ユーザーだます、悪意あるUI「ダークパターン」 日本のアプリでどのくらいあるか 東工大が調査
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 東京工業大学アスピレーショナル・コンピューティング・ラボに所属する研究者らが発表した論文「Linguistic Dead-Ends and Alphabet Soup: Finding Dark Patterns in Japanese Apps」は、悪意のあるインタフェースデザイン「ダークパターン」がどのくらい含まれるか、日本の人気モバイルアプリで調査した研究報告である。 多くのダークパターンが発見されたが、分析する過程で新種のダークパターンが存在することが分かった。 ダークパターンとは、悪意のあるインタフェースデザインパターンの一種で、エンドユーザ
訓練なしにWebサイトを最大2倍速く読めるように Chrome用拡張機能を無償公開 日本ユニシス
日本ユニシスは12月6日、Webサイトの文章を読みやすくする「Google Chrome」用拡張機能プラグインを、2022年2月28日まで無償で公開すると発表した。PC版Google Chromeと「Microsoft Edge」に対応。特別な訓練なしに文章を読むスピードが約1.5～2倍に向上するとしている。 この拡張機能は、文章の文節を判別し、文節ごとに視線を誘導しやすくする「読書アシスト」と呼ばれるレイアウト技術を活用。一般的に400～600字程度という1分間で読める文字数を、最大1000文字程度まで引き上げるとしている。 Webブラウザに拡張機能を導入することで、Webサイトのレイアウトをワンクリックで変更可能。タイトルやWebサイト内の写真はそのままで文章のみに適用できる。 同社では、無償公開を通じてユーザーの意見やニーズを集約し、拡張機能の商品化を目指すとしている。 関連記事 A
全てのビジネスパーソンが、東証の“完璧すぎる記者会見”を見るべき理由
10月1日に、東京証券取引所でシステム障害が発生した。終日まで全銘柄の売買が停止されたのは史上初めてであるという。証券取引所は日本の金融において心臓部とも呼ぶべきもので、“絶対に止まってはならない”機関であった。1日の障害は翌日に復旧したものの、復旧後の市場は「また止まらないか」と疑心暗鬼ムードで幕開けし、日本の金融システムに爪痕を残すこととなってしまった。 しかし、システム障害当日の夜に実施された記者会見は、「完璧」といっても過言ではない内容であり、ビジネスパーソンにとって見習いたい点が数多くみられた。現に、会見前にはSNSを中心に東証を批判する投稿がほとんどであったものの、会見後には真摯な会見対応を評価する声も決して小さいものではなかった。あの会見には、東証のどんな優れたポイントが隠れていたのだろうか。 「調査中・確認中」を言わなかった経営陣たち この記者会見でまず目を見張るべきポイン
ビデオ会議「Zoom」を教育関係者に無料提供 遠隔授業など支援 4月30日まで
米Zoom Video Communicationsは3月1日、クラウド型ビデオ会議サービス「Zoom」を教育関係者向けに無料で提供すると発表した。期間は4月30日まで。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、政府が全国の小中高に臨時休校を要請したことを受け、無料提供に至った。 遠隔での会議、授業、保護者会などにZoomを使ってもらい、休校中の学校運営を支援したい考え。期間中は1会議当たり最大300人が、時間制限・回数制限なしでZoomを使える。遠隔授業では49人までのビデオ画像を表示できる。500人まで参加できる遠隔セミナーも行える。 Zoomの無料プランでは本来、3～100人のミーティングを1回当たり40分間のみ実施できるが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて機能を拡張した。申し込みは、Zoomの公式サイトで受け付ける。 【訂正：2020年3月2日午後4時30分 初出で「Zoom」の無料
ロボットが契約書をめくって自動で押印 手作業の負担を軽減 デンソーと日立が開発
