PythonでWebサービスの稼働を監視、不具合をいち早く察知する方法
企業で利用するWebサービスの管理もシステム管理における重要な要素だ。システム管理者はWebサービスが正常に稼働しているかどうかを監視する必要がある。 前回紹介したpingコマンドを使えば、サーバーやネットワーク機器が稼働しているかどうかを確認できる。しかしサーバーなどが提供するWebサービスに不具合が起きて、正常に動かなくなっていてもpingだけでは分からない。pingへの応答はOSの役割だからだ。WebサービスはOSにとってはアプリケーションの1つである。このためpingの応答があってもWebサービスにはアクセスできない事例は発生し得る。 管理するWebサービスが増えると、いちいちブラウザーを使ってアクセスしていては時間を要する。Pythonプログラムを駆使すれば、複数のWebサービスが正常に動いているかどうかを一括して調査できる。利用するのはHTTP通信用モジュール（ライブラリー）の
Pythonで気象データを自動取得してグラフを作成したい
今や大人気のスクリプト言語「Python」は、PC内の処理はもちろんインターネットやクラウドとの親和性も高いという特徴を持つ。Pythonを使ってExcelファイルの変換などPC内で完結する処理から、クラウドを活用した各種自動化処理まで便利なスクリプトの数々を紹介する。 インターネットで公開されている情報を定期的に取得し、その情報に基づいて何かの処理をしたい場合があります。昨今、多くのWebAPIやオープンデータが公開されています。それらの有益な情報同士を組み合わせることで、思ってもみない付加価値を見いだすことができるかもしれません。 ここでは、そうした一例として気象情報を定期的に取得して、グラフを描画するスクリプトを紹介します。気象庁が日々公開している気象情報（最高気温と最低気温）を取得してCSVファイルに追記するスクリプト「download.py」（図1）と、そのCSVファイルを読み込
Pythonで面倒な手作業を不要に、ネットワーク機器を一括監視
企業のシステム管理者にとって、ネットワーク監視などの日々の運用は欠かせない。企業システムはインターネットやLANの利用を前提としており、ネットワークにトラブルが発生すると業務に支障を来してしまう。 そこでシステム管理者はネットワークの疎通を調べたり、機器の挙動を確かめたりする。そのために手順書を用意し、手作業で実施するシステム管理者も少なくない。例えばネットワークコマンドを順番に入力して、毎回手順書に従って機器の死活監視などを実施するという具合だ。 しかし手作業でネットワークコマンドを実行していると、管理対象の機器やコマンドの種類が増えるにつれて手間や時間がかかるようになる。さらに手作業ではミスも発生しやすい。 こうした面倒な手作業はプログラムによって自動化するに限る。人気プログラミング言語のPythonには、ネットワーク管理のためのモジュール（ライブラリー）が用意されている。これを利用し
PythonでWebカメラの画像を定期的にLINEに送りたい
今や大人気のスクリプト言語「Python」は、PC内の処理はもちろんインターネットやクラウドとの親和性も高いという特徴を持つ。Pythonを使ってExcelファイルの変換などPC内で完結する処理から、クラウドを活用した各種自動化処理まで便利なスクリプトの数々を紹介する。 最近は監視カメラの低価格化が進んでいますが、そうした市販製品よりも細かく自分の思い通りにカメラを制御したい人もいるでしょう。市販の監視カメラでは専用のアプリからしか使えない場合が多いのも不便です。Pythonのライブラリを使えば、自由にカメラを制御できるため、自作の監視カメラを作るのも難しくありません。そこで、Webカメラの画像を定期的に撮影してLINEで通知するスクリプト「camera_line.py」を作ってみました（図1）。安価に機材をそろえられるRaspberry Pi（ラズパイ）とUSB接続のWebカメラを組み合
待ったなしのESG開示、年内にも「世界標準」登場で非財務データ収集が必須に
