ホタテ内臓使い金回収 道総研工業試験場・富田恵一氏 - 日本経済新聞1人あたりの食品廃棄物は年300キログラムで全国平均の2倍――。世界的なブランドに育った北海道の食関連産業には、こんな衝撃的な現実もある。食品の製造工程で出る副産物や、外食産業、家庭での調理くず、食べ残しなど、様々な段階で発生する「食のごみ」。技術と工夫で厄介者を宝の山に変えようと奮闘する人たちがいる。道産食材で輸出額が最も大きいホタテガイ。2016年は台風被害で生産が落ち込んだが、その存在感
東北大、ウラン化合物強磁性体UCoGeの超伝導発現機構を解明
東北大学は2月24日、ウラン化合物強磁性体UCoGeの超伝導発現機構を解明したと発表した。 同成果は、東北大学金属材料研究所 青木大教授、フランス原子力庁 ジャンパスカル・ブリゾン研究員、同博士学生のベイルン・ウ氏らの研究グループによるもので、2月23日付けの英国科学誌「Nature Communications」に掲載された。 磁性と超伝導はこれまでお互いに相反する現象だと考えられてきた。とくに磁気モーメントの向きがそろった強磁性状態は、超伝導に必要な2つの電子の対(超伝導電子対)を破壊してしまうため、超伝導と強磁性は共存できない。しかし、ウラン化合物強磁性体UCoGeは例外的な物質で、超伝導と強磁性が共存することが知られている。同物質において、なぜ両者が共存するのか、なぜ磁場に対して特異な応答を示すのかということについては、これまで明らかになっていなかった。 同研究グループは今回、UC
東大など、無機ナノチューブで前例のない特異な超伝導状態を実現
東京大学(東大)は2月17日、二流化タングステン(WS2)ナノチューブに対して電解質ゲートを用いたキャリア数制御を行うことにより、WS2ナノチューブの電気伝導性を制御できること、電子を多量にドープした領域で超伝導が発現することを発見したと発表した。 同成果は、東京大学大学院工学系研究科附属量子相エレクトロニクス研究センター・物理工学専攻 岩佐義宏教授、同研究科附属量子相エレクトロニクス研究センター 井手上敏也助教、同研究科物理工学専攻の大学院生 秦峰氏、理化学研究所物質評価支援ユニット 橋爪大輔ユニットリーダーらの研究グループによるもので、2月16日付の英国科学誌「Nature Communications」に掲載された。 WS2ナノチューブは、グラフェンに次ぐ原子層物質として近年注目を集めている、遷移金属ダイカルコゲナイドと呼ばれる物質群のひとつであるWS2のナノ構造体の一種。同材料は金
ノジマ、「ニフティの個人向け事業買収」報道にコメント 「買収含め検討」
ノジマは1月14日、同社がニフティの個人向け事業を買収する方向だと伝えた一部報道について、「本件買収を含めさまざまな選択肢を検討している」と発表した。 同日付けの日本経済新聞は、ニフティ親会社の富士通が、ニフティのISPなど個人向け事業の入札手続きを進めており、KDDI、ノジマなど名乗りを上げた企業の中から、価格などで好条件を示したノジマを選んだ――などと報じた。 ノジマは報道について「当社が発表したものではない」とした上で、「デジタル家電販売・携帯電話販売と相乗効果のあるインターネット関連事業に関する事業拡大について、本件買収を含め様々な選択肢を検討している」とコメント。買収を検討中だと認めた。
トヨタ、電解液中のリチウムイオンの挙動を観察する手法を開発
