市民メディアの凋落とマスメディアの憂鬱 - 雑種路線でいこう
わたしも売文稼業の末席を汚しエイャで原稿を書き散らかしては編集部から丁寧な添削を受ける度に感心するクチだから、ネット上の文章について藤代さんが厳しい目を向ける気持ちは分かる。しかし市民メディアは「コンテンツの質が低い」以前に深刻な自己矛盾を抱えているのではないか。既存のマスメディアでさえ、今後もコンテンツの質と威信を担保し続けられるかは疑わしい。 しかしながら、ネット上の言論がこのようなマスメディア批判から抜け出せていないのも現実だ。他人の記事を批判するならまだしも、自らニュース記事を書いて発信するとなると、とたんにハードルは上がる。25日についにオーマイニュースの閉鎖が発表されたが、市民メディアと呼ばれるメディアが広がりを見せないのは、コンテンツの質が低いからに他ならない。 ITのもたらしたチープ革命で表現の場を与えられたにも関わらず、マスコミの権威性に憧れて市民記者を標榜し、けれども充
テレビ論をかきました - MIYADAI.com Blog
──────────────────────── 政治的ニュースが重要になる中、テレビがメディアとして持ちうる力とは？ ──────────────────────── 【マスメディアの凋落は「場」の凋落と関係する】 広告収入やセットインユース（スイッチが入った受信機器の総数）の減少という形で、新聞やラジオやテレビなどが凋落しつつある。他方で、労働市場の縮小や麻生内閣の疲弊で世の中は暗いムードである。そんな中、一部の局は四月編成からニュース系へのシフトを強める模様である。 これは合理的対応だ。音楽の世界では、ITMSに見るようなアーカイブス化＆インターネット化と、享受者の「島宇宙化」を背景として、CDシングルを購入して新曲にアクセス（して話題に乗り遅れないように）する必要が消えた。程度の差はあれテレビの娯楽番組もそれを追いかけよう。 だが娯楽系からニュース系へのシフトで生き残れるほど世の中
「一億総クリエイター」という勘違いに至る道のり
先週、「コンテンツ学会」の記念講演シリーズの一部として、「変質するContent Play」というタイトルで講演してきた。コンテンツを娯楽として楽しむという行為が、受動的な体系から消費者参加型の「Play」に変質してきた課程で、本来は商行為の権利保護ルールであった著作権が、クリエイティブとは無関係な「利用」部分にまで関係してきた課程を整理したものである。 講演のあと参加者とのディスカッションで、またもう一歩深い議論となるタネをいくつかいただいた。ただ、なにぶん筆者は考えるのに時間がかかるタイプなので、ディスカッションの中で丁々発止やり合いながら、打てば響くような答えがなかなか出せない。会議などでも話題が尽きそうになったとき、突然、変な事を言い出して議論の方向性を混ぜっ返してしまうようなタイプなので、歯がゆい思いをされた方も多かったことだろう。 そこでこのコラムの場を借りて、もう一度ユーザー
「第5権力」としてのウェブ
総務省の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会（デジコン委員会）」は9月26日、地上デジタル放送のB-CASを見直すことを決めた。6月にまとめられた第5次答申では「消費者や権利者の立場からB-CASについてさまざまな指摘が行なわれた」ことを理由に廃止の方向を打ち出している。放送局も反対していないので、B-CASの廃止が事実上決まった。 B-CASがなくなると、ダビング10の信号は受信機で無視できるようになるので、これをどうするかが焦点だ。デジコン委員会の村井純主査（慶應義塾大学教授）は「技術と契約」で対応する方針を示した。しかし、法律で強制しない限り、ダビング10に対応するかどうかは受信機メーカーの自由だ。国内メーカーが（放送局の圧力を恐れて）ダビング10を採用しても、海外メーカーが「ダビング10なし」を売り物にして乗り込んでくる。ダビング10も実質的に廃止（任意の規格）に
2006-11-14
授業用に書いた短文 テレビは批判される。数が多いため網羅的に分析することは不可能に近いが、テレビを扱った論説文等を集積してみれば、肯定しているものはむしろ少数であろう。いわゆる「大衆文化論」の中ではテレビを肯定的に捉える場合もあるが、知識人にせよ、政治家にせよ、経済人にせよ、自らの立場からテレビを批判する。ごく一般の人でも、テレビに関して意見を求められれば、かなり批判的な言辞が出てくるのではなかろうか。 これは今に始まったことではない。テレビ放送が開始された１９５０年代や６０年代から既に、人口に膾炙した大宅壮一の「一億総白痴化論」など、既に批判的な言辞は多かった。もちろん、テレビに限らず大衆文化や「文化産業」全体についてさえ、テレビの出現以前から、アドルノなどによって厳しい批判を受けている。 とはいえ、最近とみにテレビ批判が強まっているようにも実感する。卑近な例を挙げるなら、いわゆる「小泉
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