西洋文化であるところのキャンドルライト。日本でもアロマキャンドルなんかがずいぶん浸透してきたが、自宅で簡単にキャンドルができる。余ったリンゴや古くなったリンゴを使って1分間でキャンドルライトを作る方法が紹介されていた。

大阪市の名建築として親しまれてきた大丸心斎橋店の本館（地下２階地上８階）が３０日夜、営業を終えた。米国の建築家ウィリアム・メレル・ヴォーリズの代表作だ。売り納めセールもあって、多くの買い物客でにぎわった。本館をとじた後も、北館と南館で営業を続ける。 運営するＪフロントリテイリングは、耐震性を上げるため約３８０億円かけて建て替える。２０１９年秋に営業を再開する予定だ。新しい本館は地下３階地上１１階で、高さは約６０メートルといまより約２０メートル高くなる。 本館は大正モダンの名建築と評価されている。Ｊフロントは外壁の一部を残し、幾何学模様が特徴的な天井やステンドグラスといった内装もできる限り保存する方針だ。 大丸心斎橋店は本館で扱っていた人気ブランドを北館に移すなど、営業継続に向けて準備してきた。担当者は「売り場面積は圧縮されるが中身は濃くして売り上げ減を抑えたい」という。

老練な外交成果 日韓が慰安婦問題について合意に至りました。先の首脳会談で、「年内解決」がぶち上げられて以来、日韓合意が近づいている旨のリークが続いていましたから、まったく意外であるというわけではありません。私自身は双方の国内政治上、受け入れ可能な合意に至るのは難しいのではないかと懐疑的でしたので、「本当にやるのか」というのが率直な印象でした。その上で、今般の合意については老練な外交成果として評価したいと思います。 合意の骨子は、まず日本政府が慰安婦問題について「軍の関与の下に、多数の女性の名誉と尊厳を深く傷つけた」ことを認め、「心からおわびと反省の気持ちを表明」することにあります。ここでのポイントは「軍の関与」という幅のある表現を使っていることでしょう。韓国からすれば日本軍による国策として強制性を認めさせたと主張できますし、日本は軍主導による強制連行までは踏み込まずに、慰安所の運営に軍が関

日韓両政府が慰安婦問題を決着させるとした合意について、元慰安婦を支援する日本国内の団体でつくる「日本軍『慰安婦』問題解決全国行動」は２９日、「被害者不在の『妥結』は『解決』ではない」とする声明を発表した。 声明は、政府間協議が「被害者不在」と批判。「日本政府が責任を認めたことは被害者と市民運動が勝ち取った成果」とする一方、少女像の移転について「勝手な『合意』は被害者を再び冒瀆（ぼうとく）する」と反発した。 さらに安倍晋三首相の「おわびと反省」をめぐり、首相が朴槿恵（パククネ）大統領との電話で表明したことに対し、「被害者が謝罪と受け止めることができる形で、改めて首相自身が公式に表明する」よう求めた。 この団体など各国の元慰安婦や… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員

安倍内閣が最重要政策の一つに掲げる「地方創生」に向け、４２都道府県が「地方人口ビジョン」をまとめた。東京を除く４１道府県が独自推計した２０６０年時点の人口で、人口減対策を施しても、増加すると見込むのは沖縄だけ。あとは１０年比５～４４％の人口減を予測している。しかし、その推計も短期間で合計特殊出生率が上昇したり、人口流出が止まったりすることが前提になっており、実現性に疑問の声も上がっている。 「もともと、うちは出生率が高いですから」。沖縄県の担当者は胸を張る。１４年の出生率は全国一の１・８６で、国の１・４２を上回る。ビジョンではさらに３５年までに２・３０に上昇させ、移住者増も含め、６０年の推計人口は１０年より２割多い１６８万人とした。 ただ、沖縄だけが例外で、他の道府県は、のきなみ減少すると見る。秋田県は１０年比で４４％、青森、岩手、山形、福島、和歌山、島根、山口の７県が３０％台の減少を見込

