カフェでの打ち合わせや立ちながらメモを取らなければならないシチュエーションでなかなか手元が安定せず、文字を安定して書くことができなかった経験はないだろうか。 特に薄い紙を記入する際には下敷きがないと煩わしく、これまではクリアファイルなどで代用していた。
コロナ禍以前、ほとんどの経営者は在宅勤務が生産性を低下させると考えていた。オフィスに出社させてきちっと管理しなければ、従業員は自宅でパジャマ姿のままくつろぎ、ネットフリックス(Netflix)に夢中になって何もしないだろうと思っていたのだ。 だが、リモートワークと出社を混合させたハイブリッドワークが3年半にわたって実施されたことで、今ではこの考えが間違っていたことが分かっている。実際、ある研究によると、ホワイトカラーの専門職は、在宅勤務をすることで、仕事量を減らすどころかより多くの仕事をこなせることが確認されている。 しかし、生産性は労働の尺度の1つに過ぎない。しかも、それは限定的な評価だ。日常的に労働者がこなす仕事の「量」は、その仕事の「質」とは大きく異なる。 例えば、1時間あたりのアウトプットからは、イノベーションがあったかどうかは分からない。ここでいうイノベーションとはつまり、将来を
台風や地震などの防災関連情報を爆速で発信することで有名なTwitterアカウントがある。 人気アニメ「エヴァンゲリオン」シリーズに登場する組織「特務機関NERV」を名乗り、東日本大震災以降、ほぼ休むことなく8年にわたって情報を発信し続けてきた。フォロワー数は8月28日現在で約75万人になった。 アカウントの“中の人”(運営者)は、脆弱性診断などを主力事業とするセキュリティーベンチャー、ゲヒルン(東京・千代田区)を経営する石森大貴さん。セキュリティー界隈で名の知れたプログラマーで、生粋の“エヴァファン”。社名の由来も同作品からとった。 「特務機関NERV防災アプリ」のデモ画面。マップ部分はするするとスクロールし、拡大・縮小させて地域ごとの天候などの情報もグラフィカルに見られる。 撮影:伊藤有 これまでTwitterの「特務機関NERV」は個人プロジェクトとして運営してきたが、9月1日「防災の
「生成AIイヤー」とも言える2023年も終わりに近づいてきたが、ここにきてグーグルがさらに新しい技術を投入すると発表した。 グーグルは12月7日(日本時間)、生成AI向けの新しい大規模言語モデル「Gemini(ジェミニ)」を発表した。 自社のチャットAI「Bard」はもちろん、「Pixel 8 Pro」をはじめとしたAndroidスマートフォンへの組み込みも進める。 グーグルのスンダー・ピチャイCEOはリリースの中で、Geminiをこう表現する。 「賢いソフトウェアというよりも、より便利で直感的な、相談できる専門家または仲間のように感じられるようになる」 グーグルが本気で取り組んだGeminiとは、どんな存在なのだろうか。
コード・インタープリターはChatGPTの有料版「ChatGPT Plus」で、GPT-4の付加機能として呼び出せる。 画像:筆者によるスクリーンショット ChatGPTの有料版である「ChatGPT Plus」(月額20ドル)には、7月初めから「Code Interpreter(コード・インタープリター)」という機能が追加された。 この機能が画期的だとして、一時ネットでは大いに話題になった。これまでは面倒だった「データ集計」などを、チャットの命令だけで実行できるからだ。 データ集計は、Excelなどの表計算ソフトやPythonなどのデータ処理に強いプログラミング言語で処理することが多い。 しかしコード・インタープリターでは、それらを使う必要はほとんどなく、データさえ用意できればいい。さまざまな手間がほぼゼロになり、ChatGPT任せにできる。 そうはいってもピンと来ない人も多いはず。そこ
Britney Nguyen [原文] (翻訳:Makiko Sato、編集:井上俊彦) Dec. 21, 2022, 07:30 AM テックニュース 25,221 グーグルの幹部が従業員に対し、チャットボットが検索に代わるとは思わないと述べたという。 従業員が幹部にOpenAIのChatGPTのようなチャットボットを開発しないことは、機会の損失ではないかと尋ねたことをCNBCが報じている。 アルファベットのCEOとグーグルのAI部門責任者は、同社にとっては、OpenAIのようなスタートアップよりも「風評リスクが大きい」と述べた。 グーグルの幹部は従業員に対し、風評リスクを考慮して、OpenAIのChatGPTに競合するチャットボットを開発することはないと語ったと報じられた。 CNBCによると、グーグルのAI部門責任者のジェフ・ディーン(Jeff Dean)は全社会議の中で、同社はAI技
京都大学の高等教育研究開発推進センターがこの9月をもって廃止されることが、8月4日、京都大学高等教育研究開発推進センターによって明らかにされた。この発表は、京都大学関係者をはじめとした教育関係者の間で大きな衝撃をもって広がっている。 というのも、高等教育研究開発推進センターは学内で「教育」という側面で多岐にわたる業務を担っていた組織だったからだ。例えば、 学内のFD(Faculty Development )といった教員への教育 2005年から京都大学の講義や公開講座、シンポジウムなどの動画を管理・無償公開してきた京都大学オープンコースウェア(OCW)の運営 京都大学の大規模公開オンライン講座「MOOC」の運営など これらすべてを、同センターが運営していた。 組織の統廃合や改変にともなう業務の移管はよくあることだ。ただ、高等教育研究開発推進センターが8月4日付で発表した資料によると、業務内