デンソーウェーブ、日立キャピタル、日立システムズは12月11日、ロボットとRPAを活用して契約書などの押印を自動化するサービスを発表した。金融機関や自治体など、契約書・請求書の電子化が進んでいない業界の押印作業を効率化する狙い。2020年3月から月額制で提供する予定。 デンソーウェーブのロボットアーム「COBOTTA」2台とカメラで構成された専用のマシンを、PCに接続して使用する。COBOTTAは、アームの先端に装着した社印を押す作業と、書類のページをめくる作業を担う。ページをめくるたびに、カメラで書類を撮影し、押印欄を識別する仕組み。 RPAは、カメラで撮影した書類の画像を分析。契約書・請求書といったカテゴリー別に分類した上で、PCにフォルダを作成し、画像を保存する。 デンソーウェーブはCOBOTTAを提供し、日立キャピタルはサービスの提供窓口を担当する。日立システムズはRPAの初期設定
ティム・バーナーズ＝リー氏、Webの“誤用”を阻止する「Contract for Web」発表 Google、Facebookらがサポート
World Wide Web（WWW）を考案し、“Webの父”とも呼ばれるサー・ティム・バーナーズ=リー氏（64）は11月25日（現地時間）、政府、企業、個人によるWebの“誤用”を阻止するための「Contract for Web」を発表した。 本稿執筆現在、企業としてはGoogle、Facebook、Microsoft、Twitter、Redditなど150社以上がサポーターとして名を連ねている（記事末にロゴ一覧を転載した）。 バーナーズ=リー氏は声明文で「Webを悪用し、分裂させ、弱体化させようとする人々を阻止するために今すぐ団結して行動しなければ、阻止できなくなる危険がある」と語った。 FAQによると、Contract for Webは「人権に根ざした共通のコミットメントの下、政府、企業、市民団体など、Webの未来を形成するグループを団結させ、よりよいWeb構築に必要な具体的な行動を
リゾート地で働いた社員はなぜ、成長して戻ってくるのか ヌーラボの「リゾートワーク」、ちょっと変わった条件とは
リゾート地で働いた社員はなぜ、成長して戻ってくるのか ヌーラボの「リゾートワーク」、ちょっと変わった条件とは（1/3 ページ） 「毎日、決められた時間に決められた場所へ出社して仕事をする」働き方から、「社員それぞれの家庭の事情やライフスタイルに応じて、自由な場所と時間を選べる」働き方へ――。 少子高齢化による人手不足が深刻さを増す中、より柔軟な働き方に対応する企業が増えている。それに伴い、ITツールを活用した「テレワーク」や「リモートワーク」を、制度として正式に取り入れる企業も、徐々に増えつつある。 こうした中、さらに先を行く「リゾートワーク」という働き方を、社内制度として導入した企業がある。福岡に本社を置き、プロジェクト管理ツール「Backlog」、ビジュアルコラボレーションツール「Cacoo」、ビジネスチャットツール「Typetalk」といったプロダクトを開発し、提供するヌーラボだ。
設問作成から集計まで全部できるWebアンケートサービス5選
インターネットアンケートの作成から実施、集計までがオンラインで手軽にできる5つのアンケートサービスを紹介しよう。 スタッフの意見集約のために行う社内向けヒアリングはもちろん、Webの訪問者に対するリサーチ、さらにはセミナーや展示会の来場者からの意見や要望など、アンケートは多くの場面で役立っている。そして今や多くのアンケートは紙ではなく、PCやタブレットを使って実施されている。 こうした場合に役立つのが、設問の作成から実施、さらには集計までを一手に行えるWebアンケートサービスだ。回答者にアンケート用URLを発行し、記入結果はそのままオンラインで集計できる。無料プランでは基本的な機能が利用でき、有料プランではさらにプラスアルファの機能が提供されるというのが、各サービスにほぼ共通するメニュー体系となっている。 今回は、作成から実施、集計までがオンラインで行える5つのアンケートサービスを紹介しよ
なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因”
――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない
“Webの父”バーナーズ＝リー氏、個人情報をGAFAからユーザーの手に戻すプロジェクト「Solid」立ち上げ - ITmedia NEWS
