LIBRARY JOURNAL3月3日記事、"Who Pays for Open Access?"(試訳:誰がオープンアクセスの代価を支払うか?)を紹介する。本記事はOpen Access in Actionシリーズの特集記事のひとつである。 本記事は、タイトルのとおりオープンアクセス(OA)の金銭的負担に関する特集記事であり、図書館員や編集者などのOA関係者からのコメントが掲載されている。例えば、ハーバードOAプロジェクトのPeter Suber氏の推定によると、全OA論文のうち手数料ベースは50%ほどにすぎず、論文掲載料(APC)モデルは決して普及してはいないという。また、本記事で紹介している"Open Access Library Survey"の調査では、APCを誰が支払っているかという質問(回答者は複数の資金源を回答可)に対して、最も多かったのは著者自身(47%)、次に多かったの
OCLCは米国の主な7つの図書館と、リンクトデータが将来の図書館のワークフローに与える影響を考察するパイロットプログラム“Person Entity Lookup”を開始した。 本プロジェクトは、関係する人物識別子と典拠(authorities)をリンクさせることにより、使われていないデータを図書館の専門家が削減するのに役立てる。プロジェクト参加機関は、WorldCatから取り出された著作者、責任者、音楽家等の1億900万件の略歴を含むWorldCat Personの実体(entity)を表に出すことができる。 パイロットは9月から数か月間の予定で行われる。参加組織はコーネル大学、ハーバード大学、米議会図書館、米国立医学図書館(National Library of Medicine, NLM)、ポーランド国立図書館、スタンフォード大学、カリフォルニア大学デイビス校。 [ニュースソース]
拝啓 時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。 平素より、弊機構の文献情報提供事業サービスのご活用を賜り、厚く御礼申し上げます。 近年、国際的に学術論文の電子化、オープンアクセス化が急速に進み、インターネット経由で容易に入手できる環境が整いつつあります。こうした流れとともに事業者によるドキュメントデリバリーサービスも充実されてきており、現状のJST所蔵資料複写サービスは、大幅な減少傾向を示しております。 一方、弊機構においても、2013年5月に「オープンアクセスに関する JST の方針」を打ち出し、JST公的研究資金による研究成果の情報発信・流通を強化する取り組みをスタートしたほか、平成27年度にはJ-STAGEによる電子化推進の対象誌を拡大し、今後より一層の学術文献情報の流通強化に貢献する所存です。 こうした状況を背景とし、平成26年度より複写サービスにおける事業継続について検討し
公開実験で使用された資源を特定する研究資源識別子(Research Resource Identifier, RRID)に関するネイチャー誌5月29日付けの記事”Researchers argue for standard format to cite lab resources”を紹介する。 論文で抗体、モデル生物、ソフトウェアを参照するのに使用する引用形式、研究資源識別子(Research Resource Identifier, RRID)(参考)は、米国国立衛生研究所 (National Institutes of Health, NIH)が、2014年2月に試験研究として導入した。 この識別子のID形式は既存の識別子に接頭辞“RRID”を付加したもので、この識別子によって著者はBDSCやMGIなど、10のリポジトリーやデータベースにある研究資源が検索できる。 RRIDを用いた発表
SPARC、COAR等が5月20日エルゼビア社の新OA方針に反対する声明(小欄記事)を発表したが、エルゼビア社は同日、この声明に反論するコメントをCOARサイトに投稿した。 同社のコメントの要点は次の通りである。 「新OA方針は、著作者や研究機関からの意見を基に改正したものであり、証拠に基づいた、STM論文共有の原則に沿ったものである。研究機関等からはこの新方針に対し中立・賛成の意見を頂いている。そのため、COAR等がこのような否定的見解を示し、その懸念を直接我々に伝えず、声明として発表したことに少し驚いている。 機関リポジトリが研究成果を追跡し、利用者に対してコンテンツを提供するため、メタデータの共有、利用者アクセス情報の共有、最終稿の組み込みといったサービスを、我々は図書館と協力し開発してきており、単に方針を改正するだけでなく、研究の共有が広く行われるように技術の開発に取り組んでいる。
科学技術振興機構(JST)は5月28日、科学技術情報をオープンデータの標準形式であるLinked Dataで提供する「J-GLOBAL knowledge」を試験公開した。 J-GLOBAL knowledgeは、現在JSTがサービスを行っているJ-GLOBALのデータ提供口の1つという位置付けであり、JSTが維持管理する科学技術情報をセマンティックWeb技術に対応したRDF形式のLinked Dataで提供する機能である。 今回は試行版として日本化学物質辞書を情報源とする化学物質データをクリエイティブ・コモンズ・ライセンスCC BYのもと公開した。また、公開を始めた化学物質データの活用第一弾として、バイオサイエンスデータベースセンター(NBDC)との連携を開始した。 [ニュースソース] J-GLOBAL knowledgeとは [関連記事] 木村 考宏, 櫛田 達矢. 日化辞RDFデータ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く