オタク用語辞典「大限界」発売の激震、生まれた当事者達からの大きな賛否（小新井涼） - エキスパート - Yahoo!ニュース
昨日、辞書や教科書出版でお馴染みの三省堂より、“オタク用語”とされる言葉を集めたオタク用語辞典「大限界」の発売が発表されました。 推し活などの言葉達までが広く一般的にも使われるようになった現在、それでもまだ知らない人にとっては謎も多い用語が語釈や用例と共に掲載されるということで、発表と同時に早速大きな注目を集めています。 その中にはもちろん、そうした用語を日常的に使っている人々、いわゆるオタクとされる当事者からの反響も多く含まれていますが、そこには激しい賛否の声が入り混じっているようです。 ■オタク用語辞典「大限界」とは来月発売予定のオタク用語辞典「大限界」は、大学生の執筆陣が自身の周りで使われているいわゆる“オタク用語”を約1,600項目集めたという辞典です。 各章では「オタク共通用語」をはじめ、「K-POP界隈用語」や「ポケモン界隈用語」、「2.5次元界隈用語」といった様々なジャンルの
朝日新聞出版、Newtonを子会社化 事業再生完了、サービス拡大へ
朝日新聞出版は10月5日、科学雑誌「Newton」を発行するニュートンプレスの全株式を取得し、子会社化したと発表した。Newtonの編集方針は維持しつつ、科学に関心を持つ読者向けの商品やサービスの開発を両社で協力して進める。 Newtonは教育社が1981年に創刊。96年、ニュートンプレス（教育社子会社・教育社出版サービスから社名変更）が教育社からNewton事業を譲り受けた。ニュートンプレスは2017年に民事再生法の適用を申請し、20年に手続を終えた。 ニュートンプレス代表は引き続き高森康雄氏が務め、編集方針も維持する。経営面では、朝日新聞出版が持つ営業ネットワークを活用し、新たな書籍やイベントを共同で企画。Newtonコンテンツのデジタル展開や科学ファンのコミュニティーづくりも検討する。 朝日新聞出版の前身である朝日新聞出版局は、かつて月刊誌「科学朝日」（96年に名称変更し、2000年
アマゾンから消えた「反ワクチン本」、版元の抗議後に復活 広報「誤って販売が停止されておりました」
インターネット通販サイト「アマゾン」が、新型コロナウイルスワクチンの危険性を主張する書籍を販売停止とし、版元が抗議する騒動が起きた。 販売はしばらくして再開され、アマゾン日本法人は取材に「一時誤って販売が停止されておりました」と答えた。 ガイドライン違反で削除 書籍は2021年6月上旬に発売された。日本人の医師が執筆し、新型コロナウイルスワクチンの危険性を主張している。 書籍は19日までにアマゾンから削除された。版元が20日に公式サイトで発表し、アマゾンの担当者から「本のコンテンツガイドラインに準拠していないため、販売することができない」と説明を受けたという。 同ガイドラインでは、「Amazonが不適切または不快であると判断するコンテンツ」などを禁止している。 版元は「Amazonは一私企業であり、もちろん自社で売る商品を自社基準に従って選択する権利があります。しかし、このようなケースは出
出版労連が五輪組織委に抗議 文春への要求、表現の自由の侵害 ｜ 共同通信
東京五輪・パラリンピック組織委員会が、開会式の演出案を報じた週刊文春に掲載誌の回収などを要求している問題で、出版労連（酒井かをり委員長）は7日、「公的機関による言論封殺、出版・表現の自由に対する重大な侵害」だとし、要求の即時撤回を求める抗議声明を発表した。 声明は、同誌の報道が「公共の利益と合致することは明白」とした上で、運営手法が不透明な組織委の実態を明らかにする記事は「高い公益性を有している」と指摘。警察に相談しつつ調査するとした組織委の対応は「取材活動を萎縮させることを意図したどう喝」だ、と批判した。
落ち込み止まらぬ雑誌 電子化路線も苦戦
今年の紙の書籍と雑誌の推定販売金額がピークだった平成８年の半分を初めて割り込む見通しとなった。ピーク時から２０年あまり。出版市場の規模が半分以下に縮小することが確実になった主な要因は、２年連続で１０％前後も売り上げが落ち込んでいる雑誌販売の不振だ。出版業界の屋台骨を長年支え続けた雑誌は、なぜ売れなくなったのか。 出版業界では、雑誌の売り上げが書籍を上回る「雑高書低」時代が長く続いた。８年の雑誌の推定販売金額は１兆５６３３億円で、書籍（１兆９３１億円）の１・４倍だった。だが、インターネットの普及などによって９年に減少傾向に転じてからは落ち込みが止まらず、２８年には４１年ぶりに書籍と逆転した。 ３０年には、性的少数者（ＬＧＢＴ）をめぐる表現で批判を受けた月刊誌「新潮４５」が休刊。「別冊花とゆめ」「ＹＯＵ」などといった人気漫画雑誌も部数減で撤退した。雑誌の不振は流通など関連業界にも影響を及ぼし、
出版物への軽減税率、「有害図書」は除外？ 適用求める業界、自主規制で例外認める：朝日新聞デジタル
来年１０月の消費増税に合わせて導入される軽減税率で、出版業界は出版物の税率を８％に据え置くよう求めている。ただ、性的・暴力的な表現で青少年に影響を与える本などについては区別するとし、これについては１０％への増税を認めるとしている。出版界が自ら規制に乗り出し、表現の自由を脅かすのかと批判も相次いでい…
