横浜DeNAベイスターズは「野球を見せる」から離れたことで黒字化した
慶応義塾大学経済学部卒。ペンシルバニア大学ウォートン校でMBAを取得。2000年、マッキンゼー・アンド・カンパニー入社、09年に独立、フィールドマネージメントを設立。エレクトロニクス、航空、インターネット、自動車、エンターテインメントなどの日本を代表する企業の戦略コンサルタントを務める。2015年に、MBA母校のウォートン校より、40歳以下の卒業生で最も注目すべき40人として日本人で唯一ウォートン40アンダー40に選出される。「コンサル一〇〇年史」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）、「ミッションからはじめよう！」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）など著書多数。 企業を再成長させる「顧客ずらし戦略」 「顧客をずらす」とは、簡単に言えば、それは「スキル等を含めた自社の本質的なアセット（資産）を見つめ直し、新たなビジネスを展開して、これまでとは異なる顧客をつかまえること」です。つまり、「自分
阪神ファンに電気料金割引、優勝で半額も 関電の子会社：朝日新聞デジタル
関西電力の通信子会社ケイ・オプティコム（大阪市）は２７日、家庭向け電気の販売で、プロ野球・阪神タイガースのファンを対象にした割引や特典のサービスを始めると発表した。プロ野球球団の成績と連動した電気料金の割引サービスは国内初という。 契約者本人か家族がタイガースの公式ファンクラブの会員であることが条件。２０１７年シーズンでリーグ優勝した場合、１１月から３カ月間の月額基本料金を半額の６４８円にする。日本一になれば、球団ロゴ入り純金記念小判（１枚約５万円）を抽選で５人に贈る。優勝しなくても、公式戦の勝利数と同じ人数に抽選でタオルなどのグッズが当たる。 サービスは１年間限りで、申し込みは２月１日～６月３０日。ケイ社によると、タイガースのファンクラブの会員数は１０万人超といい、広報は「一緒に関西を盛り上げたい。負けても電灯は暗くなりません」。
【悲報】日ハム 年俸総額27億円超 札ドに支払う金額約26億5000万円... : ポリー速報
日ハムの球団経営を圧迫する旧態依然の壁 北海道日ハムが悩まされている問題がある。 日ハムが本拠地としている札幌ドームが、この4月1日から使用料の値上げに踏み切ったのだ。 消費税分の値上げだが、1試合の使用料が4万人の動員でおよそ1600万円に設定されているのでオープン戦も含め年間に70試合ほど使用し、この料金だけで9億円ほど支出していることを考えればバカにならない金額である。 問題は、この基本使用料だけではなかった。日ハムはドームがコンサートやイベントなどで使用される度に日ハム側が資金を出したフィールドシートの撤去、設置を余儀なくされ、ドーム内のトレーニング施設の器具なども、すべて片づけなければならない。 それらの経費だけでなく、警備費、清掃代なども球団持ちで基本使用料とは別に年間15億円ほどをドーム側に支払っている。しかもドーム内の飲食店の運営、売上げは、すべてドーム側。 グッズに関して
なぜ「カープ女子」が増えているのか
12球団でただ一つ「独立採算」の不利 広島出身の私にとって、今年のプロ野球はとても面白い。もちろんそれは、広島東洋カープが優勝争いに加わっているからだ。最後にカープがリーグ優勝したのは、1991年のこと。12球団でもっとも優勝から遠ざかったチームとなってしまった。今年はまさに悲願の優勝がかかっている。 そんなカープで注目されているのが、「カープ女子」だ。この言葉がはじめてメディア上で使われたのは、昨年9月30日放送のNHK『ニュースウオッチ9』である。それは、カープがなんとか3位となり、クライマックス・シリーズへの出場を決めた直後のことだった。 とはいえ、それは地元である広島の女性ファンを指すわけではない。当初からこの言葉は、神宮球場や東京ドームに集まる在京カープファンを意味していた。神宮球場の三塁側が真っ赤に染まるのはいまに始まったことではないが、確かにこの数年でさらに増えた印象を受ける
