CodeZine編集部では、現場で活躍するデベロッパーをスターにするためのカンファレンス「Developers Summit」や、エンジニアの生きざまをブーストするためのイベント「Developers Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。
米Microsoftは17日(現地時間)、ロサンゼルスで開催された開発者向けカンファレンス「Professional Developers Conference(PDC09)」で、同社のクラウドサービス「Windows Azure」は来年1月1日に正式提供を開始すると発表した。 日本国内の開発者に向けては、“Best of PDC”としてグランパシフィックLE DAIBA(東京都港区台場)で開催される技術カンファレンス「Tech・Days 2010」(2010年2月23~24日)で、Windows Azureの詳細が紹介されるが、これに向けて「Cloud Bootstrap~Windows Azure 開発コンテスト&タイムトライアル~」も開催される。 Windows Azureの正式提供開始について同社チーフソフトウェア・アーキテクトのRay Ozzie氏は、CTP(コミュニティ・テクノ
はじめに Microsoftは2009年10月19日、次期アプリケーション開発プラットフォーム「Visual Studio 2010」および次期アプリケーション・プラットフォーム「.NET Framework 4」のベータ2版の提供を開始し、11月には日本語版の一般公開も開始されました。本稿では、「Visual Studio 2010」ベータ2版(日本語)の新機能について前・後編の2回に分けて取り上げます。前編ではインストールから主にIDEでの強化点について、後編ではSilverlightツールのVisual Studioでの使用方法やWindows 7での開発、ADO.NET Entity Frameworkについて取り上げる予定です。 また、本稿の内容はベータ段階であるため、実際の製品提供時とは機能が異なる場合があります。なお、こちらの記事によると、2010年3月22日に公式な製品のラ
「Windows 7」「Windows Phone」「Windows Azure」と、プラットフォームが多様し使いやすく進化していく中、今まで以上にソフトウェアの重要性が増してきています。 つまり、今後Windowsプラットフォームを軸にしたビジネスが広がり、IT業界全体にポジティブな影響を与えられるかどうかは、.NET開発者の皆様次第といっても過言ではないでしょう。 そこでCodeZineでは、日頃極めた開発スキルを活用して次世代開発を行うことができ、開発生産性もさらに向上した統合開発環境『Visual Studio 2010』を、2010年上半期の正式リリースに先立って特集します。 2009年11月13日から一般向けにベータ2日本語版の提供が開始されました(Ultimate版のみ)。本番運用で利用可能な「Go Live」ライセンスが付与されています。
第2回 簡潔なコーディングのために (2017/7/26) ラムダ式で記述できるメンバの増加、throw式、out変数、タプルなど、C# 7には以前よりもコードを簡潔に記述できるような機能が導入されている 第1回 Visual Studio Codeデバッグの基礎知識 (2017/7/21) Node.jsプログラムをデバッグしながら、Visual Studio Codeに統合されているデバッグ機能の基本の「キ」をマスターしよう 第1回 明瞭なコーディングのために (2017/7/19) C# 7で追加された新機能の中から、「数値リテラル構文の改善」と「ローカル関数」を紹介する。これらは分かりやすいコードを記述するのに使える Presentation Translator (2017/7/18) Presentation TranslatorはPowerPoint用のアドイン。プレゼンテー
不登校追跡調査を拒否 (2000年3月12日 朝日新聞) 文部省に5府県教委 個人情報を保護 急増する不登校生の「その後」を探るため、文部省が昨年度から委託調査研究として始めた元不登校生の追跡調査について、大阪府教育委員会をはじめ和歌山、広島、滋賀、奈良の計五府県教委が協力を拒否、神奈川、沖縄県教委などが限定的な協力にとどめていることがわかった。一九九三年当時に中学三年生で不登校だった一万五千人余り全員を対象にした大規模な調査だが、教委側は「指導要録のデータを本来の目的外に使用するため、個人情報保護に抵触する恐れがある」などと疑問を抱く。文部省は「すべての自治体がそろわなくても、データの回収率が統計学的に有意なものになれば問題ない」としている。 この調査は、九八年五月現在の学校基本調査で、年間三十日以上の不登校生が十万人を上回ったことから、文部省が実態を探るための委託調査研究として始めた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く