リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のCEO補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学GLOCOM客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長!それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに?』などがある。 組織をむしばむ「子ども病」の正体 秋山進 日本の会社組織はさまざまな病気に蝕まれている。例えば、「仲間としか仕事をしない人たちの組織」「
消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか? それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 レンタル友人・家族がニュースに取り上げられる機会が増えた。ネット上を見回しても、例えば「レンタル友達JAPAN」や、「はげまし隊」などのサービスをすぐに見つけられる。友人や家族をレンタルしたいケースとは、例えば結婚披露宴での人数合わせや、1人では行きにくい場所への同行を依頼するといったケースが思い浮かぶのだが、実際のところはどうなのか。 「サポートワン」は「女性が運営する便利屋さん」を謳い、幅広い事業を展開している。友人や家族のレンタルはその一環という位置付けだ。同社代表取締役の古川めぐみ氏は、ビューティサ
DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 「レンタル友達」がジワリと拡大しつつある。いわゆる「便利屋」ビジネスを行う企業に寄せられる依頼内容の一つだったが、近年、さまざまな“用途”で依頼が寄せられるようになっているという。そもそも友達はレンタルされるものなのか、レンタルされた友達を友達と言えるのか……。これまでの価値観をひっくり返すような概念だが、現代社会には確実にニーズが存在し、それがビジネスになっているのだ。背景には何があるのだろうか。(取材/ダイヤモンド・オンライン編集部 片田江康男) 曖昧な彼の気持ちを知るため “空気の読めない友達”を活用 「付き合っている彼の私に対する本気度を知りたい――」 昨年12月下旬、都内に住む30代女性からこんな依頼が舞い込んだ。依頼を
【泗水康信】行きたい店があるけど、一人では心細い。誰かに話を聞いてほしい。でも、相手がいない。そんな人たちの心のすき間を埋めようと、「レンタルフレンド」と呼ばれるサービスが生まれている。■11時間4万円超 9月8日、東京五輪の決定で日本中が沸いていた。 男性は北関東の自宅から車を都心に向けた。35歳、独身。月1回の「ささやかな楽しみ」が始まる。 午前11時、東京・原宿の洋服店前。待ち合わせはいつもこの場所、この時間だ。待っていた女性を連れて秋葉原へ。 自分がプロレス好きと知った女性が店を探してくれ、一緒に覆面マスクやTシャツを見て回る。恥ずかしくて名前は呼べない。それでも、気づくと身の回りの心配事を口にしていた。 「母ちゃんが入院しちゃって」 「そうなんですか、心配ですね」 昼ご飯はカレー。店を巡り、最後に寄った美術館を出ると、どしゃ降りの雨だった。女性がぬれないように傘を傾けた。 午後7
2011年に月面出店計画を本気で推進するなど、ドミノ・ピザはちょっとおかしなことをすると思っていましたが、今度は社内の公用語をダジャレにするそうです。 ドミノ・ピザ ジャパン スコット・オルカーからのお知らせ|宅配ピザのドミノ・ピザ http://www.dominos.jp/topics/130624_a.html ドミノ・ピザ | 我が社の公用語はダジャレ - YouTube これがダジャレ公用語化を推し進めているスコット・オルカー社長 日本に来て約3年だというオルカー社長は日本語を勉強する中でダジャレに目覚め、6月10日から「DAJARE-A-DAY(ダジャレやで~)」というコンテンツをスタート。 それだけにはとどまらず、ダジャレをドミノ・ピザジャパンの公用語にすることを決定。 会議のイメージはこんな感じで、まずは上司に「この資料をミルフィーユ」。 「いいんジャマイカ?」 「このアン
PMOみたいな仕事をしていると、ときどき現場の実務者から頑強な抵抗に遭うことがある。PMOとはProject Management Officeの略で、組織の中にプロジェクト・マネジメントの仕組みや方法論、そして体制などを導入整備する仕事をする部署だ。いってみれば、プロジェクト遂行に関するカイゼンの専門家集団である。 PMOのメンバーは普通、自分自身ではプロジェクト遂行にタッチしない。あくまでプロマネ達に対して、助言や支援を行うだけだ。社内コンサルタントのようなものである。遂行に直接タッチしないのはなぜかというと、いったん実務作業を分担し始めると、結果に対する責任問題が生じるからである。プロジェクトの成果は、プロジェクト・マネージャーが全責任を負うのが原則だ。それなのに、第三者であるPMOが手を出してしまうと、責任の境界が曖昧になってしまうからだ。 ところがこのPMOという仕事、なかなか難
なぜ、スティーブ・ジョブズやマーク・ザッカーバーグのようなカリスマリーダーが日本から生まれないのか。そのカギは、「右脳を殺す日本の教育システム」を構造から変えることにあるかもしれない――。 脳科学者として自由奔放に活動する茂木健一郎氏と、MITメディアラボで所長を務める伊藤穰一氏が、日米を取り巻く環境の違いと、これからIT業界で活躍を目指す若者が進むべき道筋を語った。 【プロフィール】 脳科学者 茂木 健一郎氏 脳科学者。ソニーコンピュータサイエンス研究所シニアリサーチャー、慶應義塾大学特別研究教授。東京大学理学部・法学部を卒業後、東京大学大学院理学系研究科物理学専攻課程を修了。その後、理化学研究所、ケンブリッジ大学を経て現職。メディアでの活躍も広く知られている。近著に『挑戦する脳』(集英社新書)など。 【プロフィール】 MITメディアラボ所長 伊藤穰一氏 デジタルガレージ共
賃貸住宅の大家向けに発売された入居者の孤独死に対応する保険商品のパンフレット=2013年2月、飯田憲撮影 周囲の住民との関わりが薄い賃貸住宅での「孤独死」が社会問題化する中、大家向けの損害保険が広がりを見せている。部屋の原状回復費や家賃の減額分など大家の負担を賄うもので、加入する大家からは「独居の高齢者の入居が増えており、リスクを軽減できるのはありがたい」との声が上がる。同種の保険を扱う業者が増えている。 【孤立死、制度のはざま】定義・統計なし、防ぐ仕組み未確立 福岡市内にアパート3棟を持つ男性(50)は昨年7月、入居者の孤独死や室内での自殺に備える損害保険に加入した。保険料は家賃5万円以上10万円未満で1戸あたり月300円。1年契約の掛け捨てで大家が負担する。 きっかけは4年前に起きた高齢入居者の孤独死だった。壁紙や床板の張り替えなど清掃・改装費用は約200万円。入居者に身寄りはなく
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く