国基研の理事も務める大原康男・國學院大學名誉教授は、7月26日、定例の企画委員会におけるゲスト講師として、戦後、祭祀を中心とした神社神道が多大な影響を被った進駐軍の対日占領政策の一つ「神道指令」について語り、参会者と意見を交換した。 GHQの基本方針「降伏後ニ於ケル米国ノ初期対日方針」(1945.9.6)によると、その目的は日本の脅威とその排除にあった。具体的には、軍事的には陸海軍の解体、政治的には憲法改正、経済的には財閥解体、そして精神的には教育制度の改革、などにより行われた。特に教育制度は、日本が脅威となる源は日本人の心の中にあり、それが軍国主義(ミリタリズム、戦争賛美思想)と超国家主義(ウルトラナショナリズム、民族的優越感)だったという筋書きをもって、これを排除するため、GHQの民間情報教育局(CIE)が、教育の4大指令を発出する。 たとえば、教育制度や仕組みを徹底的に管理する、教員
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