ドワンゴは6月18日、動画サービス「niconico」で不正ログインがあった問題で、被害の拡大防止のため、不正ログインを受けたユーザーのログインを停止した。対象ユーザーは、パスワード再設定ページからパスワードを変更すれば、ログインできるようになる。 また、不正ログインを受けたアカウント数は、17日時点で29万5109（13日時点では21万9926）、不正ログイン試行回数は355万1370回（同220万3590回）にそれぞれ拡大。「ニコニコポイント」を不正利用されたアカウントは23（同19）、被害総額は17万3713円（同17万3610円）に拡大している。 不正ログインを受けたユーザーに対し、パスワードの変更を呼びかけていたが、「乗っ取られたアカウントは、パスワードの変更などを行わない限り第三者による不正使用のリスクに常にさらされ続ける」としてログイン停止に踏み切った。「乗っ取りを受けたアカ

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印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 何につけてもタイミングがすべてであると言われているが、Amazonがまたもやそれを実践した。同社は、Googleが自社クラウド向けの新たなSSDのストレージオプションを発表した翌日の米国時間6月17日に、SSDを使用する新たなボリュームタイプ「General Purpose（SSD）」を発表した。 Amazonは「Amazon Elastic Block Store」（Amazon EBS）でSSDを使用した新たなボリュームタイプが利用可能になったと発表した。同社によると、その可用性はファイブナイン（99.999％）だという。同社は、General Purpose（SSD）が中小規模のデータベースやテスト環境、開発環境に、また起動ボリュ

児童ポルノの単純所持を禁止する児童ポルノ禁止法改定案が6月18日、参院本会議で賛成多数で可決、成立した。自主的な廃棄を促すためとして、施行から1年間は罰則を適用しない。漫画・アニメについては「表現の自由を侵害する恐れがある」との意見を受けて規制の対象外とした。 改定案では、自己の性的好奇心を満たす目的で、児童ポルノ（デジタル画像含む）を所持した場合、1年以下の懲役または100万円以下の罰金とする刑事罰を導入する。国外犯も処罰対象となる。 刑事罰に問われる場合は「自己の意思に基づいて所持するに至った者であり、かつ、当該者であることが明らかに認められる者に限る」と条件を付けた。また、捜査機関による乱用防止も注意規定で定めている。 児童ポルノがネットに拡散すると削除が難しいとし、ISPなどに対し、児童ポルノの送信を防止するための措置をとることや、捜査機関への協力を求める条項も新設した。 参院法務

フルスタックエンジニアと聞いて、バズワード（注3）だと思う方は少なくないかもしれません。かくいう筆者もそうだったのですが、調べ始めてみると「なるほど、世の中の流れがこのような人材を必要としているのか」と感じるようになりました。この記事は、フルスタックエンジニアという言葉の意味を考えることが趣旨ですが、併せて、我々エンジニア（筆者も一応現役エンジニアです）がどのような方向性で生きていくのかについても考えます。 注1：Googleが提供するWeb検索サービスにおける特定キーワードの検索回数が時間経過に沿ってどのように変化を把握できるサービス。 注2：⇒ Googleトレンド「フルスタックエンジニア」 注3：一見、説得力があるように見えるが、具体性がなく明確な合意や定義のないキーワードのこと。（Wikipediaより引用） フルスタックエンジニアの言葉の意味 まずは、フルスタックエンジニアの字面

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イトウエルマ イラストライター 北海道室蘭市生まれ。桑沢デザイン研究所グラフィック研究科卒。文具メーカーで企画・デザインに携わり、その後フリーに。イラストルポなどを中心にお仕事しております。 この著者の記事を見る

さて、前回の記事で、以前僕がメルマガに連載していた「ワガシャのホープ」というコーナーについて書きました。 前回の記事を読まれていない方のために簡単に説明しますと、「ワガシャのホープ」とは、面白法人カヤックの社長が社員を褒める。ただそれだけのコーナーです。そして今回はそのコーナーを特別に復活させてみようという企画です。 復活にあたり、カヤックの全社員メーリングリストで「自分を褒めてほしい人！」と募集をかけたところ、5人の勇気ある若者から手が挙がりました。 考えてみれば、「自分を褒めろ」と相手に言うのは勇気がいるものです。でも、カヤックではこんな言葉を大切にしています。 「仲間を助ける力をもて。 仲間に助けてもらう勇気をもて。」 （この言葉が誕生した経緯については、本コラムのこの過去記事をご覧ください） ということで、その勇気に敬意を表し、喜んで5人全員を褒めてみたいと思います。 「つくってな