トヨタ自動車(トヨタ)は11月24日、リチウム(Li)イオン電池が充放電する際の電解液中のLiイオンの挙動を観察する手法を開発したと発表した。 Liイオン電池においては、充放電によって電極や電解液中のLiイオンの偏りが発生することが知られている。この偏りは、電池の使用領域を制限し、電池の持つ性能を最大限引き出せる領域が減少する原因のひとつとなっているが、これまでの手法では製品の環境・条件と同一の状態で電解液中のLiイオンの挙動が確認できないため、そのメカニズムは不明となっていた。 今回トヨタは、大型放射光施設「SPring-8」の豊田ビームラインにおいて、レントゲン装置の約10億倍の大強度X線を用いることで、0.65μ/pixの高解像度かつ100ミリ秒/コマの高速計測を可能とした。 また、多くのLiイオン電池で使用されているリンを含む電解液ではなく、重元素を含む電解液を使用し、Liイオンが
リチウムイオン電池寿命を12倍に、正極加工に新手法
安永はリチウムイオン電池の寿命を大幅に向上する技術を開発した。正極に微細な加工を施すことで、活物質の剥離を抑制力を高めるというもので、充放電サイクル試験では同社製品比で寿命を約12倍にまで向上させられたという。 エンジン部品や工作機械、電池製造などを手掛ける安永は2016年11月22日、リチウムイオン電池の正極板製造に独自技術を導入し、電池寿命を同社の従来製品比で12倍以上に向上させることに成功したと発表した。微細加工技術を用い、正極板の集電体と活物質の結合力を改良することで実現した。 電池反応の中心的役割を担い、電子を送り出し受け取る酸化・還元反応を行う活物質。この活物質と集電体（電極）は、一般にバインダーなどの結着材の力で面結合している。しかセル製作時の曲げ応力や、充放電による活物質の膨張収縮などによって徐々に剥離していく。そしてこの剥離が電池の寿命に大きく影響する。 そこで安永はこの
乾電池６４０本、飛行機テイクオフ ギネス記録はならず：朝日新聞デジタル
乾電池で１人乗りの飛行機を１０キロ超飛ばし、ギネス世界記録の認定をめざす試みが６日早朝、滋賀県の琵琶湖であった。挑戦したのはパナソニックと東海大学の学生チーム。日の出とともに機体は空に舞い上がったが、約３・５キロ進んだ湖上で翼が折れて着水し、記録認定とはいかなかった。 機体は、東海大工学部（神奈川県平塚市）の学生ら５１人でつくる人力飛行機製作チーム「ＴＵＭＰＡ（ツンパ）」が半年かけて設計、製作した。両翼の長さは２６・２メートル、機体の長さ７・１メートル、高さ３・３５メートル。炭素繊維強化プラスチックや発泡スチロール、木材などを使って軽量化し、重さを約７７キロに抑えた。パナソニックが市販するアルカリ乾電池「エボルタ」の単３電池を６４０本、機体の「脚」の部分に積み、プロペラを動かす仕組みだ。 当初は３日早朝の飛行を計画していたが、風が強すぎて航空当局の許可が下りず、６日に延期した。 ６日午前６
超高価なレアアース、南鳥島沖の海底に大鉱床 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
次世代の燃料電池や合金への利用が見込まれるレアアース（希土類）の一種スカンジウムが小笠原諸島・南鳥島沖の海底から採取した泥に豊富に含まれることを、東京大の加藤泰浩教授らの研究グループが確かめた。 ２８日午後に同大で開かれる報告会で公表する。推計資源量（酸化物量）は約１５万トンで、現在の世界の年間需要の約９９００倍に相当するという。 スカンジウムは中国やロシアなどの限られた鉱山でしか採掘していない。価格水準は１キロ・グラムあたり約５１００ドル（約５４万円）と高価で、安定した供給が課題となっており、日本企業が新たな陸の採掘事業に乗り出したり、米国の資源会社が太平洋の深海から回収する計画を打ち出したりしている。
NICT、透明なスクリーンにホログラム映像が浮かぶ3D映像技術を開発