東京都選定歴史的建造物にも指定されている東京・新宿にある紀伊國屋ビルディング内にある、紀伊國屋書店・新宿本店。 2019年から進められてきた耐震補強工事に伴う内装のリニューアルによって誕生した「あるコーナー」が、インターネット上で話題を呼んでいる。 2022年4月に他のフロアに先んじてリニューアルが完了した2階・文学売場にできた、「今日の新刊」「昨日の新刊」を紹介するコーナー、「BOOK WALL」だ。 出版業界外の人に「書籍は年間約70,000点、1日200点くらい発刊されてる」と言うと「ちょっとよくわからない」と言われがちで、わたしも物量の実感としてよくわからなかったんですが、改装した紀伊國屋書店新宿本店の2階に 「今日の新刊」 「昨日の新刊」 という棚ができてます。 必見。ぜひ現場へ。 pic.twitter.com/xf9aDwU6Sh — 今野良介|編集者 (@aikonnor)
メタ(Meta、旧Facebook社)が開発を続ける多数のVR/ARデバイス。多数の試作にどのような意味があるかを改めてアピールした。 出典:Meta/Reality Labs メタ(旧:Facebook)の研究機関である「Reality Labs」は、VR/ARデバイス向けに研究を進めている多数のディスプレイ技術を公開した。 彼らの目的はシンプル。「現実と区別がつかない、快適なディスプレイ」の開発だ。 公開されたものはどれもまだ研究段階であり、製品化までには時間がかかる。製品での利用予定も一切明言されていない。 だが、明かされた彼らの試みと大量の試作機からは、メタバースにかける「本気度」が伝わってくる。
村上 茂久 [株式会社ファインディールズ 代表取締役] Mar. 30, 2022, 07:30 AM ビジネス 28,584 「リモートワークになって、自宅で音楽を聴く機会が増えた」という方も多いのではないでしょうか。その影響か、コロナ禍により打撃を受けた業界も多いなか、ライブが開催できないなどの課題はあったものの音楽業界は全体で見れば比較的健闘しているようです。 国際レコード連盟(IFPI)の年次レポート「Global Music Report」によれば、世界のレコード音楽市場は2021年に18.5%の伸びを示し、なかでもストリーミングは24.3%(有料・無料合計)も成長したそうです(※1)。 その音楽ストリーミングでシェア1位を誇るのがSpotify Technology S.A. (以下、Spotify)です。音楽配信事業はいまや、アップル、アマゾン、グーグルなど名だたるテックジャ
なぜかといえば、長年ソニー製品の取材を続けてきた筆者も初めて見る素材感、ひと目で分かる異なる世界観が、新しいパッケージからは見てとれたからだ。 実はWF-1000XM4のパッケージなどに使われている素材は「オリジナルブレンドマテリアル」と呼ばれる“ソニー独自の紙素材”だ。 確かに、世界的にはストローが紙素材に変わったり、買い物袋をエコバッグに変えたりといった形で、「石油由来のプラスチック」の使用を減らす脱プラの流れがクローズアップされている。 それでもなぜ、ソニーは手の込んだ素材開発をしてまで、紙素材のパッケージをつくったのか。 ソニーの開発担当者が語った「その理由」は、世界的な環境意識の潮流と、グローバルメーカーならではの課題が見え隠れするものだった。
新型コロナの影響で、鉄道の利用客は大きく落ち込み、業界は深刻な打撃を受けている。 西日本旅客鉄道(JR西日本)が4月30日に公表した2021年3月期の通期決算では、過去最大となる2332億円の最終赤字に落ち込んだ。2022年3月期は最終黒字を見込むものの、最終益はわずかに30億円。財務基盤の見直しは急務だ。 そんななか一筋の希望を見出す話題がある。 決算に先立つ4月14日、長谷川一明社長の会見で、AIと過去2年間で収集されたデータを活用して「自動改札機の故障予測プログラム」を開発し、保守管理コストを3割削減したことを公表した。 鉄道会社が自社の持つノウハウにあたる「故障データ」とAIを組み合わせて保守の効率化を進める、というのは実に今風のニュースに見える。 今回、改めて注目したいのは、AIによるデータ分析という先進的な取り組みの裏で動いていた、JR西日本独自のデータ分析チームの存在だ。 「
経営や人事において、アフターコロナの話題の1つとして、「本当にオフィスは必要なのか」の議論がよくなされています。 報道などによると、サイボウズやGMO、ツイッターなど、さまざまな企業が完全に近いテレワークを実現し始めており、オフィスレスは現実的な選択肢として検討されつつあります。かく言う弊社のような小さなコンサルティング企業でも、「コロナ明け」もテレワークが続いており(このコラムもオフィスに私一人だけの状況で書いています)、今のところ特に問題も生じていません。数カ月もこんな状況が続くと、オフィスは本当にいらないのではないかと思えてきます。 もし会社のメンバー全員が自立したプロフェッショナルであれば、本当にオフィスはいらないと、私は思います。あるいは、そこまでは言い過ぎだとしても、「なくても大丈夫」だと思います。 「プロ」であれば、上司や同僚に依存せずに、独力で多くの仕事をこなせますし、必要
オープンソース・ソフトウェアをホスティングする世界最大のサイトであるGitHubは、Black Lives Matter運動が広がる中、コードにおける「マスター」と「スレーブ」という用語の置き換えに取り組んでいる。 プログラミング用語では、「マスター」は、「スレーブ」と呼ばれる従属的なプロセスを制御するメインのコードを指す。 ソフトウェア企業はすでにこのような用語をなくす努力をしてきたが、制度的人種差別に抗議する世界的なデモは、その動きを加速させている。 マイクロソフト傘下のコーディングプラットフォームGitHubは、Black Lives Matter運動が企業の責任を問い続けていることから、同社のシステムから「マスター」という用語を削除した。 BBCによると、GitHubの最高経営責任者 (CEO) であるナット・フリードマン(Nat Friedman)は、5000万人の開発者が利用し
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