「ニホンウナギがワシントン条約の規制対象になることを一番恐れている」 日本養鰻漁業協同組合連合会の白石嘉男会長はこう話す。2013年2月、既に環境省がニホンウナギを絶命危惧種に指定しており、白石会長はその頃から危機感を持ち始めたという。 稚魚が輸入規制されれば死活問題に IUCNのレッドリストには法的拘束力はなく、うなぎが禁漁になるなどただちに業界に大きな影響が及ぶものではない。だが、ワシントン条約はこのレッドリストを保護対象の野生動物を決める際に参考としており、今後、ニホンウナギが規制の対象になる可能性がある。 ワシントン条約では絶滅の可能性がある野生動植物を保護するため、対象となる動植物の輸出入を規制している。ワシントン条約と聞けば、アフリカゾウの取引を想起する読者も多いだろう。高値で取引される象牙目当てに乱獲が続いたため、1989年にワシントン条約でアフリカゾウの国際取引を禁止した。

7月下旬から消費者向け遺伝子（DNA）検査サービス「MYCODE」を開始するディー・エヌ・エー（DeNA）。その新事業を立ち上げた取締役の南場智子氏が、参入のきっかけや狙いを語った。 遺伝子解析のコストが低下していることから、今年に入って消費者向け市場への参入が相次いでいる。簡単な検査キットで口内の粘膜などをとり、送付すると、後日、遺伝子から分かるガンや生活習慣病のリスク度合いをネットなどを通じて知らせてくれるもの。DeNAは後発だが、資本力と東京大学医科学研究所（医科研）との提携を武器に、成長市場で一気にトップシェアを握る考えだ。 南場氏は2011年6月、ガンを患った夫の看病を理由に取締役へ退いた。闘病の末、回復に転じたことから2013年4月に現場復帰した。この個人的な経験が、新事業への大きな動機になったと語る。（聞き手は井上理、染原睦美） 現場で事業立ち上げの指揮を執るのは久々ですね。

2014ワールドカップが開幕した。日本では全国各地に設置されたパブリックビューイングの前に大勢の人が集まって、試合を観戦していると聞く。日本代表戦が行われた6月15日、サムライブルーに染まった渋谷の光景を韓国メディアも紹介していた。 ワールドカップの応援といえば韓国も日本に負けていない。韓国代表チームの公式サポーターは赤い悪魔（Red Devil）。赤いTシャツを着た人達が街にあふれ、大いに盛り上がる。十数万人がソウル市庁前広場に集まり、ステージの上ではアイドルグループがワールドカップ応援ソングを歌い、お祭り騒ぎの中で韓国代表を応援する光景が海外メディアにもよく登場する。 住宅街の居酒屋、家電量販店などテレビがある場所に、いつの間にか人が集まり、ゴールが決まれば見ず知らずの人とも抱き合って喜ぶ。それが、これまでのワールドカップだった。ワールドカップ期間中はどの飲食店でもテレビのチャンネルは

「新会社が発足してからの4年間、売上高と利益の両方が伸びている」。6月18日付けでソニービジネスソリューションの社長に就任した宮島和雄氏は、ソニーグループのBtoB分野が着実に成長していることを明かした。 ソニービジネスソリューションは、ソニーグループ内で法人向け事業を手掛けていた複数関連会社を統合し、2010年に発足した。ソニーが強みを持つ「映像」を中心としたソリューション提供を得意とし、放送業界の報道や番組制作用の機材、システム提供では国内シェア1位だという。実際、国内にある127局の地上波放送局のうち、123局に映像製作機材「XDCAM」シリーズの納入実績を持つ。このほか、大規模スタジアムや映画館、公共分野向けなどでも映像関連ソリューションを提供している。

米Appleは、大手出版社と交わしている電子書籍のエージェンシーモデル価格契約を違法であるとして米司法省（DOJ）や複数の州政府、消費者団体から提訴されている裁判で、原告側との和解に合意した。 米Wall Street Journalをはじめとする複数のメディアが6月17日（現地時間）に報じたところによると、原告側代表のスティーブ・バーマン弁護士がこの裁判を担当するニューヨーク州マンハッタン連邦地裁デニス・コート判事に宛てた書簡で、Appleと基本合意に達したと伝えたという。和解条件は不明だ。 コート判事は当事者らに対し、7月16日までに和解案の承認申請をするよう命じた（リンク先はPDF）。 この裁判は、DOJが2012年4月、Appleの電子書籍ストア「iBookstore」での書籍販売価格に関する取り決めが、独禁法に違反する疑いがあるとして提訴したことで始まった。 この取り決めとは、A