地方選挙などをめぐり、企業・団体からの献金が、政党支部を迂回（うかい）する形で候補者や首長側に移される事例が相次いでいることが分かった。候補者の後援会などへの直接の企業・団体献金は、癒着を防ぐために政治資金規正法で禁止されており、専門家は法の「抜け道」となっていると指摘する。 佐賀県知事選、候補側に２００万円　１月の佐賀県知事選をめぐっては、県議が代表の自民党支部で受けた建設会社２社の寄付が、候補者の後援会に移されていた。 政治資金収支報告書によると、稲富正敏県議が代表の「自民党佐賀県武雄市第二支部」は２０１４年１２月５日と１６日、佐賀市と武雄市の建設会社から各１００万円の寄付を受けた。支部は１８日、計２００万円を立候補した樋渡啓祐・前武雄市長の「ひわたし啓祐後援会」へ寄付した。支部は１４年、同後援会など計３団体への寄付以外は、人件費２万円の支出しかなかった。 稲富氏によると、２社の会長が

農林水産省は、地球温暖化に対応するため高温に強い稲を開発したり、畑を標高の高い場所に移転させたりする、国として取り組むべき今後１０年間の対応策を初めてまとめました。 このため農林水産省は国内の主な農産物、１４品目について国として取り組むべき今後１０年間の対応策を初めてまとめました。 このうちコメについては気温が３５度以上の日が続くと稲の穂が育たない「不稔（ふねん）」と呼ばれる被害が出やすいため、高温に強い新しい品種の稲の開発を進めるほか、こうした品種を栽培する農家に対して費用の一部を補助する事業を来年から始めます。 また、りんごは気温が高くなると収量が減るなどの影響が指摘されており、畑を標高が高い場所に移す取り組みを始めます。さらに西日本では、マンゴーやアボカドなど高温に強い作物を育てようという果樹農家に対して植え替えの費用を補助します。 農業分野の地球温暖化対策に詳しい「農研機構」の杉浦

ふるおろ @Fluoros 参考までに書いておくと、5～10年くらい前にガラケーで使ってたminiSDやmicroSDは軒並みデータ消えてた。1枚あたり2GBとかが主流の頃のでそうだから、今の集積度の高いメディアはさらに死ぬの早そう。 2015-12-29 17:59:14

12月29日放送のバラエティ番組「ぶっこみジャパニーズ 大好評につき第5弾！世界中のニセジャパン年末一斉大掃除SP」（TBS系）に登場したスコットランドのラーメン店が、その内容について“演出”であることを強調し、店のFacebookで釈明している。 「ぶっこみジャパニーズ」は、海外に広まっている間違った日本文化をただすことを目的に、日本の専門家やプロを送り込むバラエティ番組。今回は英国の若者の間でとんこつラーメンが大ブームとなっている中で、「日本食の名を騙りとんでもないラーメンを出す驚愕のニセラーメン」を見つけてしまったと、スコットランドにあるラーメン店「Maki＆Ramen Sushi Bar」を取り上げた。 番組では同店について「ニッポンのニセラーメンを提供している」「海外版食べログの評価では『ショック！こんな店二度と行かない』『とにかく不味い』『スープに味がしない！これで1杯1700

米Twitterは12月29日（現地時間）、同社サービスの利用規約の1つである「Twitterルール」を改定したと発表した。いじめや個人攻撃などの悪用をなくす取り組みの一環という。 同社の信頼と安全性担当ディレクターを務めるミーガン・クリスティナ氏は公式ブログで、今回の改定は「Twitterがどのような行為をいじめや嫌がらせとみなすかを明確にする」のが目的と説明する。 4月の改定段階のTwitterルールとツールを使って差分を取ったところ主な違いは、これまで「不正利用とスパム」という項目にまとまっていた行為が、「攻撃的な行為」と「スパム」に分かれてより詳細になり、不正利用に含まれていた「ポルノ」が「Twitterの利用におけるコンテンツの範囲」に移動して項目名が「刺激の強いコンテンツ」になった。 Twitterは4月から、ユーザーからの報告などに基いて、嫌がらせを行っているとサポートチーム