ESG（環境・社会・企業統治）に対する関心が世界的に高まっている。特に投資分野ではESGに配慮する企業を重視する「ESG投資」が盛んだ。ESGへの取り組みを評価するための開示基準作りも進んでおり、国を越えて企業の取り組みを比較できるようになれば企業にとって関連データの収集・管理や活用は重要なテーマとなる。先進事例から対応のポイントを学ぶ。 ESG開示基準が乱立気味の現状に、一石を投じる動きになりそうだ。国際会計基準（IFRS）を策定する英IFRS財団が2022年3月31日、非財務情報の開示基準を記した草案を公開した。新基準はIFRS財団傘下の国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が策定する。IFRS財団がISSBを「国際会計基準審議会（IASB）」と並列する形で設置したことからも、新基準は国際会計基準と同様に事実上の世界標準となる公算が大きい。 IFRS財団の新基準が事実上の標準になれ
アップル「M2」の隠し機能は拡張性か、「Tap to Pay on iPhone」日本上陸に期待
2022年6月6日（米国時間）に米Apple（アップル）が開催した開発者会議「WWDC22」の基調講演ではいくつかの新発表があった。本稿では「macOS」並びに「Apple Silicon」の第2世代となる「M2」と、筆者が主にカバーしている「Apple Pay」「Apple Wallet」のトピックに注目したい。 新プロセッサー「M2」の隠し機能に期待 まずは「Apple Silicon」と「macOS」に触れたい。M1 Pro／Maxのビジネスモデル、そしてM1 Ultraの技術的特徴については過去の記事で触れているが、今回新たに「M2」が発表された。基本的には「M1」と同じ5nmの製造プロセスを用いたもので、トランジスター数が前モデルの160億個から200億個に増えている。 プロセスルールに変更がない状態でトランジスター数が増えているということは、それだけダイ単体の面積も増加している
TCP/IPの後継技術になるか、常識を破る「QUIC」と「ICN」の衝撃
アプリケーションの高度化やデータ通信量の増加に対応するため、TCP/IP（Transmission Control Protocol/Internet Protocol）の後継となる技術の検討も始まっている。その代表格が「QUIC」というプロトコルだ。TCPに取って代わる可能性があるとして注目されている。 QUICは、米グーグルが自社のWebサービスで大量のアクセスを高速に処理するために開発した独自プロトコルをベースにしている。同社はこのプロトコルを2015年にIETF（Internet Engineering Task Force）へ提出。その後、TLS（Transport Layer Security）の機能を取り込み、HTTP以外にも使えるようにするなどの変更を加えて標準化へと至った。 UDPでTCP相当の信頼性を確保 QUICの主な特徴は、「TCPと同等の再送制御や輻輳制御を備える
国立国会図書館が281万点の蔵書をデジタル化、内製のHCI基盤で解決した課題
国立国会図書館は蔵書のデジタル化によるDX（デジタル変革）を進めている。デジタル化したした蔵書の保存や管理のためのシステム基盤の刷新にも動いており、2022年12月にも移行を完了する見込みだ。 基盤刷新に当たり重視したのは、アプリケーションの実行環境をベンダーに頼らず自分たちで柔軟に追加できることだ。実現のため同館は仮想化技術のハイパーコンバージドインフラストラクチャー（HCI）を採用した。 ネット経由で館外から蔵書にアクセス 蔵書のデジタル化には主に2つの狙いがある。1つは蔵書を検索・閲覧できるサービス「国立国会図書館デジタルコレクション（デジタルコレクション）」への活用だ。紙の蔵書をデジタル化できれば、インターネット経由で館外からも気軽にアクセスできる。もう1つは貴重な資料の長期保管だ。国立国会図書館の蔵書には、江戸時代の木活字版資料や浮世絵などの貴重な資料も含まれている。デジタル化し