Expired：掲載期限切れです この記事は，産経デジタル との契約の掲載期限（6ヶ月間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にITmedia ニュース トップページに自動的に切り替わります。

無銭飲食したことをTwitterに投稿した男性グループが批判を浴びる“炎上”状態になる騒動があり、武蔵野大学は6月17日、同大人間科学部1年の学生1人が関与していたとして処分すると発表した。 被害にあった店舗の店員が14日夜、「13日に無銭飲食された。予約客12人のうち10人が身分証明書を持っておらず、酒を提供できないと伝えたら、10人が『取ってくる』と席を立ち、2人も逃走した」といった内容をツイートし、ネット上で騒動になっていた。 この会の出席者が14日早朝、「逃走ヤバかった」「こんなアクティブな同窓会初めて過ぎて気持ちかった！」などと写真付きでツイート。投稿者が特定されるなどの“炎上”状態になっていた。 同大が調査したところ、出席者のうち同大の学生1人が関与していたことが判明したとして、処分することを決めた。正式な処分が決まるまでは自宅謹慎としている。 学生は中学時代の友人が集まった同

LINEユーザーのアカウントを何者かが乗っ取られ、振り込め詐欺のような被害にあったという報告が相次いでいるとして、LINEは6月16日、アプリ内で注意を呼び掛けた。他社から流出したパスワードを使った不正ログインとみている。 乗っ取ったアカウントから、そのユーザーの友人に対して「WebMoneyのプリペイドカードを買うのを手伝ってほしい」などのメッセージを送り、プリペイドカードをだまし取ろうとする被害がよく報告されているという。 同社に問い合わせがあった内容のうち、他社から流出したID・パスワードを使った不正ログインでアカウントが乗っ取られたとみられる事例が303件あったという。同社からのIDやパスワードの流出はないとしている。 アカウントが乗っ取られた場合、（1）友人に勝手にメッセージを送られる、（2）勝手に有料スタンプなどを購入される、（3）勝手にアカウントを削除される――などが起きる可

JRグループは6月17日、全国の普通列車に自由に乗り降りできる「青春18きっぷ」を値上げすると発表した。消費税が8％に引き上げられたのに伴い、従来より350円高い1万1850円となる。値上げは1997年の消費増税時以来。 青春18きっぷは毎年春、夏、冬に発売。今夏は7月1日に発売し、7月20日～9月10日まで利用できる。冬は12月1日に発売し、12月10日～来年1月10日まで利用できる。 1枚の切符を5回まで利用できるほか、5人グループで1回などグループでの利用も可能な切符。1人で5日間の旅行に使ったり、5人で日帰り旅行に使うなどが可能だ。長期休暇中の学生などをターゲットに販売しているが、誰でも利用できる。 関連記事 消費増税で「一円玉」に出番、4年ぶり製造再開　電子マネー企業は攻勢 消費増税を前に、政府は一般流通向けの一円玉の製造を約4年ぶりに再開した。民間企業も「一円玉対策」へ動き出し

Amazon.co.jpの物流センター「多治見フルフィルメントセンター」で6月17日、ヤギに敷地内の草を食べてもらう「エコ除草」が始まった。 初めて実施した昨年に続き、今年はヤギが約30～40頭に倍増。オリジナル社員証を着用し、敷地内の一部約3750平方メートルの草を食べて除草する。農業生産法人 のFRUSIC（岐阜県高山市）が協力している。

6月17日のGoogleトップページロゴはタコ。4年前のサッカー・ワールドカップ南アフリカ大会で勝利チームを次々に当ててみせたタコ「パウル」くんを思い起こさせる。 パウルくんはドイツの水族館で飼育されていたマダコ。EURO 2008の予想で頭角を現し、2010年南ア大会では地元ドイツの勝利を次々と的中させた。準決勝のドイツ－スペイン戦ではスペイン勝利を予想し、怒ったドイツ人から「食ってしまえ」という非難を受けたというが、決勝戦もスペインの勝利を無事に的中させた。 パウルくんにはワールドカップトロフィーのレプリカが贈られ、その偉業をたたえられたが、大会後の同年10月末に死亡。2歳9カ月だったという。