プロ野球16球団化は地方を救うか：日経ビジネスオンライン
6月24日、政府は「新成長戦略」を発表しました。先月、自民党から提出された「日本再生ビジョン」に盛り込まれ、安倍首相も乗り気だと伝えられていたプロ野球16球団構想は“落選”。今回は政策として採択されるには至りませんでした。 とはいえ、自民党の提言は久しぶりに球界再編への世間的な関心を呼ぶことにつながりました。これを機に、プロ野球の未来を見据えた議論を継続していくべきではないでしょうか。 今回のコラムで考えたいのは、「プロ野球チームの増加が本当に地域活性化につながるのかどうか」。印象論ではなく、もう少し具体的に考察してみたいと思います。 日本再生に新球団は効くのか 自民党が提出した「日本再生ビジョン」には、次のように書かれています。 「わが国のプロ野球チームは55年前から12球団のままであるが、米国では、55年前には16球団であったところ、地方都市においてチームが順次誕生し、現在は30球団ま
アベノミクス成長戦略の一環、「プロ野球16球団」構想は果たして実現可能か
1956年埼玉県生まれ。野球、サッカーはもとより、マスコミに取り上げられる機会が少ないスポーツも地道に取材。そのためオリンピックイヤーは忙しくなる。著書にはアメリカンフットボールのチーム作りを描いた『勝利者』などがある。高校スポーツの競技別・県別ランキングをデータベース化したホームページも運営。 「高校スポーツウルトラランキング」 ＳＰＯＲＴＳ セカンド・オピニオン サッカーから野球、大相撲や陸上に至るまで、あらゆるスポーツニュースを独自の視点で解説！スポーツニュースの「セカンド・オピニオン」を目指します。 バックナンバー一覧 21日、自民党・日本経済再生本部がまとめた成長戦略第2次提言案に、プロ野球球団を新たに4球団増やし16球団にするという案が含まれていることが明らかになった。 そこには新球団をつくる具体的な候補地（北信越、静岡、四国、沖縄）があげられているうえ、セ・パの各8チームを東
マー君米移籍なら楽天損失は61億円 （日刊スポーツ） - Yahoo!ニュース
プロ野球チーム優勝時における経済効果の研究などで知られる関西大大学院の宮本勝浩教授が１８日、「楽天田中の大リーグ移籍による損失の効果」を明らかにした。 【写真】会見でメジャー挑戦を口にする楽天田中 同教授は楽天球団としての損失を約６１億円と試算した。日本一になった今季をベースに、田中不在の場合の入場者数減少でチケット代、飲食代など約１７億７７９４万円のマイナス。グッズなどの売り上げ減少を推定約８億円、放送権、コマーシャルなどが減る分を約５億円と加算した。 さらに過去にポスティング制度で移籍した田中レベルの選手なら５０億円程度の値がついていたと予想される。新制度で２０億円が上限となったポイントを考え、マイナス分の３０億円を加えた結果で６０億７７９４万円とした。
【楽天】マー残留へ！会談で「メジャー」表明もポスティングＮＯ （スポーツ報知） - Yahoo!ニュース
楽天が、田中将大投手（２５）のメジャー移籍を認めない方針を固めたことが１７日、分かった。この日、新ポスティングシステムが正式発効したのを受け、立花陽三球団社長（４２）が田中と仙台市内で約１時間、会談した。田中からメジャーでプレーしたい意向を伝えられた球団は結論を持ち越したが、新制度への不信感は根強い。ポスティングを申請せず、田中は来季、チームに残留する見通しとなった。 【写真】記者の質問に答える立花球団社長 導き出された方針は「残留」だった。立花球団社長は、メジャー移籍を希望した田中との会談を終えると「私一人では結論は出ないので預からせてほしいという話をしました。しっかり議論して決めていく。結論はもう少し時間がかかるかなと思います」と説明した。しかし、関係者の話を総合すると、今オフのメジャー挑戦を認めない方針をすでに固めた模様だ。 結論に至った最大の要因は、新システムへの不満だ。同社長
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