情報通信研究機構(NICT)は10月13日、透明なスクリーンにホログラム映像が浮かぶプロジェクション型ホログラフィック3D映像技術を開発したと発表した。 同成果は、NICT電磁波研究所 電磁波応用総合研究室のグループによるもので、10月3日付けの英国科学誌「Nature Communications」に掲載された。 同研究室では、特殊なホログラム印刷技術とその複製技術によって、さまざまな応用が可能な光技術の実現を目指したHOPTECH(Holographic Printing Technology)という研究プロジェクトを2014年より開始しており、同プロジェクトの一環として、コンピュータで設計した光の波面をホログラムとして記録できるホログラムプリンタを開発してきた。同ホログラムプリンタは、3Dデータの可視化といった応用や、任意の反射分布特性を持つ光学素子DDHOE(Digitally d
千葉工大など、600℃超で動作可能な不揮発性メモリ素子を開発
千葉工業大学(千葉工大)は10月11日、白金ナノギャップ構造を利用し600℃でも動作する不揮発性メモリ素子を開発したと発表した。 同成果は、千葉工大工学部機械電子創成工学科 菅洋志助教、産業技術総合研究所ナノエレクトロニクス研究部門 内藤泰久主任研究員、物質・材料研究機構国際ナノアーキテクトニクス研究拠点 塚越 一仁主任研究者らの研究グループによるもので、10月11日付けの英国科学誌「Scientific Reports」に掲載された。 通常のシリコン半導体を用いたメモリ素子では、バンドギャップに起因する半導体性を高温で保持できないため、メモリ機能を維持することができない。 今回、同研究グループは、千葉工大がもつナノギャップ電極の電極金属の結晶性改善技術を用いることで、高温時にメモリ性に寄与するナノ構造の構造変化のメカニズムを解明。この現象解明をもとに、電極金属に高温でも構造変化しにくい白
人工原子に光子がまとわり付いた分子のような基底状態が存在 - NICTなど
情報通信研究機構(NICT)、日本電信電話(NTT)、カタール環境エネルギー研究所(QEERI)は10月11日、超伝導人工原子とマイクロ波光子の相互作用の強さを系統的に変え分光実験を行った結果、人工原子に光子がまとわり付いた分子のような新しい最低エネルギー状態(基底状態)が存在することを発見したと発表した。 同成果は、NICT 仙場浩一氏、吉原文樹氏、布施智子氏、NTT 齊藤志郎氏、角柳孝輔氏、QEERI Sahel Ashhab氏らの研究グループによるもので、10月10日付の英国科学誌「Nature Physics」に掲載された。 1970年代から、原子と光の相互作用が極端に強い場合には質的にまったく新しい基底状態が存在すると予言されていたが、その後、現実的な条件下でその状況を準備しても、この予言が適用できるか否かに関して論争が起こった。そこでAshhab氏らは数年前に、超伝導回路を用い
硫化水素の超電導物質、臨界温度の変化再現 東大・理研 - 日本経済新聞
東京大学の明石遼介助教らは理化学研究所と共同で、硫化水素でできた超電導物質について電気抵抗がゼロになる臨界温度の変化をコンピューターで正確に再現することに成功した。コンピューターで推定した結晶構造が実際の構造に近いとみられ、望み通りの物質を合成する手掛かりとなる可能性がある。成果の詳細を米物理学会の専門誌フィジカル・レビュー・レターズ（電子版）に掲載した。硫化水素は高圧下で超電導の性質を示す。
機械遺産にスバル３６０や国産初のレジ 選ばれる | NHKニュース
暮らしに大きな影響を与えた歴史的な機械を未来に伝える「機械遺産」に、「てんとう虫」の愛称で親しまれた軽自動車、「スバル３６０」や、国産初のレジなど、合わせて７件が選ばれました。 このうち、昭和３３年に発売された軽自動車「スバル３６０」は戦後の混乱の中、航空機の開発に携わっていた技術者が集まって開発され、「てんとう虫」の愛称で親しまれました。航空機の技術を応用した特殊な構造や強化プラスチックを採用して軽くて丈夫な車体を実現し、３９万台余りが生産される大ヒットとなりました。富士重工業広報部の川勝貴之主事は「スバル３６０は手の届く価格で量産に成功し、当時のモータリゼーションを支えた車です。とても権威のある賞をいただいたことをうれしく思います」と話していました。 また、当時の伊藤喜商店、現在のイトーキが今から１００年ほど前に開発した国産初のレジは「金銭の勘定が合う」という意味で「ゼニアイキ」と名付
