結局、何がどうすごいのか？ 南方熊楠という人は、とてもわかりにくい存在である。 その名は有名であるが、「何をした人なのか」というのがいまいち、わかりにくい。 講談社現代新書『未完の天才 南方熊楠』（志村真幸・著）は、その「なぜわかりにくいのか」に迫っておもしろい。 わかりにくさの原因を知るだけで、南方熊楠が近くに感じられる。 南方熊楠の形容は「知の巨人」と紹介されることが多い。 すごい人だ、という意味だが、かなり漠然としている。 何がどうすごいのかはなかなか説明されない。 南方熊楠は博覧強記の人として知られている。何か国語も操り、海外の雑誌にも論文をいくつも掲載された研究者である。 知の巨人というイメージは明治時代からあり、「海外から高く評価されている日本の学者」というのが世間一般での理解であったようだ。 博覧強記ということは、つまり「知識のインプット」に対して異様な熱量を持っていたという

開始早々から賛否両論が飛び交っている今年の大河ドラマ『鎌倉殿の13人』。大泉洋が演じるやけに軽いノリで威張り散らす源頼朝や、北条政子をはじめ自己主張の強い女性たち…。当時の人々は、本当に“あんな感じ”だったのでしょうか？ 講談社学術文庫の新刊『源氏の血脈―武家の棟梁への道』の著者である中世史研究者の野口実氏が、歴史学者の視点から『鎌倉殿』を読み解きます。 『鎌倉殿の13人』を考える 今年の大河ドラマはおもしろい。一部の研究者からは「ここまで品格のない大河は見たことがない」などという批判も聞こえるが、それは演出上の問題で、ストーリーや社会風俗の考証は相対的にはよく出来ていると思う。 だいたい日本史研究者の中には、歴史に興味をもつきっかけが大河ドラマだったという人が多い。織田信長は高橋幸治、平清盛は仲代達矢、といった具合に、彼ら彼女らの脳裏にある研究対象とする人物や社会の「情景」は、けっこうか

5月下旬に新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が「パンデミックの状況で五輪をやるのは普通はない」と発言して以降、しばらくになります。 このセンテンスが広く知られる一方、私のような専門家目線では、カギとなる発言として「どのような状況で感染リスクが上がるのか、しっかり分析して意見するのが専門家の務めだ」という文が極めて重要であると考えています。 いまこそ、落ち着いてこの感染症のリスクと向き合うことが何よりも重要だと信じています。本稿では、今回のことを契機にあぶり出された日本の新型コロナ対策の根幹となる問題について、その本質に触れつつ整理したいと思います。個人的には、以下に述べる問題点の改善は、今後、日本が“科学技術研究の成果”を政策活用に結び付けられる国となるのか否か、そのカギを握るものとさえ考えています。 「政治」と「科学」の対立が煽られた経緯 最初に私の想いを述べますが、私は政府

クリストファー・ノーラン監督の全世界待望の最新作『TENET テネット』の日本公開の時が目前に迫っています！　私はこの作品の翻訳と広報の科学監修を務め、幸運にもその魅力を世界に先駆けて体験することができました。 本記事では、同じくノーラン監督の作品である『インターステラー』に触れながら、時間に関する科学で軽く準備運動をしておきましょう。それは、時間のジェットコースター『TENET テネット』の衝撃に備える安全バーになる……はずです。なお、『TENET テネット』本編のネタバレは一切無いのでご安心ください。 『TENET テネット』は「！」と「？」の超連打 まず、皆さんが最も気になるであろう『TENET テネット』の率直な感想です。 ずばり「！」と「？」。「な、なんだこの映像はッ！！」という人生初めて見る奇怪な映像に脳の常識が崩壊する衝撃「！」と、「え？えぇ？？……………」という脳が思考停止

2020年8月15日は、75回目の終戦記念日だ。そして8月6日には広島に、9日には長崎に原子爆弾が投下された。戦争を知る人がどんどん少なくなるからこそ、私たちはその現実を語り継ぐ必要がある。しかし「戦争」を題材とした映画やドラマが、必ずしも「史実」とは限らない。作られた時代の背景も踏まえて考証することで、私たちは「戦争」をより深く感じ取ることができるはずだ。 ジャーナリストの佐々木俊尚さんが戦後に作られた映画を分析していく「映画から見る戦後史」、今回は2016年に公開され、大絶賛を浴びた『この世界の片隅に』にたどり着くまでの作品を紐解いていく。 戦死した兵士たちは、 戦後の日本を豊かだと思うのか 1935年（昭和10）生まれの倉本聰が脚本を書いた『歸國』という戯曲がある。2009年に初演され、2010年にはテレビドラマになった。アジア太平洋戦争で戦死した日本軍兵士たちの英霊が、60余年ぶり