World Wide Web（WWW）を考案し、“Webの父”とも呼ばれるサー・ティム・バーナーズ=リー氏は9月29日（現地時間）、“Web上の個人の力と主体性を取り戻すための”オープンソースプロジェクト「Solid」を発表した。 「Solidは、便利さと引き換えに、人々が自分の個人情報をデジタルの巨人たち（訳注：Google、Amazon、Facebookなどを指す）に引き渡さなければならない現状を変える。この現状は、われわれすべてが気づいているように、われわれにとって最善ではない。Solidは、すべての人々がデータを完全に管理できるようWebのバランスを再調整する方向に進化させる、革命的な方法だ」とバーナーズ＝リー氏は説明する。 Solidは、既存のWeb技術を使って構築したオープンソースのプラットフォーム。仕組みを大まかに説明すると、ユーザーはサービス提供企業それぞれに個人情報を提供
Googleの成功はモンテッソーリ教育なしには語れない
Googleの成功はモンテッソーリ教育なしには語れない：トップ1％だけが実践している集中力メソッド（1/3 ページ） Yahoo！のマリッサ・メイヤー氏は、創業期からグーグルを引っ張ってきた陰の立役者の1人ですが、彼女は「モンテッソーリなしに、Googleは理解できない」と語っています。モンテッソーリ教育が子供たちにもたらす効果とその源泉とは？ 「GoogleやAmazon、Facebook創設者も――成功者が皆受けた『集中力』教育プログラム」で、イタリア生まれのモンテッソーリ教育出身者が世界中で成功している話をしました。 出身者は、ラリー・ページとセルゲイ・ブリン（Google創業者）、ジェフ・ベゾス（Amazon創業者）、マーク・ザッカーバーグ（Facebook創業者）、ジミー・ウェールズ（Wikipedia創業者）といった起業家だけでなく、P.F.ドラッカー（経営学者）、バラク・オバ
“dマガジンのブラウザ対応”は来店者の声がきっかけ――スマホ時代におけるドコモショップの工夫と苦悩
NTTドコモが提供する「dマガジン」がPCのブラウザでも閲覧できるようになりました。dマガジンはこれまでiOSとAndroidのみ対応していましたが、2016年2月以降、WindowsおよびMacのブラウザでも読めるようになっています。 実はインターネットブラウザへの対応は、ユーザーからの「大画面でも読めるようにしてほしい」という声がきっかけでした。 その意見を顧客からヒアリングして、本社へ直接要望を出したのが、ドコモショップ代々木店で働く寺内さんです。今回、当時の様子を振り返ってもらうとともに、普段の仕事について話を伺いました。そこには顧客満足度向上のためのたゆまぬ努力と、スマホ時代におけるショップの苦悩、そして工夫がありました。 自分のPC持参でdマガジンをPCで見る方法を聞かれた ―― dマガジンの要望を出した経緯を教えてください。 寺内さん dマガジンが始まってからしばらくたったあ
「体験型展示はもう古い」――日本科学未来館、開館以来初の大幅リニューアルがすごかった
日本科学未来館は、開館以来初めてという常設展の大幅リニューアルを実施し、4月20日に公開した。リニューアルで大きく変更した点は「展示」の在り方。これまで情報展示や体験型が主流だった「展示会」そのもののコンセプトを見直し、「経験・思考型の展示」に切り替えたという。どのような常設展示が行われるのか、内覧会の様子をレポートする。 「体験型展示はもう古い」――リニューアルで特に重視したのは「来場者が未来の行動に移すための“促し”を、いかに設計するか」ということ。各展示が「問い→考え→行動に移す」という導線の上で設置されている。 今回、新たに8つのエリアを追加。実演やトークショーなどを行う「コ・スタジオ」やドーム型シアターのほか、6つの展示を新設している。中でも、同館の館長を務める宇宙飛行士の毛利衛さんが注目するのは「100億人でサバイバル」の展示だ。 同エリアのテーマは、天災やテロなど地球上のさま
太洋社に連鎖、書店14社が休廃業 東京商工リサーチ調査
出版取次中堅の太洋社が自己破産を申請するまでの一連の動きに連鎖し、書店の休廃業が相次いだ。東京商工リサーチによると、3月14日までに14社（個人企業含む）・16店舗が休廃業。倒産した芳林堂書店とあわせて15社に連鎖したとしている。 太洋社は、2月5日に自主廃業に向けた動きに入ると発表。その時点で約300法人・800店舗の書店と取引していた。 東京商工リサーチによると、太洋社の動きに連鎖して閉鎖・休業を発表した書店は、茨城県つくば市の友朋堂書店、鹿児島市のひょうたん書店、さいたま市の愛書堂書店、北九州市のアミ書店など14社16店舗。複数店舗を運営していたのは友朋堂書店のみで、残りの13社は1店舗のみの零細事業者だった。 これらの書店は多くが地方にあり、「このままでは地域に書店が一店舗もない『書店空白エリア』が拡大する恐れがある」と指摘。「取次業者のパイの奪い合いのしわ寄せは、地域書店と地方の
