備軍と言われている。 同年の日本におけるニートの数は63万人に達し、同年代の人口に占める割合は2.3%。統計を取り始めた1995年以降最も多い*1。