アマゾン、出版取次外し加速 印刷工場から直接調達 - 日本経済新聞
アマゾンジャパン（東京・目黒）は書籍や雑誌を印刷会社から直接取り寄せる。文芸春秋など出版社に注文した雑誌などは出版取次会社を介さず、印刷工場から自社倉庫に仕入れる。アマゾンは取次大手の日本出版販売（日販）と在庫のない書籍については取引をすでに打ち切った。出版社だけでなく印刷会社との直接取引で、取次会社を前提とした書籍の流通構造が大きく変わりそうだ。アマゾンは書籍の多くを日販から仕入れている。日
「同一世界観の物語をよそで描いてはいけない、と最近は出版契約に盛り込まれる」－ある作家のツイートに「クロスオーバーができないってこと？」と読者らが衝撃
鷹見一幸 @takamikazuyuki 埼玉県北部に棲息し、主に角川書店と早川書房で本を書いているが、ツィッター当局からは無認可の無審査なので、ここでは作家ではなく「物語製造業」が正確な呼称。基本的に「ツィート非公開の方」「ビジネスがメインの方」は、ブロックさせていただきますのでご了承ください。プロフィール画像は海上自衛隊掃海艇「たかみ」 takamikazuyuki.blog.ss-blog.jp/2022-04-20 鷹見一幸 @takamikazuyuki 最近は出版契約書に「主人公や地名を変えても、タイトルを変更しても同一の世界観の物語を書いてはならない」みたいな縛りが盛り込まれていて、私のように、どこかで繋がっている世界観の物語を書きたい人間には、実に厳しい。契約書の文面変更を申し出たこともあるが、法務がいい顔をしないらしい。 2017-06-04 16:59:43 鷹見一幸
本を買いたければ秋葉原に行け田舎者は死ねってことか
私が敬愛して止まない、ふみふみこさんという漫画家さんがいる。 その方が本日twitterで下記のような事をおっしゃっていた。 発行部数が少なく、書店にあまりおいてない上、Amazon楽天もずっと欠品状態ですが、重版かからないと打ち切りという謎の状況です。ははは（乾いた笑い）どうぞみなさまご協力ください。としかいえません。まずは一話お試し読みを読んで下さい→https://t.co/QhCOic31uS— ふみふみこ@3/25『ｑｔμｔ①』発売 (@fumifumiko23235) 2017年4月13日 本日はこの 「書店にあまりおいてない上、Amazon楽天もずっと欠品状態ですが、重版かからないと打ち切りという謎の状況」 について解説をしようと思います。 脱線多めだからゆるしてね。 漫画家（作家）が本を作って中身が完成してそれが世に出る事になった時、 同時進行で出版社内で行われているのが「
【新文化】 - 2016年の「コミックス」（単行本）市場、紙と電子で過去最高額に
2016年（1～12月）におけるコミックスの市場規模が、紙版と電子版を合わせて前年比4.8％増の3407億円で、過去最高額となった。出版科学研究所の調べによって分かった。内訳は、「紙版コミックス」が1947億円（前年比7.4％減）、「電子版コミック」が1460億円（同27.1％増）。仮に17年も同水準で推移すると、紙版と電子版の売上げがほぼ同額となる見込みという。 なお、16年のコミック市場全体の推定販売金額は4454億円（同0.4％増）。「紙版コミック誌」1016億円（同12.9％減）、「電子版コミック誌」31億円（同55.0％増）。
講談社、ミリオンセラー無き増益 デジタルで稼ぐ - 日本経済新聞
講談社が21日に発表した2016年11月期単独決算は3年ぶりの増収増益となった。売上高は前の期比微増の1172億円、純利益が86.7%増の27億円だった。書籍で販売部数が100万部を超える「ミリオンセラー」が生まれなかった中での好決算。原動力となったのは新たな収益の柱と位置づけてきたデジタル事業と版権事業だ。「長年取り組んできたデジタル戦略や版権ビジネスが身を結んだ」と21日に開かれた決算発表
株式会社ニュートンプレス 科学雑誌「Ｎｅｗｔｏｎ」で知られる中堅出版社業 民事再生法の適用を申請｜倒産速報 | 株式会社 帝国データバンク[TDB]
2017/02/20（月） 株式会社ニュートンプレス 科学雑誌「Ｎｅｗｔｏｎ」で知られる中堅出版社 民事再生法の適用を申請 TDB企業コード:982675867 負債22億1200万円 「東京」 （株）ニュートンプレス（資本金4億9000万円、渋谷区代々木2-1-1、代表高森康雄氏、従業員35名）は、2月20日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日保全命令および監督命令を受けた。 申請代理人は三村藤明弁護士（港区元赤坂1-2-7、アンダーソン・毛利・友常法律事務所、電話03-6894-1005）。監督委員は長島良成弁護士（千代田区五番町5、長島良成法律事務所、電話03-5276-1321）。 当社は、1974年（昭和49年）10月に設立。81年に月刊科学雑誌「Newton（ニュートン）」を創刊以降、同誌に特化した経営を行っていた。「Newton」は国内でも数少ない科学をテーマにした
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