来年１月から、高収入の会社員や公務員などを対象とした増税が始まる。給与所得者の必要経費とみなして所得税と住民税の課税額を減らす「給与所得控除」を、２段階で縮小する。税収を確保しつつ、低所得者との負担感の差を和らげる狙いもある。最終的に年収１千万円以上の２１０万人ほどが対象となる。 政府・与党が２０１３年末に決めていた。控除額は年収が上がると増え、現行制度では年収１５００万円を上回ると２４５万円で頭打ちになる。１６年１月からは年収１２００万円以上の控除額が２３０万円に、さらに１７年１月からは年収１千万円以上の控除額が２２０万円に下がる。 実際に負担が増え始めるのは、国税の所得税が１６年１月から、地方税の個人住民税が１７年６月から。年間を通じて勤める給与所得者数は約５千万人おり、２度の見直しで約２１０万人が増税となる。税収は、所得税が年８１０億円、住民税が年２７２億円ほど増える見通しだ。 増税

日本と韓国が慰安婦問題の最終的な解決で合意したことを受けて、アメリカ政府は、アメリカ国内で慰安婦を象徴する銅像の設置などを推進してきた韓国系の団体も、合意を尊重して活動を自制するよう呼びかけました。 これについて、アメリカ国務省のトナー副報道官は２９日の記者会見で、「すべての人が今回の合意についてそれぞれ判断すると思うが、われわれはアメリカにいる人も含め合意を支持することを強く望んでいる」と述べました。そして、「そのことが和解を促進する重要な印であり、最後には市民社会の支持が不可欠だと確信している」と述べ、アメリカ国内の韓国系団体も今回の合意を尊重し、活動を自制するよう呼びかけました。 アメリカでは、韓国系団体の働きかけで２００７年に議会下院で慰安婦問題について、日本政府に公式な謝罪を求める決議が採択されたあと、各地で慰安婦を象徴する銅像や決議を記した石碑を設置する動きが続いています。

2015年12月20日、愛媛県松山市のライブハウス「WstudioRED」。ここで一風変わったイベントが開かれた。「恋するプロレスナイト」。街ぐるみで行われる大型の合コンイベント「街コン」をプロレスと組み合わせた企画だ。決して大きくはない会場を143人の男女が埋め尽くした。 仕掛け人は、三富政行（26）。プロレスラーだ。身長170センチ、体重85キロ。背は特別高くないが、それでも分厚い胸板やカラーを入れてツーブロックに刈り上げた髪、褐色に焼けた肌はとても一般人には見えない。 博報堂を入社9カ月で退職 三富は慶応義塾大学文学部出身だ。学生プロレスで活躍した後、大手広告代理店の博報堂へ2013年4月に新卒入社。9カ月で退職した。2014年1月6日、彼は「博報堂を辞めてみました。」というタイトルの記事を書いた。大学卒業後、博報堂と並行してDDT系列のプロレス団体「ユニオンプロレス」でデビューして

「合意されたことは、しっかりフォローアップしないと」。安倍晋三首相は日韓両国が慰安婦問題で合意した翌２９日、滞在先の東京都内のホテルで帰国報告した岸田文雄外相にこう告げた。首相の念頭には、ソウルの日本大使館前にある「少女像」の移転問題があったと見られる。 首相は、岸田氏に２４日、年内訪韓を指示した直後、自民党の派閥領袖（りょうしゅう）と電話した。少女像の移転問題について、「そこはもちろんやらせなければなりません。大丈夫です」と語ったという。 少女像は、元慰安婦の支援団体「韓国挺身（ていしん）隊問題対策協議会」（挺対協）が２０１１年に日本大使館前に設置。以来、日韓の対立点となってきた。日本は国内世論を悪化させるなどとして移転を求めたが、韓国は「像は民間が設置したもの」と譲らなかった。 首相が少女像の問題にこだわったのは、自らの支持層の保守派への配慮からだ。「これができないと自分も厳しい。支持

