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2014年7月23日のブックマーク (5件)

  • 学術情報セミナー2014 in 福岡「学術情報の現在・過去・未来」 - ささくれ

    先週九大で開催されたイベントの、逐次記録ではなくかいつまんだメモです。なお、今回は例年とは異なり「教材」がテーマに入っているのが新しいところ。とはいえ自分にとっては鹿児島大学の北山さんの事例報告がいちばんためになったのですが。 講演1:学術情報流通の課題と展望〜オープンアクセスと大学図書館〜 NIIの尾城さん。テーマは「大学図書館はOAジャーナルにはどう向き合っていけばいいのか?」というもので、もちろん話題はAPC。 まずは海外と日におけるOAジャーナルの情勢をまとめていく。増加傾向にあるOAジャーナルは、DOAJによると現在1万弱タイトルが存在している。それにともない悪徳OA出版社の問題も浮上している(後述する『調査』では1割強の研究者が悪徳OAジャーナルに投稿していたという結果が出た)。日では2012年に支払ったAPCの総額が8億円という見積もりがあったり、2013年にBioMed

    学術情報セミナー2014 in 福岡「学術情報の現在・過去・未来」 - ささくれ
  • 論文抄録を無料検索 科学技術振興機構、グーグルと協力 - 日本経済新聞

    科学技術振興機構(JST)は国内の学会誌に載った論文を集めた「J-STAGE」について、ポイントをまとめた抄録を誰でもインターネットから無料で検索できるようにする。米グーグルと協力してシステムを変更する。世界中から国内の論文を参照できるようにし、日の科学技術の発信力を高める狙いだ。J-STAGEは国内最大級の論文データベースで、約900の学協会が発行する1600ほどの学会誌の論文を蓄積してい

    論文抄録を無料検索 科学技術振興機構、グーグルと協力 - 日本経済新聞
  • 学問・研究の倫理と日本の大学・研究機関の信用―再び小保方氏問題によせて

    筆者は過去に米国の2大研究財団である米国国立科学財団(NSF)と米国国立保健研究所(NIH)の特定部門の常任審査員をそれぞれ数年勤めた。審査員の仕事は米国の大学や研究所の科学者や研究センターからの研究資金の財団への申請について計画された研究内容と資金の妥当性を評価し、多数の申請間の優劣評価をし、研究資金を出すか否かに関する財団の公正な決定に必要な資料を提供することである。 筆者の属した部門はNSFでは社会科学・行動科学における統計的分析や計測方法の研究部門で、NIHでは生命・医療統計研究部門であり、今回問題になっている分子生物学研究とは全く関係がない。しかし審査におけるルールと倫理は、部門にかかわらず共通である。利害関係者は、利害の葛藤(Conflict of Interest)を持つ者と定義されるが、具体的には個人の研究プロジェクトの研究資金申請の場合、研究主査(PI)とその共同研究者た

    学問・研究の倫理と日本の大学・研究機関の信用―再び小保方氏問題によせて
  • 米国国立医学図書館、化学物質データベース“ChemIDplus”の新機能追加

    米国国立医学図書館(NLM)の提供する、40万点以上の化学物質についての情報を収録データベースChemIDplusについて、新機能が追加されたとのことです。NLMが2014年7月21日付で発表しています。 新機能としては、化学物質等の検索結果への“3D”ボタンが設置され、分子構造の表示等が行えるようになっています。オープンソースのJSmolを利用したものとのことです。また、iPhone iOSやAndroid OSへの対応なども行ったとのことです。 NLM Resource Update: ChemIDplus(NLM, 2014/7/21付け) http://www.nlm.nih.gov/pubs/techbull/ja14/brief/ja14_sis_reprint_chemidplus.html ChemIDplus http://chem.sis.nlm.nih.gov/che

    米国国立医学図書館、化学物質データベース“ChemIDplus”の新機能追加
  • 読売新聞「大学の実力2013」を活用した偏差値・退学率・就職率を分析した論文が興味深い - Clear Consideration(大学職員の教育分析)

    high190です。 今年も読売新聞が実施する「大学の実力」調査の結果が7月9日、10日の2日間に渡って紙面に掲載されました。大学関係者のみならず、社会的にも大きな注目を集めている調査ですが、公表された調査結果を具体的に大学改革へと活かしている大学も多くあるのではないかと思います。 また、この調査によって大きな注目を集めたのが大学の退学率と就職率です。大学からすると退学率は公表したくない指標のひとつではありましたが、この調査を通じて現在では多くの大学が退学率を公表するようになっています。今年の10月から稼働予定の大学ポートレート*1においては中途退学者数、留年者数等は公表項目から除外*2されていますが、いずれ公表が必須となるのではないか?と予想しているところです。そういった意味でも大学・受験生にとっても重要な指標である退学率ですが、読売新聞の調査データを基に社会科学系の学部*3で偏差値と退

    読売新聞「大学の実力2013」を活用した偏差値・退学率・就職率を分析した論文が興味深い - Clear Consideration(大学職員の教育分析)