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オンラインラジオサービス「iHeartRadio」の登録ユーザー数が5000万人に達した。地上波ラジオ大手のClear Channelが提供する同サービスは、構築からわずか3年目で1つの節目を迎えた。 iHeartRadioの登録件数は、ウェブ上で最大のネットラジオを提供するライバルの「Pandora」よりも急速に伸びており、「Twitter」や「Facebook」と比べても同様だ。これは、音楽ストリーミングへの人気が高まっていることに加え、発展する同サービスの生みの親であるClear Channelのような大手が手がける宣伝力の大きさを反映している。 とはいえ、Clear Channelの最高経営責任者（CEO）であるBob Pittman氏によると、規模の大きさは必ずしもiHeartRadioの成功を保証するものではないという。Clear Channelは、全米に850のラジオ局を傘下

ソフトウェアメーカーのAdobe Systemsは米国時間6月17日、主要証券市場の取引終了後に2014会計年度第2四半期（5月30日締め）の決算を報告した。サブスクリプション制クラウドサービスの導入が加速度的に伸びていることで、予想を上回る売上高を達成した。 Adobeは、売上高が10億7000万ドル、利益が8850万ドル（1株あたり17セント）と報告。 アナリストは、売上高が10億2500万ドル、1株あたり利益が29セントと予想していた。 この報告で重要な点は、Adobeが「Creative Cloud」の有料サブスクリプションを前年同期比で46万4000件増やし、Creative関連事業で年間の経常収益が12億ドルになったことだ。 Adobeの社長兼最高経営責任者（CEO）であるShantanu Narayen氏は、事前に準備された所見の中で、当四半期について次のように振り返った。

YouTubeから、近くAdeleやArctic Monkeysなどのアーティストが消えてしまうかもしれない。Financial Times（FT）が英国時間6月17日に掲載した記事によると、Googleは独立系レコードレーベルに強硬な姿勢で臨んでいるという。 Googleは、広告抜きの新しい有料サービスを開始するにあたってレーベル各社に新たなライセンス条件を提示したが、一部のレーベルはより良い条件を期待して契約の締結を拒否したという。YouTubeでコンテンツおよびビジネスオペレーションの責任者を務めるRobert Kyncl氏はFTに対し、YouTubeは新たな条件を順守しないコンテンツをこの動画プラットフォームから「数日のうちに」ブロックし始める予定だと述べた。 新しいサービスは、オフラインでも広告抜きでビデオを視聴できるようになるもので、近日中に内部でテストされる。同サービスの開発

うわさされるスマートフォンに向けた基盤整備を図るオンラインEコマース大手のAmazonは米国時間6月16日、同社の「Appstore」のアプリ本数がこの1年間で3倍近くにまで増加したと発表した。Amazon独自のAppstoreは、主に同社の「Kindle」シリーズの端末を対象としているが、GoogleのモバイルOSである「Android」を搭載する他のタブレットやスマートフォンからもアクセスすることができる。Appstoreは現在、24万本を超えるゲームおよびアプリケーションを、複数の端末を対象に200カ国で提供している。 MSの「Android」特許ライセンス契約、中国商務省のサイトで明らかに Microsoftと各種Android搭載端末メーカーの間で取り交わされている特許ライセンス契約に基づき、Microsoftは同社の知的財産（IP）を使用して製造された端末1台ごとに収益を得る。

ミクシィは6月17日、SNS「mixi」において発覚した不正ログインの被害状況を発表した。外部からの攻撃は継続しており、対象者も拡大している状況だという。 6月16日24時時点で、不正ログインを受けたID数は26万3596アカウント、不正ログインの試行回数は約430万回。課金やmixiポイントの不正利用は確認していないという。なお、ミクシィのシステムではユーザーのクレジットカード情報は保有しておらず、影響はない。 ミクシィによると、5月30日に疑わしいIPからの攻撃があり、6月2日にユーザーからの問い合わせを受け詳細な調査を行ったところ、不正ログインを確認したという。 同社では対策として、不正ログイン対象ユーザーのうち1カ月以内にmixiにログインしているユーザー（7万8058アカウント）にmixiメッセージでパスワードの変更を依頼したほか、不正ログイン対象ユーザーのうち1カ月以内にmix

SFA／CRM（営業支援システム）は、なぜ現場に根付かないのか？　なぜ売り上げアップに貢献できないのか？ 営業活動や顧客に関するあらゆる情報を一元的に管理し、それをさまざまな形式で広く見える化・共有することで、営業力アップや顧客との関係強化を果たし、売り上げ向上を実現するSFA／CRM。そのうたい文句に引かれ、多くの企業が導入に乗り出したが、果たして想定していた通りの効果を上げている企業がどれだけあるだろうか？　実際には、システムを入れたはいいが、結局現場で定着せずに形骸化してしまったケースが後を絶たないようだ。 そうなってしまった理由は企業によってさまざまだが、概していえるのは、ツールを導入しただけで安心してしまう企業が多いということだ。当たり前のことだが、高価で機能が豊富なツールをコストを掛けて導入しても、活用されていなければ意味がない。実際に現場のユーザーに活用されてこそ、初めてツー