説教したがらない男の皆さん、安心してください 「マンスプレイニング」(mansplaining)という言葉をご存じだろうか。「マン」(man、「男性」)＋「エクスプレイン」(explain、「説明する」) を縮めて動詞「マンスプレイン」(mansplain)、その動名詞が「マンスプレイニング」だ。知っている方も多いと思うが、一応オクスフォード英語辞典で定義を確認してみよう。 男性について使う言葉。（通常は女性に話しかけている時に）必要もないのに、横柄だったり、相手を見下していたりするようなそぶりでものごとを説明すること。とりわけ保護者ぶっていたり、男性優越主義的な態度を示していたりすると思われるような口ぶりの時に使う。（拙訳） つまり、相手の女性が既に知っていたり、説明してもらう必要がないと思っていたりするのに、男性が偉そうに説明をするのが「マンスプレイニング」だ。とくに女性の健康とか、性

累計47万部のベストセラーとなった『応仁の乱』の著者で、歴史学者の呉座勇一氏が著した『陰謀の日本中世史』（角川新書）が、11万部のヒットとなっている。 「関ケ原は家康の陰謀だった」「本能寺の変には黒幕がいた」といった、日本史の世界にあふれる「陰謀論」「俗説」を次々と論破していく快作だが、呉座氏が陰謀論に真っ向から立ち向かうのはなぜか。その理由を聞いた。 強い危機感を持っている いま、世の中には「陰謀論」があふれています。私は歴史学者として、この状況に強い危機感を持っています。 例えば、先日、財務省次官のセクハラ問題が起こった時には、「これはマスコミが安倍政権打倒のために仕組んだものだ」という意見がネットに氾濫しました。また、TOKIOの山口達也さんの事件起こった時には、「一種のハニートラップだったのではないか」という信じがたい意見が見られました。 なにか大きな事件が起こると、すぐに陰謀論、

二つの国難——ウイルスと脆弱な公共部門 下の二つの図をご覧いただきたい。国家と地方の公務員の人数の推移を示したグラフである。 【図2】 国家公務員は、2001年の約81万人から、2017年の約28万5000人へと7割近くも減少している。2004年には前年比で約15万人減、2007年には約26万人減と大きく減少しているのが目を引く。前者は国立大学の「国立大学法人」化、後者は郵政民営化に伴うものである。地方公務員の数も、一貫して減少を続け、17年間で4万人もその数を減らしてきた。 バブルが崩壊した1990年代以降、公共部門の非効率性が厳しい批判にさらされてきた。そうした批判を受けて、民営化とアウトソーシング、正規雇用から非正規雇用への転換等、公共部門のスリム化という名の下、様々な「改革」が行われてきたのである。上の二つのグラフが示した、国家と地方における公務員数の顕著な減少は、「改革」の「成果

福島第一原子力発電所の事故を描いた映画『Fukushima 50』（若松節朗監督）が3月6日公開される。 これは、一種の「戦争映画」だ。福島第一原発を戦場として描き、吉田所長以下の職員たちを兵士として英雄的に描く。 娯楽映画として、よくできている。 原発のプラント内の再現度が高い。といって、私自身が実際の原発を見ているわけではないので、どこまで再現されているかは確証できないが、リアルに感じた。 凄まじい事故だということ、原発内部の構造がよく分かる。そして、現場の職員たちの危機感もよく伝わってきた。よくぞ、日本は無事だったと思う。 しかし、大きな問題のある映画だ。 混乱の元凶は「総理」だったのか？ 娯楽映画なので、作劇上、主人公であるヒーローに対し、悪役が必要なのは分かる。 この映画が扱う戦争では、倒すべき相手は「どこかの国」でもテロ組織でもなく、暴走している原発だ。 そして原発そのものは敵

先行き暗い不動産の中でも特に問題が多いマンション 日本の不動産全般の将来は暗い。その点については、5月26日の記事「『この先、日本では不動産を買うな株を買え』といえるこれだけの理由」で詳しく述べたが、要するに土地の需要と供給の将来を考えれば、不動産全般の価値がこれから上がるとは考えにくく、むしろ下がるであろうということだ。 すぐに思いつくものだけでも、少子化による住宅需要そのものの減少、IT化による工場・オフィススペースの減少、EC化による実店舗の減少など数え切れないほどある。 いわゆる「生産緑地」問題も、2022年に迫っており、課税額の増加を嫌った都市の農地の大量放出が予想され、当然需給も緩む。 千代田、港、中央などの、世界中の富裕層が求めるごく限られた地域を除いて、日本の不動産の未来には暗雲が立ち込めている。 その中でも、マンションに関してはさらに暗い見通しを持っている。更地においても

