奥井 夏子 インフォメーションアーキテクト 便利さ、手軽さから、オンラインショッピングは今や私たちの生活の中に深く浸透しています。そして「売れるオンラインショップ」を目指して、各Eコマース(EC)サイトが凌ぎを削っています。ECサイトの構築にあたって、まずはそのショップのターゲットを設定し、それぞれの攻略方法を考えることが大切です。攻略方法を考えるには、ターゲットユーザーのサイト内行動を知る必要があります。 ここで1つの疑問が浮かびます。はたして、男性と女性で、ECサイト内の行動に違いはあるものなのでしょうか。 「楽天市場でギフトを買ってください」 今回のアイトラッキング分析では、「ECサイトにおいて男女の行動に違いはあるのか」を検証すべく、以下のテストを行いました。対象サイトは、日本最大のECサイト、楽天市場としました。 対象サイト:楽天市場 被験者:オンラインショッピング経験のある20
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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インターネットで通信販売を行う方や、インターネットオークションへの出品を行う方が、守るべきルールを御紹介します。 ※ 以下の説明を御覧になり、さらに御不明な点がございましたら、こちらにお問い合わせ下さい 特定商取引法上の規制 特定商取引法では、通信販売を行う者に対して一定の規制を行っています。 特定商取引法の規制対象となる行為は、以下のとおりです。 (1)事業者が、(2)郵便等の方法により申込みを受けて行う、(3)指定商品等の販売で、(4)電話勧誘販売にあたらず、(5)適用除外にあたらないもの ※上記の要件の具体的な内容・判断基準については、それぞれのリンク先を参照してください。 特に、(1)の「事業者」については、要件を満たせば、個人であっても特定商取引法上の「事業者」に該当することとなるので、注意が必要です。特に、インターネット・オークションにおける出品者が「事業者」に該当するかどうか
このガイドラインは、インターネットを用いた通信販売(インターネット・ショッピング)において、健全な電子商取引の普及に寄与し、消費者の信頼を確保するために、特定商取引に関する法律(以下「特定商取引法」という)及びその他の関係法令に基づき、事業者が遵守すべき基本的方針を定めたものである。 尚、このガイドラインは日本国内に事業所をもつ事業者が日本国内の消費者に対して行う電子商取引に適用するものとする。 次に掲げる用語の意義は、以下の通りである 。 1.電子商取引=電子ネットワークを利用した、コンピュータを中核とするシステムにより処理される商取引。そのようなシステムによる処理を伴う商取引は、書面等により処理されていても、これに含まれる。 2.事業者=日本通信販売協会会員をはじめ、広く一般に電子商取引を業として、広告、取引の申込み・承諾、代金決済等を行う法人。 電子商取引では、広告・宣伝・勧
2006年にWebSideStory社が行った調査でGoogleユーザーよりもYahooユーザーのほうが商品を購入する確率が高いと言うことは結構有名な話でもある。 3年前に適当に作った、主要検索エンジンからの訪問者別購入率を調べるツールも、この上の話と同様の数値を出している。 しかし、年を重ねるごとに、Yahooユーザーの商品購入率が増えていると言うことに気がついた。 Googleはさらに減少傾向 統計を取る仕組みはものすごく簡単な仕組みで、PHPで作ったものです。 訪問して来たユーザーのひとつ前の訪問先を調べ、それが検索エンジンかどうかをチェック。 そのユーザーに対して、PHPでsessionを発行するというもの。 sessionを発行したユーザーの行動情報はこちらでわかるため、どのページを閲覧する傾向にあるとか、どの文字をクリックしやすいかという統計が取れます。 また、どの検索エンジン
◆本コラムのサマリ ・アクセス解析はユーザーの行動パターンを明らかにすることができる有効な手法であるが、それだけではサイト改善は望めない。 ・効果的なサイト改善のためにはアクセスデータには表れない行動理由(ユーザー心理や背景)を把握し、精度の高い改善仮説を持つことが重要である。 ・ユーザー行動観察調査はユーザーの心理や背景理解を助ける手法であり、アクセス解析と併用することでROIの高いサイト改善が可能になる。 アクセス解析の罠 「アクセス解析だけでサイト改善はできない」 近年、アクセス解析はツールの進化とともに、ますます多くの企業で実施されるようになっています。インプレスR&Dの「インターネット利用動向調査報告書〈ウェブ担当者編〉2007」によると、2007年時点で、約48%の企業でアクセス解析が実施されています。今やアクセス解析はサイト改善のために欠かせない手法の一つとなっているのです。
ディー・フォー・ディー・アール(D4DR)は10月16日、「主要カタログ通販事業者の携帯サイトに関するスコアリング評価」の結果を発表した。この調査は、カタログ通販事業者の主要6社「ニッセン(http://m.nissen.co.jp/) 」「ムトウ(http://i.mutow.net/) 」「ベルメゾン(http://mobile.bellemaison.jp/) 」「イマージュ(http://image.ne.jp/) 」「ディノス(http://mobile.idinos.com/) 」「シャディ(http://shaddy.jp/) 」を対象に実施したもの。 調査は、D4DRのコンサルティングメニューの1つである「Webサイト・スコアリング評価」の手法を用いた。ただし、携帯電話サイト向けにカスタマイズされた簡易版を今回は使っている。「集客」「使いやすさ」「サポート」「商品訴求」「コ
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