モバイル機器からのEuropeanaへのアクセスを分析したレポート“Culture on the Go”
欧州のデジタル文化遺産ポータルEuropeanaへの、スマートフォンやタブレット端末等のモバイル機器からのアクセス状況等を分析したレポート“Culture on the Go”が公開されています。英国のCIBERリサーチが、Europeanaのログの分析に基づきユーザの行動等を分析したもので、まとめとして次の点などが示されています。 ・2010年9月から2011年8月までの間に約300万人がEuropeanaのサイトを利用していた。同じ期間にモバイル機器からアクセスをした人は約69,000人であった。人数としては少ないが、その増加率は、デスクトップ端末からのアクセスよりも大きい。 ・Europeanaはフランスからの利用が多く、モバイル機器からのアクセスの23.6％はフランスからとなっている。 ・利用は特定のコンテンツに集中する傾向があり、アクセス上位の10のコレクションが、モバイル機器か
スマホ解約したい：国民生活センターで最も多い相談
株式会社クレイジーワークスの代表。家電メーカー系エンジニアでプリンタやSDカード関連の開発に従事。ケータイのアプリやサイト、電子書籍のシステムなどに詳しい。最近、断食にはまる。 国民生活センターのスマホのレポートが非常に興味深い。スマホが好きな人には興味深いレポートだ。 http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20111201_2.pdf 相談内容の内訳を見てみると、すごい。 いちばん多い相談は解約。35%って、結構すごいよね。1/3超えてるよ！解約料の相談かなーと思ったけど、それは10位に入っているようだ。つまり、ご相談された方の1/3以上が、スマホを解約したいらしい。 メールが届かないとか、通話アプリが強制終了したから、フリーズしたから、「修理」に出したりする人がいるんですね。修理に出しただけで、Androidが強制終了しなくなったら、何億人のAndroidプログ
スマホからアプリが消える日――web化していくスマートフォンの未来
1975年生まれ。慶應義塾大学・大学院（政策・メディア研究科）修了後、三菱総合研究所にて情報通信分野のコンサルティングや国内外の政策調査等に従事。その後2007年に独立し、現在は株式会社企（くわだて）代表として、通信・メディア産業の経営戦略立案や資本政策のアドバイザー業務を行う。16年より慶應大学大学院政策・メディア研究科特任准教授。 スマートフォンの理想と現実 2011年はスマートフォンの普及が本格化する年になる…。業界関係者の誰しもがそう予感していた矢先に発生した東日本大震災は、社会におけるケータイの位置づけを大きく変えた。しかし、スマートフォンの生産に影響が及びつつも、通信事業者各社はその普及を引き続き目指し、消費者もまたそれに呼応している。震災を受けて日本社会自体が変わらなければならない時に、スマホを含むケータイはどんな役割を果たしうるのか。ユーザー意識、端末開発、インフラ動向、ビ
スマートフォン＆タブレットの業務利用に関するセキュリティガイドライン
文書管理番号 JSSEC-R-GL20111201-5 スマートフォン＆タブレットの業務利用に関する セキュリティガイドライン ～その特性を活かしたワークスタイル変革のために～ 【第一版 (BYOD 基礎資料収録版) 】 ２０１２年１０月２６日 日本スマートフォンセキュリティフォーラム（JSSEC） 利用部会 ガイドラインワーキンググループ 文書管理番号 JSSEC-R-GL20111201-5 ■制作■ 利用部会ガイドラインワーキンググループタスクフォース ■監修■ 丸山 満彦 （デロイト トーマツ リスクサービス株式会社） ■発行■ 日本スマートフォンセキュリティフォーラム（JSSEC） 利用部会 部会長 郷間 佳市郎（株式会社日立システムズ） ※ 上記の情報は、第一版（2011 年 12 月 1 日付）発行時のものとなります。 ※ JSSEC ならびに執筆関係者は、ガイドラインに関す
私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業