大手流通グループ「イオン」が運営する銀行が、ＡＴＭ＝現金自動預け払い機を利用する際にキャッシュカードを使わずに最新のＩＴ技術を活用して、指紋の認証だけで本人確認ができる仕組みを導入する方針を固めました。指紋だけでＡＴＭを使えるようにするのは、全国でも初めてです。 これによって、利用者は暗証番号を管理したり、キャッシュカードを持ち歩いたりする必要がなくなり、指紋の認証だけで現金の引き出しや預け入れなどができるようになるということです。 この仕組みの実現には、１０００万人分の指紋のデータを１秒未満で認証できるという最新のＩＴ技術が使われ、即座に本人確認ができるとしています。指紋だけでＡＴＭを使えるようにするのは、全国でも初めてで、この銀行では来年春ごろから一部のＡＴＭに導入し、その後、利用者の反応などを確かめながら全国５５００台のＡＴＭに拡大したい考えです。 金融の分野に最新のＩＴ技術を取り入

共産党は来年夏の参議院選挙から選挙権年齢が引き下げられ、１８歳以上となることを踏まえ、志位委員長ら幹部が全国の大学に出向いて講演を行うなど、若者の支持拡大に向けた取り組みを強化することにしています。 具体的には、志位委員長ら党幹部が全国の大学に出向いて、学生団体などが主催する集会で講演するなど、若者と積極的に意見を交わすほか、安全保障関連法の廃止を訴える、およそ４０万枚のビラを大学生らに配布して党の政策への理解を広げたいとしています。 共産党は関連法を廃止するための「国民連合政府」をほかの野党とともに樹立する構想を掲げ、来月４日に召集される通常国会でこれまで欠席してきた開会式への出席を決めるなど、野党共闘を重視し、従来の方針を柔軟に見直す姿勢を打ち出していて、こうした党の考えもアピールしたい考えです。

政府は、東京オリンピック・パラリンピックのメインスタジアムとなる新国立競技場の建設計画が決定したことを受けて、スポーツ振興くじの売り上げの一部を財源に充てることなどを盛り込んだ、関連法の改正案を来年の通常国会に提出することにしています。 これを受けて政府は、東京都に負担を求める根拠とするため、日本スポーツ振興センター法を改正するとともに、スポーツ振興くじの売り上げのうち、競技場の整備に充てる割合の上限を、来年度・平成２８年度から３５年度までに限り、現在の５％から１０％に引き上げるために必要な法整備を進めることになりました。このため、政府はこうした内容を盛り込んだ、関連法の改正案を来年の通常国会に提出し、早期成立を目指すことにしています。

九州電力は八月に再稼働した川内（せんだい）原発（鹿児島県）をめぐり、事故が起きた際に対策所を置くとしていた免震重要棟の新設計画を撤回した。川内原発の免震棟は原子力規制委員会の審査でも設置が前提とされていたが、対策所の広さが三分の一以下の暫定施設を使い続けるとしている。 九電は「方針変更は総合的に判断した。費用面も全く無関係ではない」としている。規制委幹部は「一度設置すると約束したものをやめるのならば説明が必要だ」として、九電に経緯や機能の説明を求める方針だ。

【ソウル＝名村隆寛】日韓両政府による慰安婦問題の最終決着の合意を受け、韓国外務省高官は２９日、元慰安婦の女性らと面会し、合意内容を説明した。これに対し、女性らは事前に相談がなかったなどと強く反発し、韓国政府による合意履行を前に、早くも暗雲が垂れこめている。 いきなり声荒げ…聞く耳持たず　「あなた誰よ！　解決したと報告に来たわけ？」 韓国メディアによると、元慰安婦支援団体、韓国挺身（ていしん）隊問題対策協議会（挺対協）のソウル市内にある関連施設を訪れた韓国外務省の林聖男（イム・ソンナム）第１次官に、元慰安婦女性の一人は面会冒頭、こう声を荒らげた。 「何が外務省だ。所属は？　日本の外務省か」との非難も浴びせた。 別の女性は「安倍晋三首相が直接『法的に間違っていた』と正式謝罪したわけでない」と批判。当事者らに相談なく、在韓日本大使館前の慰安婦像の撤去問題が合意に盛り込まれたことにも抗議したという