筆者はインターネットを使うときのガイドとして、Googleを一番よく使っている。なぜGoogleなのか？以前はAltaVistaばかり使っていたが、ある日、自分がインターネットを十分に活用できていないことに気づき、Googleに切り替えた。それ以降、いくつもの検索エンジンを見てきたが、乗り換えたいと思わせるようなものは1つもなかった。 Googleを長年使っている間に、筆者は欲しい情報により素早く、より効果的にたどり着くためのコツや技を身に着けた。 ここで紹介するのは、筆者がもっとも頻繁に使っている6つの技だ。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 再利用可能な中古PCが、途上国などへ輸出されるケースが増えている。だが、その実態は不明で品質基準もないことから、業界団体が環境整備に乗り出した。この取り組みは一挙両得の効果がありそうだ。 輸出向けリユースPCが抱える問題 一般社団法人の情報機器リユース・リサイクル協会（RITEA）がこのほど、「輸出用リユースパソコンなどの製品化基準」を策定し、再利用（リユース）可能な中古PCを輸出する際に、一定の品質基準を満たした製品をRITEAで認定する制度を設けた。 RITEAによると、再利用可能な中古PC（リユースPC）の国内販売台数はここ数年、前年度比10％前後の伸びを示し、2012年度で210万台規模に達している。これに伴い、リユースPCを途

Mary Shacklett （Special to TechRepublic） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2014-06-18 07:30 多くのビジネスリーダーが、奇跡を期待してビッグデータの取り組みを始めているが、結局、ビッグデータによって別の複雑さが生じることや、恩恵を受けるには予想よりもはるかに多くの手間が必要であることに気づく。 企業が取り組みを進めているのは、ビッグデータが積年のビジネス上の課題に答えをもたらし、市場での競争力を高め、よりよい製品やサービスを提供できるようになることを期待してのことだ。熱気は高まっているが、ビッグデータに間違った期待をしてしまうことも多い。ビッグデータから十分な恩恵を受けるには、適切な手を打つ必要がある。この記事では、その価値を最大化するための正しい手順を踏まない限り、ビッグデータがあるだけでは期待できない10のことを説明する。 1．ビジネス上の

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 進む世界の衛星測位環境整備 私たちが普段利用しているGPSは、Global Positioning Systemという米国の衛星測位システムのことを指す。日本は24時間利用可能な衛星測位システムを持たないため、米国が運用するGPSを利用している。 位置を測位するには、最低4機の測位衛星の信号を受信できる必要があるが、米国は全地球をカバーするために2月24日時点で31機のGPS衛星を運用し、最低24機のGPS衛星のコンステレーション（人工衛星の一群やシステム）によって地球上ほぼすべてのエリアでサービスを提供している。GPSはもともと軍用に整備されたものだが、1990年代に民間に開放されたことにより、受信機などの技術開発が進み、位置情報関連

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ネットワークを中心に据えたイベント「interop Tokyo 2014」が、千葉市の幕張メッセで6月11～13日まで開催された。13日の基調講演では、「世界最先端IT国家創造宣言の進捗状況について」と題し、内閣情報通信政策監の遠藤紘一氏が登壇した。 政府の情報システムの見直しによるコスト削減 2012年8月に任命をうけ、政府CIO（最高情報責任者）として活動している遠藤氏。2013年6月に「世界最先端IT国家創造宣言」（創造宣言）を発表し、IT政策の立て直した1年間を振り返った。 「これまで、政府が発表してきたIT戦略の多くは“まとまっているが実現できていないこと”ばかりだった。戦略に何が書いてあるかではなく、どのように実現していくか

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ディズニーの劇場公開フィーチャー作品としては53作目となる「アナと雪の女王」（原題「Frozen」）が大ヒットとのこと。5月27日の時点で全世界で12億ドルの売上をあげ、アニメ作品としては史上最大のヒット、映画としても歴代5位となったということです（あくまでもドル換算、インフレ調整なしですが）。 ヒットの要因に関してはいろいろ議論が尽くされているようですが、個人的にはやはりその音楽が素晴らしいと思います。 全編102分というお子様向けに比較的短い上映時間のなかで、ミュージックシーンは24分とその約四分の一を占めています。特にオープニングから前半のクライマックスであるエルサの戴冠式までいっきにストーリーを運んでいく「氷の心（Frozen Heart）」「雪だるまつくろう（Do You Want To Build A Snowman）」「生まれてはじめて（For The First Time