もう目の前に突きつけられている「地球温暖化問題」。早急に対策をするべき、というのは否定の余地がないところですが、このままの対策だと今度は「飢餓」という別の問題が浮上してしまうかもしれません。 立命館大学の長谷川知子准教授は、シミュレーションモデルを使って温暖化対策によって生じる諸問題を明らかにしようとしています。 （立命館大学研究活動報「RADIANT」より転載） 「エコなエネルギー」が「食糧」を奪う 今、世界を挙げて地球温暖化対策に取り組んでいるが、効果をあげるのは容易ではない。なぜなら地球温暖化の影響は多岐にわたるため、一つの対策が意図せず別の分野に悪影響を及ぼすことがあるからだ。 2015年12月のCOP21（第21回気候変動枠組条約締約国会議）で「パリ協定」が採択され、世界の平均気温の上昇を産業革命以前の2℃未満に保つこと、さらには1.5℃以下に抑えるよう努力することが約束された。

なぜ生き延びたのか 「腹が減っては、戦はできぬ」という諺さながら、城をめぐる戦いは、食糧をめぐる戦いといっても過言ではない。百姓から天下人まで上りつめた豊臣秀吉も、城内への食糧の輸送経路を遮断し、飢餓状態に追い込む「兵糧攻め」が得意だったことで知られている。 豊臣秀吉が指揮をとった戦い「第二次鳥取城攻め」（1581年）は、別名「鳥取の飢え殺し」と呼ばれる。周辺の商人から米を高値で買い占めて補給ルートを完全に絶ち、4ヵ月にわたって飢餓地獄を続けた。 開城後、空腹のあまり、配給の米を食べた兵士が次々と胃痙攣を起こし、半数以上が死亡したという悲惨な記録も残っているほどだ。 それにしても、城内にある食糧は1ヵ月程度で底を突いたはずなのだが、その後、閉じ込められた者たちはどうやって飢えを凌いだのか。 実は、城には食糧以外の非常食が用意されている。それが、周囲に植えられている松だ。松には、樹脂を多く含

無視できない遺伝の影響 ほぼあらゆる個人差には無視できない遺伝の影響がある。 「ほぼあらゆる」には身長・体重、疾患のかかりやすさ、心身の健康度、発達障害や精神疾患、物資依存、犯罪、パーソナリティ、社会的態度、知能、学力、さらには職業適性や収入など、人が社会の中で生きるとき、気になる側面がおおむね網羅されている。 「無視できない遺伝の影響」とは、おおむね30%〜60%程度だ。特に知能や学力、精神疾患は遺伝率の高いほう（50〜60%）に位置づく。パーソナリティや社会的態度は30〜40%程度だから、逆にいえば遺伝で説明できない割合（60〜70%）の方が大きいともいえる。 しかしいずれにしても、人間は環境次第でどうにでもなるほど環境に従順ではなく、良きにつけ悪しきにつけ、その人物の内側からにじみ出る遺伝的な持ち味を、程度の差こそあれ、発揮している。 「行動のあらゆる側面には遺伝の影響がある」――こ

出生数低下・人口減少を止めたいなら、給料払って社会保険料下げろ！ 戦後データでみる給与・社会保険・金利 こうなることは分かっていた 先日、日本の出生数がついに90万人を割って大きな話題になりました。 ★出生数86万人に急減、初の90万人割れ 19年推計（日本経済新聞 2019/12/24） https://www.nikkei.com/article/DGXMZO53727740U9A221C1MM8000/ とはいえ、これは、「明日降水確率が100％」という予想が出ていたところに「雨が降った」と報じているようなものです。 これまでの出生数減少の流れの中で、いずれ90万人を割り込むことがわかっていました。もし来年多少増加したとしても、長期での減少トレンドは変わりません。そもそも子供を生む世代は昔より減少し、さらに出生率が低下しているのですから、当然の結果です。 そしてもう、日本の人口は回復

米国で富裕層が保有する資産に税金を課す、いわゆる「富裕税」の導入が現実味を帯び始めている。次期大統領選挙をめぐっては、民主党の複数の候補者が富裕税を主張しており、民主党政権が誕生した場合には、具体的な施策が検討される可能性が出てきた。 富裕層は資金を遊ばせない 近年、グローバル経済の発達によって格差問題が議論されるケースが増えている。かつては貧困問題の方が圧倒的に重要なテーマだったが、この問題に対しては大きな政府という形で弱者支援の支出を増やすというのが定番の解決策だった。 だが、今、米国で議論されているのは貧困という下方向の格差ではなく、特定の超富裕層が富の多くを独占するという、上方向への格差である。たくさん富を持ったところで、1人の人間が消費する金額には限度があるので、富の多くを一部の富裕層が独占してしまうと、社会全体でお金が回りにくくなるとされる。 富裕層が富を独占することが経済にと