【ビジネスの裏側】「２本継ぎ電柱」でコスト削減、関電の秘策は「敵に塩」…電力自由化のジレンマ（1/4ページ）
持ち運び便利な電柱？ 関西電力が昨年から、新設する電柱について、従来の１本構造から上柱と下柱の２本継ぎで１セットとする「２本継ぎ電柱」を採用している。高さ十数メートルにもなる長さの電柱を半分にすることで運搬コストが抑えられ、工事の安全性と効率性も高められるという。原発再稼働が見通せない状況で、関電は電線を銅製より安いアルミ製に切り替えるなど送配電部門でも節約を続ける。ただ、電力小売り全面自由化など電力システム改革が進む中で、こうした節約は電力業界に新規参入した「新電力」など敵に「塩を送る」というジレンマを抱えていた。（藤谷茂樹） 現場の声から生まれる 「２本継ぎ電柱」は、関西電力が、配電資材を製造販売するグループ会社「日本ネットワークサポート」と共同開発したコンクリート製の柱だ。平成２２年に導入し、昨年４月からは電柱の更新時はすべて２本継ぎ電柱を使うことを決めた。関電管内にある電柱約２７０
欧州でのブランド認知にサッカーを活用するファーウェイとZTE、積極的なスポンサードを展開 (1/2)
パリに、ドイツやアイルランドと欧州中から人が集まっている――7月10日まで開催の「EURO 2016」だ。4年に1度の欧州のサッカーイベントで、今年は過去最高の20億ユーロの売上が見込まれている。 このような巨大なサッカー市場に、携帯電話メーカーが目をつけないはずがない。今回はHuaweiとZTEのサッカースポンサーについて見てみたい。なお、EURO 2016とは直接関係ない話なので、サッカーファンの方、ご了承のほど。 ファーウェイやZTEはサッカーへのスポンサー活動で 認知度アップを積極的に進めている EURO 2016に少し触れておくと、今年は欧州24ヵ国が参加する。冒頭の「20億ユーロ」という売上規模は、前回(4年前)の14億ユーロから一気に6億ユーロもプラスになる。これだけ大きなスポーツイベントであるのも、欧州全体でサッカーが国民的スポーツだからだ。 その熱いサッカーファンを取り込
体温でもＯＫ…小熱源利用の発電シートを開発 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
人の体温やパソコンなど小さな熱源を利用して発電し、ねじったり折り曲げたりできるシートを開発したと、奈良先端科学技術大学院大（奈良県生駒市）の河合 壮 （ つよし ） 教授らの研究チームが発表した。 耐久性もあり、日本や欧米で特許を申請。実用化すれば車のエンジンや工場の配管など、様々な熱を有効利用できるようになるという。 独科学誌「アドバンスト・ファンクショナル・マテリアルズ」電子版に論文が掲載された。 開発したのは、筒状になった炭素分子「カーボンナノチューブ」で作った布に「クラウンエーテル」という液体の有機化合物と塩化ナトリウムなどを染み込ませ、樹脂でパッキングした厚さ約１ミリのシート。カーボンナノチューブと有機化合物の相互作用で、太陽電池と似た性質を持つ有機半導体ができ、光の代わりに熱（温度差）に反応して発電する。 実験の結果、１５０度の高温に１か月間さらしても、ほとんど劣化せず発電でき
世界最高密度の光ファイバーを実用レベルで伝送成功
