米スタンフォード大学の研究チームは、人のiPS細胞から作った「ミニ脳」を生後間もないラットの脳に移植し、神経回路を結合させることに成功したと発表した。ミニ脳はラットの成長とともに脳内で大きく複雑な構造に変化した。実験手法は精神疾患のメカニズムの解明や治療法の開発に役立つ可能性がある。研究成果は英科学誌ネイチャーに掲載された。研究チームは人由来のiPS細胞を培養し、大脳皮質の立体構造を再現した直
人の「ミニ脳」をラットに移植、神経回路が結合 米研究 - 日本経済新聞
米スタンフォード大学の研究チームは、人のiPS細胞から作った「ミニ脳」を生後間もないラットの脳に移植し、神経回路を結合させることに成功したと発表した。ミニ脳はラットの成長とともに脳内で大きく複雑な構造に変化した。実験手法は精神疾患のメカニズムの解明や治療法の開発に役立つ可能性がある。研究成果は英科学誌ネイチャーに掲載された。研究チームは人由来のiPS細胞を培養し、大脳皮質の立体構造を再現した直
学習院大、熱平衡化の問題は一般的な形では解決不可能な問題であることを証明 - 日本経済新聞
【プレスリリース】発表日:2021年08月24日熱平衡化の問題は、一般的な形では解決不可能な問題であることを証明【ポイント】・与えられた物体が熱平衡化するかしないかを判定する、一般的な方法や定理は存在しないことが証明された。・今回の結果は、量子多体系の物理学と理論計算機科学という二つの大きく異なる分野を横断する研究アプローチによって実現した。・この結果は、熱平衡化現象が予想を大きく上回る複雑
「五輪後に補正予算で衆院解散へ」 自民・細田氏 安倍前首相「新型コロナで異次元対策」 - 日本経済新聞
自民党細田派の細田博之会長は10日、東京五輪・パラリンピック後の9月に2021年度補正予算案を編成した上で、衆院解散・総選挙に臨むことになるだろうとの見通しを示した。会長を務める島根県連の大会で「パラリンピックが終われば補正予算を組まないといけない。それに加えて解散・総選挙が行われる段取りだ」と述べた。安倍晋三前首相は10日、新潟県柏崎市で講演し新型コロナウイルス禍による雇用情勢悪化を避けるた
経団連会長、日本の賃金「OECDで相当下位」 春季交渉 - 日本経済新聞
経団連の中西宏明会長は27日、連合の神津里季生会長とオンラインで会談し「日本の賃金水準がいつの間にか経済協力開発機構（OECD）の中で相当下位になっている」と語った。26日に開いた労使フォーラムによって2021年の春季労使交渉が始まり、連日で労使トップが意見を表明した。経団連は新型コロナウイルスの影響で一律の賃上げ方針は見送ったが、業績の堅調な企業には積極的な対応を求める。中西氏は賃上げについ
縄文人からウイルス発見 「日本人の起源」伝える使者 世界はウイルスでできている（4） - 日本経済新聞
ワタシは縄文人。名前は……。みんなは「船泊23号女性」と呼ぶの。北海道・礼文島の船泊遺跡から出土した約3800年前のワタシの骨をそう言っているみたい。だけど23号女性なんて失礼じゃない？ ワタシのことを誰もわかっていない――。これからは縄文人の暮らしぶりがわかってきますよ。こう話すのは国立遺伝学研究所の井ノ上逸朗教授だ。手応えを感じているという。大きな発見が最近あったからだ。【前回記事】うつ病と依存症はウイルスが引き金 人類の脳にも革命縄文人23号女性の歯を削って遺伝物質のDNAを取り出し、大学院生の西村瑠佳さんらと解析した。悠久の時の中で虫食いだらけになったDNAをつなぎ合わせた。すると、これまで気にも留めていなかった
IT化も遅れ露呈 感染集計ファクス・手書き - 日本経済新聞
新型コロナウイルスを巡っては、感染者集計の混乱や不備が目立つ。国の統計は実態と乖離（かいり）し、東京都では100人を超える報告漏れが発覚。背景には患者発生の報告を手書き文書とファクスで行う旧態依然の非効率な業務がある。厚生労働省は9日、8日時点の都の死者数を「19人」から「171人」に修正するなどした。感染者が急増した3月下旬以降、一部自治体から詳しい情報が報告されず、実態と合わなくなっていた
シャープ4～6月、純利益33%増 中小型パネル好調 - 日本経済新聞
シャープが31日発表した2018年4～6月期の連結決算は純利益が前年同期比33%増の192億円だった。スマートフォン（スマホ）やタブレット向けの中小型パネルが好調で採算が改善した。売上高は5%増の5338億円だった。家電事業では「アクオスR」などのスマホ販売が好調だった。半導体事業もカメラやセンサー部品などが伸びた。ただ、液晶事業
国立大評価委、東大・和歌山大に低評価 - 日本経済新聞
文部科学省の国立大学法人評価委員会は21日、国立の86大学と4つの大学共同利用機関の計90法人の6カ年中期計画について、初年度となる2016年度の達成状況の評価結果を公表した。和歌山大と研究不正があった東京大に対し、一部項目で下から2番目の「遅れている」と判断した。評価委は「業務運営」「財務内容」「情報提供」「その他の業務運営」の4項目ごとに評価する。今回から5段階評価を6段階評価に変更。最低
国立大、どう再編するか 自治体の「組合」を応用 - 日本経済新聞
磯田文雄名古屋大学教授（元文部科学省高等教育局長）は国立大学再編の一方策として、地方公共団体の組合制度を応用し、大学間でテーマごとに独立色が強い共同機関を設立する連携を提唱する。全国の国立大学が厳しい運営状況にさらされている。国の運営費交付金は法人化された2004年度の1兆2415億円から、16年度は1兆945億円へと1470億円、11.8%も減った。交付金の削減率は法人化直後は0.6%だっ
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