日本の地名が消えている、と言われてピンと来る人はどれくらいいるだろうか。あまり意識されないかもしれないが、日本に古くからあった地名が、地図の上から次々と姿を消しているのである。 注目すべきは、その中に災害の歴史や地形的特徴に由来するものも含まれていることだ。そうした地名を示す「災害地名」という言葉もあるが、実際のところ、土地の安全性が地名でわかるのか。『地名崩壊』（角川新書）を刊行した地図研究家・今尾恵介氏がその理由を解説する。 拡大する「ブランド地名」 ――なぜ地図の上から、古くからある地名が消えているのでしょう？ 地名には自治体としての市区町村名と、それを細分化した町名、大字（おおあざ）、小字（こあざ）があります。明治以降はどちらも激変していて、かなり多数の地名がすでに消滅してしまいました。 特に明治期には、合成地名（谷津＋久々田＋鷺沼＝津田沼）など、安易な命名による自治体名が増えたの

現職として「世界最年少首相」が誕生 2019年12月10日、フィンランドで34歳の女性首相が誕生した。 新首相のサンナ・マリンは、現職として世界最年少の首相である。 マリンは、5つの政党から成る連立内閣の第一党、社会民主党の党首でもある。5つの政党（社会民主党、左翼同盟、中央党、緑の党、スウェーデン人民党）の党首は全員女性で、年齢は32歳と34歳が2人、55歳が1人（註　スウェーデン人民党は、スウェーデン語を母語とする少数派フィンランド人の党）。この内閣を形成するのは、女性12人、男性7人の大臣である。 若い女性の首相であることに加えて異色なのは、マリンが、母とその同性パートナーのレインボーファミリーで育ったことだ。7色のレインボーは、LGBT（レスビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスセクシュアル）のシンボルカラー。フィンランドでは、LGBTの家族、特にレスビアンとゲイの家族は、レイン

暴風雨と氾濫が頻発した2019年の秋 日本列島は今年の8月末以降、大雨と強風の度重なる襲来に苦しめられた。 8月27日から九州北部で猛烈な雨が降り、河川の氾濫で市街地が冠水した。9月9日には台風15号が千葉市付近に上陸、強風による屋根被害など、家屋の損壊は5万棟を超えた。 10月12日には台風19号が伊豆半島に上陸し、各地に豪雨を降らせて、70を超える河川が決壊。さらに10月24日から26日にかけても大雨となり、再び河川が決壊した。 今秋の台風と豪雨による災害は被害が広範囲であること、また立て続けに起こり、同じ地域に繰り返し被害をもたらしたことなどにより人々に衝撃を与えたのである。 これまでの台風は、上陸後に勢力が衰えたものだが、海水温度の上昇の影響からか、台風は規模を変えずに、襲来することが多くなったように感じられる。気象庁が発する予報においても、「数十年に一度」どころか、「これまで経験

「死者」を思う季節 日本人は夏になると、「死者」について思わざるをえなくなる。なぜならそれは、「お盆」と「終戦」というレベルが異なる二つの“行事”が真夏に行われるからだ。しかし、現在の私たちは、異常気象による灼熱の下で、十分に死者に思いを巡らせることができているだろうか。 古来日本では、仏教の盂蘭盆会（うらぼんえ）から派生した祖霊供養である「お盆」が、新暦の7月に、あるいは旧暦に8月に行われてきた。いまでは「盆踊り」も本来は、死者の霊を慰めるため、共同体ごとに行われるものだった。 家々では、迎え火を焚いて先祖の魂を迎え、送り火とともに祖霊を送る。また麻幹（おがら）にキュウリやナスビを刺した「精霊馬（しょうりょうま）」が、お盆にあの世とこの世を行き来する祖霊の乗り物として供えられた。 現在公開中の映画『天気の子』にも、迎え火と精霊馬が印象的に映し出される。『天気の子』は間違いなく、夏のお盆を

「ミミヲキリ、ハナヲソグ」 日本中世とは、どういう時代ですか？ 一般の方からそう尋ねられたら、私は迷わず、この『中世の罪と罰』を読むことを薦めるだろう。そして、私と同じように答える同世代の研究者は、決して少なくないと思う。 日本中世史の魅力を一般読書界に広めることに大きな貢献を果たした網野善彦氏を筆頭に、石井進氏、笠松宏至氏、勝俣鎭夫氏という、中世史研究の黄金時代を築いたレジェンド4人が計10本の「中世の罪と罰」をめぐる文章を寄せた本書は、間違いなく戦後の日本史学が生んだ名著の一つである。 本書は1983年に刊行されて、研究者のみならず一般読者にも大きな衝撃をあたえた。現在、40代後半以上で、この時代に多少なりとも興味をもつ者なら、きっと覚えがあるだろう。 しかし、刊行から長い年月が経過し、いまの若い人たちのなかには、本書に触れたことのない人も増えてきたようだ。当今は「歴史ブーム」というこ