日本電信電話（NTT）は、世界最高密度となる114チャネルの伝送を実現する実用レベルの太さの光ファイバーの開発に成功したと発表した。 年々増加する通信量のため既存の光ファイバーを用いたデータ伝送容量が限界に近づいており、1本の光ファイバーで伝送可能なデータ量を増やすために通す光をマルチチャネル化する技術の開発が進められている。 NTTが進めているマルチチャネル化技術は、6種類の光（モード）を同時に伝搬可能な光の通り道（コア）を19個配置。1本で114チャネル（6モード×19コア）という世界最高密度のデータ伝送で、現行の光ファイバーの60倍にあたる伝送量が確保できる。しかし、光ファイバーは直径が太くなると曲がりにくく折れやすくなるため、NTTではフジクラと北海道大学で、これまで陸上光伝送路に用いられられている250µm以下という実用的な細さで19コアの光ファイバーを設計した。 製作した光ファ
NECら、スピンゼーベック効果を用いた熱電変換デバイスで従来比10倍の効率
日本電気(NEC)、NECトーキン、東北大学は4月25日、新しい熱電変換技術である「スピンゼーベック効果」を用いた熱電変換デバイスにおいて、従来比10倍以上の変換効率向上を実現したと発表した。同成果は、3月15日付けの英国科学誌「Scientific Reports」に掲載された。 スピンゼーベック効果は、温度差をつけた磁性体において、温度勾配と並行に電子が持つ磁気的性質であるスピンの流れ(スピン流)が生じる現象。東北大学(研究当時は慶應大学)齊藤英治教授、内田健一准教授らにより2008年に発見された。一方、熱電変換技術は、無駄に捨てられている膨大な廃熱を再び電力に変換して利用できる技術で、省エネや温室効果ガス排出削減に向けた活用が期待されている。スピンゼーベック熱電変換デバイスは、製作コストが安く、汎用性、耐久性が高いなどの利点があるが、変換効率が劣ることが課題となっていた。 スピンゼー
NTT、メカニカル振動子と量子ドットを結合した新しい半導体素子を開発
日本電信電話(NTT)は4月11日、高感度センサや高精度発振器に広く用いられているメカニカル振動子と量子ドットを結合した新しい半導体素子を作製し、量子効果を用いた超高感度の計測手法を実証したと発表した。同成果は英科学誌「Nature Communications」に掲載された。 メカニカル振動子とは、鉄琴の板や鐘など、決まった周波数で振動が続く人工構造のこと。近年ではテクノロジーの進展により微細化や集積化が進み、MEMS振動子としてセンサや発振素子などの微小素子として用いられている。メカニカル振動子の振動を高感度に検出する手法は、重力波検出をはじめとするさまざまな実験における重要な要素技術であり、レーザー干渉計や超電導素子などを用いた方法が開発されてきた。 今回の研究では、振動が引き起こす「歪」に対して敏感に特性が変化する量子ドットをメカニカル振動子に組み込んだ新構造の半導体ハイブリッド素
2種類の永久スピンらせん状態間を電気的に制御
東北大学大学院工学研究科の吉住孝平氏らの研究グループは、スピン演算素子に必要な「永久スピンらせん状態」と「逆永久スピンらせん状態」間の電界制御に成功した。相補型電界効果スピントランジスターやスピン量子情報など、電子スピンを用いた次世代デバイスの実現に寄与する技術とみられている。 東北大学大学院工学研究科の吉住孝平博士前期課程学生（現在トヨタ）、好田誠准教授、新田淳作教授らの研究グループは2016年4月、スピン演算素子に必要な「永久スピンらせん状態」と「逆永久スピンらせん状態」間の電界制御に成功したと発表した。相補型電界効果スピントランジスターやスピン量子情報など、電子スピンを用いた次世代デバイスの実現に寄与する技術とみられている。 電子は「電荷」と「スピン」という2つの特性を持つ。現行の電子デバイスは、電荷の性質を利用しており、これを電気的に制御して動作させる。これに対して、スピンの性質を
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