黒色炭素（Black Carbon：ブラックカーボン）の地球温暖化効果: 極東ブログ
人為的影響による地球温暖化(AGW：Anthropogenic Global Warming)の原因とされる温室効果ガスの代表は二酸化炭素(CO2)だが、米航空宇宙局(NASA)によると、全体の影響で占める割合は43％。半分以下である。その他の温室効果ガスで影響力の高い順に見ていくと、メタンガスが27％、黒色炭素（Black Carbon：ブラックカーボン）が12％、ハロカーボン（Halocarbons：ハロゲンを含む炭素化合物）が8％、一酸化炭素と揮発性有機物は7％となる（参照）。 一位のCO2と二位のメタンガスについてはよく知られているが、三位の黒色炭素はいわゆる煤のことである。ろうそくの炎の上にガラスを軽く当てると、きめの細かい煤が採取できる。落ち葉焚きといった通常のバイオマス燃料の燃焼でも発生する。この黒い色の特性が熱吸収をもたらすことで温暖化を促進している。氷や雪に付着して溶解を
輝くためには(2)
MBA留学の学びとエッセンスを日本のビジネスパーソンにお届けするブログ。コメント大歓迎！ twk.lbs@googlemail.com 以前のエントリーの続きです。かなり前になってしまいましたが、続きを綴っておきたいと思います。 以前のエントリーから一部抜粋 “今の日本では、Gratton教授がいうところの、Hot SpotやGlowできる環境というのは減ってきているのかもしれない。経済が成熟してしまい、プロジェクトX的な熱くなれる場所、燃えることのできる場所が減っているのかもしれない。 もしそうだとすると、輝くために、個々人ができること、企業ができることがあるというGratton教授の主張は、日本にとって、大きな意義をもつことになるような気がするのです。彼女は、壮大なことを主張しているわけではなく、ごくごく「そうだよね」と思えることを言っていますが、その内容はまた今度” さて、その輝くた
派遣法案、通常国会提出へ＝新卒者支援で企業に助成−長妻厚労相（時事通信） - Yahoo!ニュース
長妻昭厚生労働相は6日、NHKの討論番組で労働者派遣法改正案について「登録型や製造業の派遣を（原則として）なくし、正規雇用への転換を促進するため、来年の通常国会に向け準備している」と述べ、次期通常国会への提出を目指す考えを示した。 厚労相はまた、2009年度第2次補正予算案に関し、就職難の新卒者への支援措置を盛り込む意向を表明。「スムーズに就職できるよう体験的に1カ月雇用する企業に助成する」と述べた。 【関連ニュース】 ・ 鳩山政権を取り囲む二重三重の「不安」 ・ 亀井金融相を止められない民主党政権の弱み ・ 米国はいつまでも鳩山政権にやさしくはない ・ 経済対策増額へ強気崩さず=民主への不満も ・ 「重大な決意」回避に全力=社民党首
増税より賢い増収法 : 池田信夫 blog
2009年12月07日10:18 カテゴリ経済 増税より賢い増収法 冗談で書いたデノミの記事に、磯崎さんからツイッターでくわしいコメントをもらったので、少しまじめにフォローしてみる。 おっしゃるように、もちろん「日銀電子マネー」は不可能である。技術的にはすでに実現しているが、それを日銀が発行することは、きわめて合理的であるがゆえに政治的には通らない。その本当のねらいは、金の流れを透明化することにあるからだ。納税者番号さえ提唱されてから20年以上も実現できず、郵貯の口座が5億6000万もある国で、金の流れを日銀が100％把握する改革は不可能である。 逆にいうと、電子マネーまで行かなくても、金の流れを少しでも透明化すれば、増税や事業仕分けよりはるかに効率的に税収を増やすことができる。国税庁の職員は人口10万人あたり43人と先進国でも最低レベルで、クロヨンと呼ばれるような捕捉率の不公平が続いてき
明日のマーケティング: PBは本当に儲かるのか？（小売とメーカーのバトル･ロワイアル･シリーズ第３回）
小売店のPB（プライベート･ブランド）は景気が悪くなると売上が伸びる・・・・といわれる。事実、２００７年に発表された「欧米４カ国における調査」では、PBシェアは不景気のときに増大し好景気のときには減少することが確認されている（＊１） 。しかし、過去数十年にわたる長期的傾向をみると、不景気のときのPBの伸び率は好景気のときの減少率よりも大きい。結果、先進国におけるPBシェアは１９７０年代以降基本的に増大してきている （２０００年からの伸びはとくに大きく、西欧では、PBシェアは２０００年の20%から２０１０年までには30%に、アメリカでは20から27%に到達すると予測されている（＊２） ） そんなわけで、景気後退の気配が感じられる日本においても（原材料費高騰によるNBの値上げが相次ぐこともあって）、PBを強化しようとする小売業の動きが目立つ。 小売業者は、「PBは粗利益率が高い、だから、PB
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