和田秀樹：「先延ばし癖のある自分」を変える方法(1/6ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
旬な話題をビジネス、テクノロジー、トレンドなど多角的に解説。日経BP社のメディア横断ダイジェストです。 ビジネス nikkei BPnetの「愛され記事」 編集部が選んだ心に残る記事 デジタル 魅せる東京ゲームショウ2017 Windows 10をもっと快適に IT iPhone情報局 注目、カウントフリーSIM 夏タブレット＆モバイルノート ライフ 「別れ」の時 他人事ではない「熟年離婚」 健康的に、ダイエット 子供と過ごす夏休み テクノロジー 次世代通信規格「5G」を知る 好調SUBARUの秘密 最新技術で最良のポルシェ ロボット最新動向 環境 守ろう！「生物多様性」 ストップ！地球温暖化 台風・ゲリラ豪雨 建設 自治体研究「豊島区」 細野透が切り込む建築の世界 シティブランド・ランキング 復興ニッポン 医療 命を守る熱中症・暑さ対策 追悼・小林麻央さん 猛威を振るうノロウイルス 解決
“東京都の銀行”、巨大赤字の真相 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
既報の通り、石原東京都知事が中心となって設立した新銀行東京の経営が悪化、いよいよ再建のための計画作りに入った。この銀行は、大企業に比べて資金調達が困難な中小企業の貸し渋り対策として作られたもので、営業をスタートして今年で３年目に入る。本来であれば、３年目に黒字化する計画であったのだが、実際には巨大な赤字を生んでしまった。 このニュースを聞いて、わたしも複雑な気持ちになった。というのも、実はこの銀行の設立を最初に提案したのはわたし自身なのだ。当時は「メトロポリタン銀行」という名称で計画を進めていたのだが、いろいろと紆余曲折もあり、すったもんだの果てに誕生したのが「新銀行東京」である。誕生したときには、わたしの当初提案したものとはまるで違うコンセプトの銀行になっていた。 では、わたしが提案した銀行はどのようなものだったのか。 はじまりは石原都知事との食事での会話だった。2001年８
さらば！「豊かな国日本」 - ビジネススタイル - nikkei BPnet
さらば！「豊かな国日本」 （桐原 涼＝経営評論家） もはや豊かな国ではない もはや日本は豊かな国とは言えない。昨年末に内閣府が発表した「国民経済計算確報（2006年度）」によると、日本の1人当たりGDPはOECD加盟30カ国中18位となった。2000年度時点では世界3位にあった日本の1人当たりGDPは、以降毎年順位を下げ、今では下から数えたほうが早い位置にまで低下した。 「国民経済計算確報」のデータをもとに、世界における日本の豊かさの位置づけを整理してみよう。1人当たりGDPが5万ドルを超える最上位グループには、ルクセンブルクや、ノルウェイなどの北欧諸国が並ぶ。そして4万ドル前後の第2グループには、アメリカ・イギリス・カナダなど欧米の主要国が位置する。日本の位置づけはその下の第3グループである。 1人当たりGDPが3万ドル前後のこのグループには、日本のほかにイタリア・スペイン・ギ
若い頃は1日14時間しか働けなかった〜マネックス・ビーンズ・ホールディングスの松本 大 社長CEO - ビジネススタイル - nikkei BPnet
若い頃は1日14時間しか働けなかった〜マネックス・ビーンズ・ホールディングスの松本 大 社長CEO （日経ビジネスAssocie編集） 「40歳までは長時間仕事に打ち込め」。「日経ビジネスAssocie」2004年12月21日号のコラム「次世代リーダー指南塾」で、「ハードワークのすすめ」を説いたマネックス・ビーンズ・ホールディングス社長CEOの松本大氏。読者の大きな反響を呼んだ“異論”の背景にある体験的真実を語ってもらった。 入社9年は目の前の仕事に没頭せよ 松本 大（まつもと・おおき） マネックス・ビーンズ・ホールディングス社長CEO 1963年12月19日生まれ。87年3月東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券に。90年ゴールドマン・サックス証券に転じ、92年ヴァイス・プレジデント。94年ゼネラル・パートナー。99年4月マネックスを設立。2004年8月、日興ビー
マネックス・ユニバーシティ社長 内藤 忍さんに聞く（2） - ライフスタイル - nikkei BPnet
マネックス・ユニバーシティ社長 内藤 忍さんに聞く（2） （聞き手：大沢 玲子＝フリーライター） （前回記事はこちら） 今回はビジネス編。仕事への取り組み方についてお送りします。 価格だけでは勝てない ビジネスのルールは時代と共に変化します。その変化を早く見つけ出し迅速に対応することが成功の条件になります。デフレからインフレへの転換によって消費者の意識には大きな変化が起こっています。極度の価格志向がピークアウトし、価格の低さよりも品質を求めるように嗜好（しこう）が変化してきているのです。安売りが無くなるわけではありませんが、100円ショップは低価格戦略を見直し、マクドナルドも「65円ハンバーガー」の販売戦略を見直しました。価格だけで勝負してきた企業は方向転換を始めました。 つまり、価値を価格に転嫁できる環境になってきたということです。象徴的なのは伊勢丹メンズ館の成功です。男性の
テレビCMが時代に取り残されていく（第37回）[大前 研一氏]/SAFETY JAPAN [コラム]/日経BP社
第37回 テレビCMが時代に取り残されていく ― 見るべきは視聴率ではなく視聴者心理？ 経営コンサルタント 大前 研一氏 2006年7月19日 変化する視聴スタイルに視聴率調査が対応できない テレビの視聴率は伝統的な手法、つまりモニターとして登録されている家庭に調査機器を設置し、どのチャンネルを見ているかを集計するという手法を使っている。米国も日本もそうやって統計を取っている。これはいわゆる「スープの理論」だ。大鍋一杯のスープと小サジに取ったスープとでは味や成分に変わりはない。だからある程度の母数を押さえて視聴状況をチェックすれば全世帯の状況もある程度正確に分かる、という考え方だ。 ところが、この手法は現代のテレビの視聴方法と合わなくなっている。というよりもわたしに言わせれば、言葉は乱暴だがイカサマという感じがしている。まず、調査対象としている家庭数が少なすぎることが一点。そしてそ
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