「今日から私物解禁！」――。社員が自分で購入したスマートフォンやパソコン（PC）の業務利用を“正面切って”許す企業が相次いでいる。東日本大震災や電力危機をきっかけに、私物の情報端末で社内システムに接続し利用するメリットを認識。従来はセキュリティ面などへの不安から「私物禁止」か「私物黙認」としていた企業が、「私物解禁」に方針転換した。スマホやPCの私物解禁の動きを追う本連載の第1回は、ディー・エヌ・エー（DeNA）、アジア航測、ヒビノ、KDDI、コニカミノルタホールディングス、明豊ファシリティワークスの6社の事例を紹介する。 「海外拠点とのコミュニケーションが格段に良くなった」。私物のスマートフォンを片手にこう語るのは、携帯電話向けソーシャルゲーム大手のDeNAで経営企画本部に在籍する秋山知之氏だ（写真1）。同社は2011年3月、スケジュール管理や電子メールといった情報系システムに限り、私物
スマートデバイスの企業導入、最大の注意点
ここ数年で急速に浸透したスマートデバイス。その利便性から、ビジネスシーンでの活用を考える企業も大幅に増えている。だが、その導入以前に、一番大切なことを考えるのを忘れてはいませんか？ iPhone、iPad、Androidといったスマートデバイスの企業導入が加速している。カレンダーやアドレス帳などの情報管理ツールが充実しているほか、インターネットに常時接続しているため、いつでも必要な情報にアクセスできる。さらにはエバーノートなどクラウド上の情報整理サービスもある。こうした「場所の制約を受けずにネットにアクセスし、情報のやり取りを行える」点が業務効率化に役立つとして、今、多くの企業がその可能性に注目しているのである。 ただ、「個人での使いこなし方」については情報が溢れているが、「自社の業務にどう活用していくか」「組織活動にどう組み込んでいくか」についての情報はまだ少ない。その点、本書「スマート
スマートフォンのセキュリティに関するフォーラム設立へ、準備会が発足しメンバーを募集
KDDI、ラック、日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）の3者は2011年1月20日、スマートフォンの安全な利用・活用と普及促進を目的とするフォーラムの設立に向けた準備会を発足すると発表した。名称は『「スマートフォンセキュリティフォーラム（仮称）」準備会』で、2月1日に発足する。 準備会が設立作業を進めるスマートフォンセキュリティフォーラム（仮称）は、50社の参加と4月の活動開始を目指す。通信事業者や機器メーカー、アプリケーション開発会社、インテグレーター、セキュリティベンダー、ユーザー企業、クラウドサービス事業者、関連団体（例えばユーザーコミュニティや関連省庁）などが、オープンに参加できるようにすることを考えている。 準備会は3者が発起人となり、まずメンバーを募集する。加入条件は、趣旨を理解し準備会に出席して準備を手伝える法人であること。第1回の会合は2月下旬～3月上旬に開催する予
ラックがスマートフォンセキュリティ研究所を設立
ラックは2011年1月20日、「スマートフォンセキュリティ研究所」（SSL：Smartphone Security Laboratory）を開設したと発表した。スマートフォンのセキュリティとスマートフォンを活用したサービスなどに対する脅威を研究し対策を支援。スマートフォンの安全な普及を図る。 SSLの研究対象は特定のスマートフォンに限定しないが、まずは米グーグルのAndroidのセキュリティを確保することに注力する。同日明らかにしたのは、協業するKDDIの法人向けアプリケーションポータルサイト「Business App NAVI」で1月末から紹介を始めるAndroidアプリケーションの安全性評価である（関連記事）。KDDIが選定したアプリケーションについて、個人情報データベースへのアクセス、端末固有の情報の送信、電話機能の制御、GPS情報の送信、無線LAN機能の制御――などの有無を点検。問
スマートフォンを利用した館内ガイド、東京国立博物館に導入
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