DXをIT部門や変革推進者に丸投げ、そんな経営者は退場すべきだ
ずばり、今回のIT職場あるあるは、IT部門やITベンダーのみならず、むしろ人事部門の責任者や担当者に読んでほしい／読ませてほしい。 「DXを経営トップや役員から丸投げされたあげく、開き直られる」 「現場からは非難ごうごう。四面楚歌（そか）。誰も協力してくれない」 「そもそも役員や社員のITリテラシーが低すぎて、そのお守りが大変だ」 いずれもDXや組織変革を、会社から丸投げされたIT部門や変革推進組織の責任者・担当者の悲痛な叫び声である。筆者はこの手の相談を連日のように、大企業病のドクターであるかのように受けている。 断言する。DXはIT部門だけに丸投げして解決するものではない。とりわけ人事部門との連携、および人事部門の変革が肝である（もちろん、経営陣の変わる覚悟、変える覚悟が必須なのは言うまでもない）。 強い言い方をすれば、「ヘタレな人事部門」がDXや組織変革を前途多難にする。今回、ITの
危うし、デジタル庁 1年たたずに課題山積
「国全体をつくり替えるくらいのつもりで取り組んでほしい」。2021年9月1日、デジタル庁の発足式で菅義偉前首相はこう発破をかけた。そこから9カ月、早くも3つの課題が生じている。「システムトラブルが止まらない」「『オープン・透明』に黄色信号」「自治体システム標準化に遅れ」――だ。それぞれ見ていこう。 課題1 システムトラブルが止まらない 課題の1つ目はデジタル庁が運用するシステムのトラブルが相次いでいることだ。2021年11月から2022年4月にかけて、システムの不具合による利用者の個人情報漏洩のほか、メール誤送信による利用者のメールアドレス流出などが5件あった。 行政のデジタル化が進むにつれ、運用するシステムの影響も大きくなる。地方自治体や中央省庁が利用する「ガバメントクラウド」の稼働とその利用拡大を控えるなか、発足半年あまりのデジタル庁のシステム運用体制に早くも不安の声が上がっている。
「義憤系転職者」が採用面接で評価されないワケ
「今だから、話す！」といった調子で、過去に自分が見聞きしたことをYouTubeなどで発信する人たちが増えています。一部で「暴露系YouTuber」などと呼ばれています。 その内容はさまざまですが、社会的に良くないと考えられていることを白日の下にさらそうとしているものが多いようです。本人が義憤に駆られて訴えているのかもしれません。 この義憤、転職や面接の場面でもよく見られます。「勤務先が間違ったことをしている、それを正そうとしないから辞める」というのは一つの退職理由でしょう。ただ、中途採用面接の場面でそれを前面に出すのはマイナスになることがあります。“義憤系転職者”にならないように気をつけてください。 志望動機ではなく、退職理由を長々述べてしまう “義憤系転職者”には、中途採用面接で元の勤務先の間違いを訴える人がいます。例えば、自分が正しいと考えているルールと会社のルールに食い違いがあった場
デジタル庁周辺「デジタル以前に仲が悪い」、組織超えた勉強会合宿は処方箋か
霞が関の各府省庁や地方自治体と連携し、行政デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する司令塔であるデジタル庁。ただ、その周辺からは、情報共有や連携がうまく進まないといった不協和音が聞こえてくる。 広がる国と自治体の距離 「国と自治体の距離が最も近くなったのがワクチン接種記録システム（VRS）の導入時だった。だがデジタル庁ができた後、距離は広がってしまった」。ある地方自治体の情報システム担当者はこうこぼす。 この担当者はVRSの運用や自治体システム標準化対応の準備を担い、デジタル庁発足前から国と連絡を取っていた。自治体業務に直結するシステムの仕様などで、具体的な要望や提案を上げることもあった。ただ最近はデジタル庁側の動きが見えにくいうえ、意見を出しても聞いてもらえないと感じ、不信感が高まっている。 デジタル庁は各府省庁と連携して政府情報システムの整備・運用をする。だが、ある政府関係者は
ログインに時間がかかりすぎる、原因はネットワークでもアプリケーションでもなかった