一発屋芸人が集った奇跡の食事会 少し前の話になるが、「一発会」なるものが開かれた。 文字通り、世間から“一発屋”と呼ばれがちな芸人達が一堂に会し、その親交を深める食事会である。 発起人である、HG、小島よしおを筆頭に、テツandトモ、ダンディ坂野、スギちゃん、小梅太夫、レギュラー、天津・木村、ジョイマン、ゆってぃ（敬称略）・・・他にも数多くの“一発屋芸人”がそこに集った。 それぞれが、強烈に時代を彩った芸人達。 「大学に合格した！」とか、「結婚した！」とか、「子供が産まれた！」とか、人がその人生を振り返る時、「そういえば、“あの年”は、“あの芸人”の、“あのギャグ”が流行ってたな～！」と、人々の記憶に常に“寄り添って”いる、言うなれば、"人生のしおり”のような存在。 それが“一発屋”である。 誰一人、タクシーなど止めなかった 大いに盛り上がった会も終了し、店から通りに出て、家路につく。 自

群馬大病院で肝臓手術を受けた患者が相次いで死亡した問題で、外部の有識者でつくる医療事故調査委員会は２９日、日本外科学会に医学的な検証を委託し、同じ期間に肝臓を含む消化器の手術後に病院内で死亡した全症例６４人分を調べることを発表した。問題が指摘されている４０代の男性医師（退職）が執刀した手術では術後に３０人が死亡しており、約半数を占めている。 調査委は学会からの報告を受け、４月にも報告書をまとめる予定。 会見した上田裕一委員長（奈良県総合医療センター総長）によると、学会が調査対象としたのは、男性医師が群馬大病院で手術を執刀した２００７～１４年度に、消化器外科で実施された手術約６７００例のうち、問題の有無にかかわらず院内で死亡した６４人について。診療体制などを調べるには、男性医師が担当した手術だけを対象とするのは適切でないと判断した。６４人の手術を執刀した医師は男性医師のほかに１４人。 また上

慰安婦問題の合意に関連して岸田外務大臣が、中国が検討している慰安婦問題のユネスコの「記憶遺産」への申請に韓国が加わることはないという認識を示したことに対し、韓国外務省は日本とそうした方向で合意した事実はないとして否定しました。 これについて、韓国外務省の報道官は２９日の記者会見で、日本とそうした方向で合意した事実はないとして否定し、「慰安婦問題の被害者が記録したものを『記憶遺産』に申請することは、韓国内の民間団体が主導して進めている」と説明しました。ただ、この民間団体は韓国政府の女性家族省から委託された活動を行っており、今後中国の申請に加わる動きが具体化した場合、２８日の合意で両国が「国際社会において慰安婦問題で互いに非難・批判することを控える」という考えを示したことに反するという指摘が出る可能性があり、韓国政府の対応が注目されます。

夏休みの自由研究として一人で100ページもの手描き文房具図鑑を作り上げた小学生、山本健太郎くん。 彼の図鑑は『夏休みの宿題で作った文房具図鑑がすごい』で紹介したが、それから約二ヶ月、なにかいろいろと健太郎くんの周辺が変わってきたらしい。 ということで「その後、どんな感じ？」というのを聞いてみた。 1973年京都生まれ。色物文具愛好家、文具ライター。小学生の頃、勉強も運動も見た目も普通の人間がクラスでちやほやされるにはどうすれば良いかを考え抜いた結果「面白い文具を自慢する」という結論に辿り着き、そのまま今に至る。（動画インタビュー） 前の記事：クリスマスには酒盗レンを食べよう ＞ 個人サイト イロブン Twitter：tech_k まず、記事が出てから２週間後に、健太郎くんはテレビ出演も果たした。 11月3日の文具の日に、TBSの朝の情報番組で取り上げられたのだ。 「テレビ、出ました。ものす

