上智大学外国語学部卒。神戸大学大学院・経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。社会構想大学院大学教授。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。2010年より現職。 テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。 著書: 『ストラテジストにさよならを 21世紀の株式投資論』(ゲーテビジネス新書) 『9割の負け組から脱出する投資の思考法』(ダイヤモンド社) 『勝てるROE投資術』(日本経済新聞出版社) 『ROEを超える企業価値創造』(日本経済新聞出版社)(共著) 『2021年相場の論点』(日本経済新聞出版社) 著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。 閉じる 米国の利上げ打ち止め・米国
実物不動産を小口化した金融商品の「REIT」。株式投資のように売り買いの流動性が高く、比較的少額の手元資金で投資ができる特徴がある。 日本におけるREITは「J-REIT」と呼ばれ、2001年に国内初の投資法人ができた。2022年2月末時点では61銘柄が上場し、時価総額は16兆円程度の規模にまで成長している。 そんなJ-REIT市場だが、昨年9月頃から下落傾向が続いている。いったいなぜか。 今回は、J-REIT情報に特化したJAPAN-REIT.COMの代表で、「日本経済新聞」をはじめ複数の経済メディアに記事を寄稿している、関大介氏に解説してもらった。 世界経済の影響で下落しているJ-REIT市場 昨年のJ-REIT市場は、新型コロナウイルスやインフレなどの影響によって、価格が下落、分配金が減少するといった、不安定な状況が生じました。さらに、今年2月24日にロシアによるウクライナへの軍事進
2023年4-6月期の実質GDP(一次速報値)は前期比年率6.0%の高成長となり、コロナ禍前のピーク水準を上回った。社会経済活動の正常化が進捗するなか、Jリート(不動産投資信託)市場の予想1口当たり分配金(以下、DPU)についてもコロナ禍前の水準を超えて回復している。 東証REIT指数のDPU(2019年末=100)の推移をみると、「19年末100⇒20年末93⇒21年末94⇒22年末96⇒現在101」となり、今年に入りホテル市況の改善を追い風にコロナ禍前の水準を上回った(図表1)。一方、東証REIT指数は価格の回復が遅れており2019年末対比で▲12%下落し、この間、分配金利回りは3.6%から4.1%へ上昇している(8月末時点)。 コロナ禍以降の東証REIT指数の下落要因について、DPU・10年金利・リスクプレミアムの3項目に分解し、それぞれの寄与度を確認すると、DPU変動で+1%、10
name ROSAさん student 著名なファッション業界人を数多く輩出するロンドンのアートスクール、〈セントラル・セント・マーチンズ〉に通う学生さんをスナップ!この日は、ピスタチオカラーのセーターにブラウンのジャケットを重ねて、仕上げにカラフルマフラーをオン!様々な色をバランスよく取り入れた着こなしに、アートガールらしい個性とセンスが光る。曇りや雨空が続くロンドンの街を明るくポップに彩りながら行く帰り道。 ジャケット/Dickies、セーター/YMC、デニムパンツ、マフラー/ともにVintage、バッグ/Alexander Wang、スニーカー/PUMA Photograph: Yanagida Aiko FUDGE vol.234 2023年1月号より
1. はじめに ソフトウェア開発のチームに、新しいメンバーが入ってくることはよくあります。 以前に新卒社員がチーム入ってきた場合の育成方法を紹介しました(こちら)。 今回は、新卒社員ではなく、他の会社から中途入社か同じ会社の部署異動で来る新メンバーの話です。 (エンジニアが数百人などで規模が大きい会社の場合、部署が違うと仕事のやり方が全く変わる場合があるので、今回は中途入社と他の部署からの異動を同じように「新メンバー」として扱います) 会社や部署が変わると仕事のやり方が大きく変わるため、仕事のやり方に戸惑うことが多いと思います。 本稿では、そのような「新メンバー」を活躍しづらくしてしまうアンチパターンとその対策を紹介します。 2. 中途入社や部署異動で来た新メンバーが適応することの困難さを理解する 中途入社や部署異動で来た新メンバーが組織に適応することは、新卒社員のそれとは別の難しさがあり