舞の海秀平氏が「昭和天皇と大相撲」と題した“記念講演”で、「外国人力士が強くなり過ぎ、相撲を見なくなる人が多くなった。NHK解説では言えないが、蒙古襲来だ。 外国人力士を排除したらいいと言う人がいる」と語って話題になったと言う。 NHKで言えない事を公開の講演会で発言するのも可笑しな話だが、丁度その頃に始まったワールドカップ代表選手の30％が、移民出身か２重国籍の持ち主であると言う統計が出ている。 だから言って、外国出身選手が多すぎて面白くないと言う不満は何処の国からも聞こえて来ないどころか、他競技と激しいファン獲得競争を展開する外国の各種のプロスポーツ界は、有能な外人選手の獲得に血眼になっている。 プロスポーツの国際化努力はどのスポーツでも共通で、今年の公式第一戦をオーストラリアで開いたメジャーリーグや、ロンドンで開幕戦を迎えたバスケット（NBA）は勿論、米国内で年間2億5000人以上の

世界共通のマネーの代名詞といえば米ドルで疑う人はまずいないでしょう。しかし、この基軸通貨と言われる共通マネーも歴史と共に推移してきました。 金融、投資の専門誌バロンズによると1450年のポルトガル通貨から始まり、スペイン、オランダ、フランス、イギリス、そしてアメリカへと基軸のバトンは渡されていったと紹介されているようです。実際にはその間、金や銀本位などという仕組みも絡ませながら、基軸通貨は長い歴史の中で姿かたちを変えていったとも言えます。米ドル不信論はこの数年出ては消え、出ては消え、を繰り返していますが、米ドルに代わるなにかを求める動きは常について回りました。 ユーロの創生は米ドルへの過剰な傾注を和らげるには役立っているでしょう。あるいはローカルカレンシーによる直接取引が取りざたされたのはBRICｓ諸国でした。中国元をもっと流通させるという動きはあちらこちらにあるようで例えばカナダは中国元

今回は見事にアゴラのタイトルに釣られてしまった。岡本裕明氏の『外国人が日本へ「リピート観光」しない理由』という記事である。 そもそも日本へのリピーターは確実に増えているし、この記事で書かれていることは、リピーターが増えない理由として挙げるにしても些細なことだ。何というつまらない記事かと思い、氏の元ブログを見ると、タイトルが『訪日外国人の利便性向上に成田羽田直結が決め手だろうか？』になっていた。それなら納得。 それはさておき、そもそも岡本氏と私とでは、外国人旅行者のイメージが全く異なっていることが、意見が違ってくる原因になっている。九州在住の私の視点だと、日本を訪れる外国人旅行者といえば台湾・香港からのリピーターであり（韓国は一時期減っていたが、最近戻ってきた印象を受ける）、カナダ在住の岡本氏のイメージだと、欧米人旅行者なのであろう。 岡本氏がフランスの例を挙げているので、フランスと比較して

スペックコンピュータ株式会社は、ICカード、紙幣、小物とiPhoneを一度に持ち運びできる、“できる男”のiPhone5sケース「iCash for iPhone5s/5」を発売した。価格は2200円(税抜)。 同製品は、わずらわしい財布の出し入れが不要で、ICカード、紙幣、小物とiPhoneを一度に持ち運びできるiPhoneケース。電磁波干渉防止シートがついており、カード収納部分にICカードをセットしておけば改札もスムーズに通れる上、マネークリップがついており、紙幣、名刺、クレジットカードも挟むことが可能だ。また、収納スペースには鍵などを入れることもできる。色はブラック、ホワイト、ブルーを用意しているほか、同社運営のオンラインショップ「スペックダイレクト本店」では限定カラーのレッドを選べる。

株式会社モリサワは、「すずむし」「Rubberblade」「シネマレター」「トーキング」「タカポッキ」「タカモダン」をはじめとした、2014年9月にリリースする新書体計35書体を発表した。 「すずむし」はタイプデザインコンペティション2012の和文部門・明石賞を受賞した書体で、コロコロとした柔らかい仮名に、一見アンバランスでゆるやかな印象でありながら整理された骨格・エレメントをもつ漢字が組み合わされた、かわいらしいデザイン書体。また、欧文部門・明石賞を受賞した「Rubberblade」は線画の強さ、太さを全面に押し出したデザインで、200以上の組み合わせを持つ欧文合字などのOpenType機能を利用すれば、躍動感に満ちた文字組みを実現してくれる。