世界の風力発電施設の発電能力は今年、４億キロワットを超え、原発を初めて上回ることがわかった。発電コストが大幅に下がり、普及を後押ししている。今月の国連気候変動会議（ＣＯＰ２１）で採択された「パリ協定」に基づき各国は温暖化対策として再生可能エネルギーを増やす方針を示しており、風力発電もさらに拡大しそうだ。 風が吹く時にだけ発電する風力は稼働率が３０％程度で、８０％近い原発に比べ実際の発電量は約３分の１程度とみられる。ただ、世界風力エネルギー協会（ＷＷＥＡ）は、風力の発電能力が２０３０年には２０億キロワットに達すると見込む。いまの傾向が続けば、発電量でも風力が原発を超える可能性がある。 ＷＷＥＡの６月末時点の集計で風力の発電能力は３億９２９３万キロワット。風力発電の専門誌「ウィンドパワーマンスリー」が２７日に発表した今年末時点の見通しでは、４億１４９６万キロワットに達するという。一方、世界原子

カメラで撮影した顔の特徴から同一人物を自動的に検知する。そんな顔認識システムが、小売店で客層把握や万引き防止に使われ始めている。 こうした顔データは、今秋改正された個人情報保護法で個人識別符号と位置づけられ、取得にあたって利用目的を示さなければいけない個人情報であることが明確にされたが、本人が気付かないうちに顔データが活用されているケースも少なくない。 今月上旬、作業着を扱う全国チェーンの埼玉県内の店舗。商品を選んでレジに来た客の顔を店員の背中側にあるカメラがとらえると、レジ裏のパソコンに「男性　３８歳　ＩＤ／○△×……」と表示された。 「目や鼻の位置などの特徴をデータ化し、ＩＤを割り振る仕組み。レジのＰＯＳ（販売時点情報管理システム）と合わせれば、客の購買履歴を簡単に管理できる」と説明するのは、今年７月からチェーンの一部店舗に顔認識システムを導入した役員。「建設業界の労働人口は高齢化で先

フリージャーナリストの安田純平さん（４１）がシリアで武装勢力に拉致され、身代金を要求されているとの声明を出した国際ＮＧＯ「国境なき記者団」（本部・パリ）は、「確認が不十分だった」としてこの声明を撤回した。２８日付の新たな声明をホームページ上に公表し、明らかにした。 同記者団は２２日、武装勢力が期限を切って身代金を要求しているとした声明を発表。だが、この声明は「正しい手続きに沿って作られたものではなかった」として撤回した。そのうえで、安田さんの家族や友人に対して謝罪するとした。 ２２日の声明では、武装勢力は、身代金が実行されない場合、安田さんを殺害するか、他のテロ組織に身柄を売り渡すと脅していると述べ、日本政府に救出のために全力を尽くすよう求めていた。

Huawei has been secretly funding research in America after being blacklisted

先日、原発事故で避難した住民に対して内閣府が行った家族構成に関する調査結果が公表されました。それによると、避難を経験した２万人のうち約４割の家族が、避難などによって家族が分散したと答えていたことがわかりました。 約４割が家族分散＝原発事故避難で２万人調査（時事通信 2015/12/18） アンケートに答えた家族のうち、実に５割が、2011年３月11日から4月末までの間に「家族構成が変わった」と答え、さらに、このうち約８割が「一緒に暮らさなくなった家族がいる」と回答したということです。原発事故による家族離散の実態が改めて浮き彫りになった調査となりました。 もちろん、家族構成が変わるというのは、進学や独立など、どこに暮らしていても起こりうることですが、先祖代々引き継いできた土地を不条理な形で奪われ、知人や友人、親戚やご近所づきあいといった地域コミュニティまでもが引き裂かれるなかでの家族離散、ご