概要日時:令和5年9月7日(木)13時00分から15時00分まで 場所:オンライン会議 議事次第: 開会議事次期個人番号カードタスクフォースについて次期個人番号カード仕様に係る検討事項について意見交換閉会資料議事次第(PDF/32KB)資料1 次期個人番号カードタスクフォース開催要綱(PDF/85KB)資料2 次期個人番号カードタスクフォース技術検討ワーキンググループの設置・運営について(PDF/118KB)資料3 次期個人番号カードタスクフォースについて(PDF/773KB)資料4 次期個人番号カード仕様に係る検討事項について(PDF/2,393KB) (2023年12月26日更新)議事録(PDF/294KB)議事録等日時令和5年9月7日(木)13時00分から15時00分 場所オンライン 出席者座長手塚 悟 慶応義塾大学環境情報学部 教授 構成員有識者(敬称略・五十音順)上原 哲太郎 立
1. 日時: 令和4年3月4日(金曜)17時00分~18時00分 2. 場所: オンライン会議 3. 議事概要: 1.公的個人認証サービスのユースケースについて 公的個人認証サービスのユースケースについて、デジタル庁より資料1に沿って発表した。概要は以下のとおり。 ・本日ご参加の皆様においては、新型コロナ感染症の影響による社会環境や顧客ニーズの変化に対応するため、新たなオンラインサービスの提供や既存サービスの見直し等に取り組まれているとお伺いしているところ、(マイナンバーカードの電子証明書を活用した)公的個人認証サービスを非対面取引における本人確認手段の1つとして活用をご検討いただきたいという思いから、本プレゼン資料を作成した。 ・2021年秋のアンケート調査では、「活用するために必要なコスト(費用対効果)が算出しづらい」、「制度面・機能面がよくわからない」ということが、公的個人認証サービ
経済産業省は、キャッシュレス決済比率を2025年までに4割程度にするという目標を掲げ、キャッシュレス決済の推進に取り組んでいます。この目標の実現に向け、キャッシュレス決済比率を定期的に算出・公表しています。 2022年のキャッシュレス決済比率は、36.0%となりました。 1.算出結果概要 2022年のキャッシュレス決済比率は堅調に上昇し、36.0%(111兆円)となりました。その内訳は、クレジットカードが30.4%(93.8兆円)、デビットカードが1.0%(3.2兆円)、電子マネーが2.0%(6.1兆円)、コード決済が2.6%(7.9兆円)でした。 我が国のキャッシュレス決済額及び比率の推移(2022年)
S&P500種株価指数は昨年3月以来の高値に達した。週間ベースでは5週連続上昇。パウエル議長は必要に応じて追加の引き締めを実施する用意が当局にはあるとしつつ、政策は「かなり景気抑制的な領域に入っている」とも述べた。 パウエル議長、FRBは「慎重に」行動-追加引き締めの選択肢維持 (2) LPLファイナンシャルのチーフ・グローバルストラテジスト、クインシー・クロスビー氏は、米金融当局は11月に「ハト派」転換したとの市場の強い確信が、「より高くより長く」という同当局の主張に対抗する格好となっており、市場は利下げサイクルが遅くとも2024年半ばまでに開始されると考えていると指摘した。 「FOMCのハト派とタカ派の双方ともに政策への『より慎重』なアプローチで見解が一致しているようで、政策は引き続き適切だとの見方を受け入れているが、市場がそれで十分だとみていないのは明らかだ」とクロスビー氏は述べた。
スニーカーランドリーとは? スニーカーランドリーとは、スニーカーなどの靴を洗濯する「スニーカーウォッシャー(洗濯機)」と「スニーカードライヤー(乾燥機)がセットになったマシーンのこと。 機械に靴をセットしコインを投入するだけで、靴を自動で洗ってくれるのでとっても便利。 洗濯機:スニーカーウォッシャー 靴専用の洗剤も自動で入る仕様になっているため、洗剤の持ち込みは不要。一度に洗える靴の量は大人の靴なら2足、子どもの靴なら4足までです。靴の洗濯一回にかかる時間は約20分。 ※洗えない靴もあるのであらかじめ確認が必要です。 乾燥機:スニーカードライヤー こちらは洗濯後に使える乾燥機。洗濯機と同じく大人の靴なら2足、子どもの靴なら4足まで同時に乾燥が可能です。100円で20分。 <乾燥時間の目安> ・ジョギングシューズ(化繊) 約20分 ・バスケットシューズ(綿) 約40分 ・テニスシューズ(綿)
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