「glibc」ライブラリに脆弱性、Linuxの大部分に深刻な影響
ほとんどのLinuxアプリケーションに使われているGNU Cライブラリの「glibc」に深刻な脆弱性が見つかり、米GoogleとRed Hatの研究者が開発したパッチが2月16日に公開された。 脆弱性は2008年5月にリリースされたglibc 2.9以降のバージョンに存在する。Googleによると、glibcで「getaddrinfo()」ライブラリ機能が使われた際に、スタックベースのバッファオーバーフローの脆弱性が誘発されることが判明。この機能を使っているソフトウェアは、攻撃者が制御するドメイン名やDNSサーバ、あるいは中間者攻撃を通じて脆弱性を悪用される恐れがあるという。 Googleの研究者は、先にこの問題を発見していたRed Hatの研究者と共同で調査を進め、脆弱性を突くコードの開発に成功したとしている。パッチの公開に合わせて、攻撃には利用できないコンセプト実証コードも公開した。こ
Amazon、国立国会図書館が所蔵するパブリックドメイン古書のKindle版を配信開始
アマゾンジャパンは10月29日、国立国会図書館（NDL）で所蔵し、近代デジタルライブラリーで公開されているパブリックドメインの古書を、Amazon Kindleストアに新たに設けられたカテゴリ「Kindle アーカイブ」で発売すると発表した。 安藤広重の『東海道五十三次』、葛飾北斎の『冨嶽百景』など世界的に有名な浮世絵から、福沢諭吉の『学問ノススメ』、芥川竜之介の『羅生門』などの名作まで、1タイトル100円で販売している。現在は431点を配信中、著作権の保護期間が切れた名著をセレクトしていき、2014年内には1000冊以上を配信する予定。 Kindleコンテンツ事業部の友田雄介事業部長は、「近デジでも公開されているものだが、“そのままでは非常に使い勝手が悪い”ので、自社で加工してKindle本として配信することになった」と述べている。 似たような取り組みとして、インプレスR＆Dも4月21日
Linuxカーネルに脆弱性 PCやサーバ、Androidの大多数に影響
Linuxカーネルに2012年から存在していた脆弱性をセキュリティ企業が発見。Linux搭載のPCやサーバ数千万台と、Androidデバイスの66％が影響を受けるという。 イスラエルのセキュリティ企業Perception Pointは、Linuxカーネルに2012年から存在していた深刻な脆弱性を発見したと発表した。Linux搭載のPCやサーバ数千万台と、Androidデバイスの66％が影響を受けるとしている。 Perception Pointのブログによると、脆弱性はセキュリティデータや認証鍵、暗号鍵といったデータの保持やキャッシュに使われる「キーリング」において、現行セッションのキーリングを置き換えるプロセスに存在する。 悪用された場合、ローカルユーザーにroot特権を取得されたり、コードを実行されたりする恐れがある。 この脆弱性はLinuxカーネル3.8以降のバージョンに存在していると
本を読む人は何を手にするのか 日本に“階級社会”がやってくる
本を読む人は何を手にするのか 日本に“階級社会”がやってくる：水曜インタビュー劇場（藤原和博さん）（1/5 ページ） 子どものころに、学校の先生や親から「本を読みなさい」と言われたことはないだろうか。当時は仕方がなく伝記を読んだり、小説を読んだり、冒険ものを読んだり。月日は流れ、今はサラリーマン。仕事が忙しくて、本なんて読む時間はないよ、という人もいるだろう。 でも、それではダメ。「これからの日本は身分やお金による階級社会ではなくて、『本を読む習慣がある人』と『そうでない人』に二分される“階層社会”がやってくるだろう」と言う人がいる。リクルートでフェローとして活躍され、その後、杉並区で中学校の校長を務められた藤原和博さんだ。「階層社会がやって来る」なんて言われると、ちょっと身震いしてしまうが、その真意はどこにあるのか。話を聞いた。聞き手は、ITmedia ビジネスオンライン編集部の土肥義則
「本を愛する人」からTSUTAYA図書館が嫌われる理由
スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 TSUTAYA図書館に対する「排除ムード」がいよいよ全国的に広まってきている（参照記事）。 住民投票でNOをつきつけられた愛知県小牧市に続いて、今度は山口県周南市で、TSUTAYA図
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Expired