ある顧客から、社内システムの調査に協力するよう依頼された。ログイン時に応答速度が極端に遅くなる場合があるという。ネットワークやアプリケーションを疑ったが問題はなかった。サーバーベンダーからは異常なしとの回答もあった。担当者が1日かけて通信パケットを詳細に調査したところ、予想もしなかった事実が判明した。 Webシステムの応答速度が遅く、次の画面になかなか進まない。しかし、一応は利用できる。このような状況だと明らかなエラーは発生していないので、トラブルの原因を特定しづらい。アプリケーションからサーバー、ネットワークまで、広範囲から問題を切り分ける必要がある。 今回紹介するトラブルは、まさにこうしたケースだった。SCSKの山科 正幸さんはパケット解析装置を活用するなどして、トラブルの発生場所を早期に特定した。一体どのようにして特定したのか。トラブル解決までの流れを見ていこう。 始業時のログインに
「今さら国産クラウドの育成」、自民党と経産省は何を考えているのか
自由民主党と経済産業省が「国産クラウド」の育成に動いている。狙いは「国民データの安全な管理」と「クラウド技術の確保」という経済安全保障上の2点だが賛否両論がある。 自民党は政府や国民に関する機微データについて「セキュリティを強化したクラウド」を「国内産業育成を積極的に図る形で技術開発を進めつつ採用すべき」という主張を含む提言『デジタル・ニッポン 2022』を2022年4月26日にまとめ、デジタル庁に対して同年5月16日に検討を求めた。 関連記事： 機密情報は国産で管理を、自民党がデジタル庁に迫る「セキュリティクラウド」の正体 経産省は1年前の2021年5月、『デジタル産業に関する現状と課題』という資料で「クオリティクラウド」の推進を強調した。クオリティクラウドとは「産業・政府・インフラ用途のクラウド化に求められる要件を満たすクラウド」である。経産省は「国産」という言葉を使っていないが「日本
テレワーク時代に超便利なホワイトボードアプリ「Miro」
ビジネスソフトの定番であるマイクロソフトの「Office」は、高機能であるがゆえにさまざまな作業に対応できる。例えば、「Excel」で作図したり、「PowerPoint」に表形式のデータを並べたりもできる。 ところが、それぞれの機能を個別に見ると、専門的なアプリにはかなわない（図1、図2）。例えば、今回紹介する「Miro」や「Cacoo」を使うと、Officeより美しい図を簡単に作成できる（図3）。
議事録を楽々デジタル化、録音データや手書きメモから作成するワザ
会議や打ち合わせなどの記録は、日常的にノートに記録しているだろう。10年ほど前からICレコーダーなどで録音して議事録を作るのに役立てるようなケースも増えてきた。 ただし、ノートを書いたり記録したりする作業が打ち合わせの邪魔になるのはいただけない。特に対面の打ち合わせでキーボードを打っていると、きちんと話を聞いていないと思われてしまう懸念がある（図1）。
多要素認証を破る「プロンプト爆撃」の罠、ユーザーの寝込みを襲う恐怖の手口
正規のユーザーになりすました不正アクセスが後を絶たない。攻撃者はフィッシング詐欺などでユーザーのIDとパスワードを盗み、それを使ってクラウドサービスや企業ネットワークなどにログインする。 このような不正アクセスを防ぐのに有効な対策の1つが「多要素認証」だ。多要素認証とは、ユーザーの認証時に複数の情報（認証要素）を使う方法である。 例えば、パスワードとスマートフォンの認証アプリを使う方法があり、多くの企業がセキュリティー対策の1つとして導入している。この方法では、パスワード（知識情報）を知っていて、なおかつあらかじめ登録されたスマホ（所持情報）を持っていないとログインできない。パスワードだけの場合と比べてセキュリティーレベルは飛躍的に向上する。 だが万全ではない。上記のような多要素認証を破る手口が数年前から確認されており、現在も使われている。「プロンプト爆撃（prompt bombing）」
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