Facebookは、届いたメッセージや動画が短期間で消えるメッセージングアプリ「Slingshot」を米国でリリースしたと公式ブログにおいて発表した。iOS、Androidの両方に対応している。 同アプリは、同じくメッセージが消える米国で人気のアプリ「Snapchat」に対抗するためのもの。Facebookはこの「Slingshot」公開にともない、同じ機能をもつアプリ「Poke」を削除している。また、「Slingshot」が「Snapchat」と異なる点としては、「Slingshot（小石を投げる、ぱちんこ）」の言葉が意味するように、届いた写真を見るためには写真を投げ返さなければならない点だ。“消える”メッセージングアプリ人気の背景には、やりとりしたメッセージがのちにトラブルを起こすことになるのではないかという懸念を打ち砕く、新しい共有の仕方になっていると考えられる。

Mozilla Japanは、Firefox OS 開発者向けのリファレンス端末「Flame」を7月中に国内で発売すると発表した。価格は18500円（税別）で、送料は一部地域を除き無料。 同製品はTELECやJATEなどの認証を受けており、国内で利用可能。従来よりも高速なCPUや大きいメモリ、高解像度ディスプレイを搭載するほか、NFCやBluetoothにも対応しており、アプリ開発や機能の検証などに使用できる。販売は株式会社びぎねっとより、Yahooショッピングにて販売する予定。

関連キーワード BYOD（Bring Your Own Device） | Wi-Fi | データ分析 | スマートデバイス 米ロサンゼルスカウンティ美術館（LACMA）は、7つの建物で構成される広大な施設に、アフリカの彫刻やアジアの版画からヨーロッパの油彩画まで3000点の美術作品を所蔵している。幸いにも、同館の来場者は「Android端末」や「iPhone」でコンテキスト認識型の順路案内や展示情報を得られるようになった。 2014年初め、同館は来場者の携帯電話の専用アプリを検知して通信するBluetoothビーコンを設置し、来場者の現在地近辺の展示物やイベントに関するメッセージを送信するサービスを開始した。 LACMAのテクノロジーおよびデジタルメディア担当の副社長エイミー・マッケイブ・ハイベル氏は「館内で道に迷う人が多かった。最近、ビーコンとコンテキスト認識型技術が実用化されたことを

Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger

人が他者の経験（クチコミ）を参照するときには、この人とは似ているから、自分が製品を買っても同じような感想を持つに違いないと帰納推論する（澁谷教授）。 他者のクチコミが自分の将来にとって、良い予測になるかどうかを規定する要因の1つが「類似性」であり、東北大学の澁谷教授はさまざまな研究を行っているという。この類似性を人がどのように判断しているのか、そのプロセスを知ることで、デジタルマーケティングにも応用が可能になる。 こうした消費者心理やデジタルマーケティングの新潮流を解説するセミナー、トランスコスモス デジタルマーケティングカンファレンス 2014「進化する顧客コミュニケーションとマーケティング新潮流」が3月6日、トランスコスモスによって東京ミッドタウン・カンファレンスで開催された。 本セミナーでは、デバイス・メディア・マーケティングテクノロジーの革新が消費者の購買行動に大きなインパクトを与

コンテンツは現場にあふれている。会議室で話し合うより職人を呼べ。営業マンと話をさせろ。Web 2.0だ、CGMだ、Ajaxだと騒いでいるのは「インターネット業界」だけ。中小企業の「商売用」ホームページにはそれ以前にもっともっと大切なものがある。企業ホームページの最初の一歩がわからずにボタンを掛け違えているWeb担当者に心得を授ける実践現場主義コラム。 宮脇 睦（有限会社アズモード） Web担当者が、どれだけ知恵を絞り工夫をしても、限界があると断言できるコンテンツがあります。 採用（求人）コンテンツ それはなぜか、「社長案件」だからです。 空前の人手不足がやってきました。あのバブル期を越えるといってもよいでしょう。どちらも主因は少子高齢化ですが、バブルのころは、戦後日本の人口ボリュームゾーンである「団塊世代」が労働力を下支え、まもなくその子供の世代である「団塊ジュニア」が社会参加するという予

時代の流れがますます速くなっている昨今、求められる人材においても、そうした流れに翻弄されることなく、しっかりと考えて行動できる「マーケティング思考」が、マーケティング部門のみならず、あらゆるビジネスパーソンに求められる時代なってきている。 このコラムでは、そうした「マーケティング思考＆行動」ができる人材を育成するにはどうすればいいのか？企業のトップを中心に、人材育成について考えていること、大切にしていること、実践していることなどを聞いていく。 今回は、SSP（Supply－Side Platform（サプライサイドプラットフォーム））といったアドテクノロジー事業や、ポイントサイト「ECナビ」や国内最大級のアンケートサイト「リサーチパネル」やなどのメディア事業を展開する、VOYAGE GROUP取締役CCO（Chief Culture Officer）の青柳智士氏に伺った。 “スゴイこと”に

「適応障害になってしまって退職をしたい…。でもこれってただの逃げなのかな」   適応障害は人によって症状が違うため、なかなか周りに理解がされにくく、苦しいですよね。 「このまま仕事を続けられそうに…

「適応障害になってしまって退職をしたい…。でもこれってただの逃げなのかな」   適応障害は人によって症状が違うため、なかなか周りに理解がされにくく、苦しいですよね。 「このまま仕事を続けられそうに…

「適応障害になってしまって退職をしたい…。でもこれってただの逃げなのかな」   適応障害は人によって症状が違うため、なかなか周りに理解がされにくく、苦しいですよね。 「このまま仕事を続けられそうに…

ANAシステムズは、エアラインビジネスに直結した企画/提案や、大型プロジェクトの受託開発、フィールドへの展開から稼働後のシステム運用まで、幅広いサービスを提供しており、2008年からは情報システムの品質および運用効率向上に向けた取り組みの一環として、システム開発プロセス、インフラのアーキテクチャや構築/設定情報を含む「標準ガイドライン」を作成し、開発の効率化や迅速な障害対応を実現してきた。 これらの情報の活用基盤となるデータベースは、これまで商用データベースで構築・運用を行っていたが、2012年からはANAグループ全体の目標である「コストの最適化」に向けて、オープンソースのデータベースへの切り替えを視野に、検討を進めていた。 同社は、オープンソースのデータベースへの切り替え条件や、構築/運用に関するガイドライン策定についての模索の末、2013年6月にアシストが提供する、商用・オープンソース

GitHub User Group主催のGitHub Kaigiが6月1日、都内で開催されました。GitHubを利用した開発は、スタートアップやオンラインサービス系の企業などを中心に広まりつつあり、いままさに数多くのノウハウの交換が求められているツールでもあります。 本記事ではGitHub Kaigiの最初のセッションとなった大塚弘記氏の「GitHub実践入門 ─ Pull Requestによる開発の変革」の内容をダイジェストで紹介します。 GitHub実践入門 ─ Pull Requestによる開発の変革 大塚弘記といいます。会社でもリアルでもほとんど@hirocasterと呼ばれています。 今日はメッセージを3つ持ってきました。まず、GitHubを使っている世界と使っていない世界についての話を少し。次に、GitHubを使っているけれど、十分に使っているかどうか、という話をして、最後に本

マイクロソフトは、機械学習サービスをクラウドで提供する「Microsoft Azure Machine Learning」の公開プレビューを来月から開始すると発表しました。 Microsoft Azure Machine Learning combines power of comprehensive machine learning with benefits of cloud - The Official Microsoft Blog - Site Home - TechNet Blogs 機械学習とは、例えばECサイトでの購買履歴を基にしたおすすめ商品の提示、金融取引での取引分析による不正行為の発見、あるいは工作機械の稼働履歴分析による故障時期予想、などの分野で利用されています。 しかし機械学習を実現するには、まず大規模なデータ分析基盤を構築し、そこに機械学習のアルゴリズムを実装した

機械と人間の未来（３）政府による「ロボット革命実現会議」の発足、2020年にはロボットオリンピック（仮称）開催を視野に 政府は2014年6月16日、「第１７回　産業競争力会議」を開催し、「日本再興戦略」の改訂について（素案）を公表しました。 本素案には、「ロボット」というキーワードが22回も記されているなど、ロボットによる新たな産業革命を起こす政府の方針が示されています。 政府は、このロボット政策を、少子高齢化の中での人手不足やサービス部門の生産性の向上という日本が抱える課題の解決の切り札として位置づけています。また、世界市場を切り開いていくための成長産業に育成していくための戦略を策定する「ロボット革命実現会議」を本年夏までに立ち上げ、アクションプランとして「５カ年計画」を策定する予定です。 出所：産業競争力会議 「日本再興戦略」の改訂について（素案）工程表 2014.6.16 2020年