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2016年10月19日のブックマーク (5件)

  • 『なりすまし』を防ぐDMARCとは? | SendGridブログ

    特定の会社やブランドの名前を騙った、不審なメールを受け取ったことがある方も多いのではないでしょうか?こうしたフィッシングメールでは、メール受信者の個人情報を盗むためにドメインスプーフィング(なりすまし)をする場合が多いようです。現在のメールインフラの規格は完全ではなく、時に悪用されることがあります。それでは、どうやって自身のドメインやブランドをこうした ”なりすまし” から守れば良いのでしょうか? DMARC(Domain-based Message Authentication, Reporting & Conformance)に参加するという方法があります。DMARCは、「SPFとDKIMのどちらの認証にも失敗した場合に、受信サーバはどうすべきか」を示したものです。これはつまり、「なりすましメールを受け取った時に、受信サーバはどうすべきか」ということです。 SendGridでDMARC

    『なりすまし』を防ぐDMARCとは? | SendGridブログ
    n2s
    n2s 2016/10/19
    この記事には書いてない(https://sendgrid.kke.co.jp/blog/?p=3137 参照)注意点。TXTレコードの登録先は「_dmarc.domain.dom」です。SPFと違って「domain.dom」ではない。
  • 太陽誘電の設備を引き継ぎ製造されたDVD-R/CDメディアが発売国外生産だが、「国内生産と同等の品質」

    太陽誘電の設備を引き継ぎ製造されたDVD-R/CDメディアが発売国外生産だが、「国内生産と同等の品質」
    n2s
    n2s 2016/10/19
    おお来た。できればDLも…! / 「台湾製もシンガポール製も中国製と同レベルに低品質」という持論をお持ちらしい人がちらほら / ソース>id:dnasoftwares 。ちなみに2chの複数の板は「各所」とは言わない。
  • 「本能寺の変の真実」説く 明智光秀子孫が講演 大多喜

    料金改定について 2023年11月より料金が改定されました。 料金改定の同意からお手続きをお願いします。 戦国武将の明智光秀の子孫、明智憲三郎さん(66)が大多喜町で「能寺の変の真実」と題し講演した。なぜ光秀が主君の織田信長に謀反を起こしたのか?日史の転換点にからんだ先祖を研究し、「唐入りを防ぐためだった」との新説にたどり着いたという。 地元の団体「上総大多喜城立葵の会」が歴史研究講座として主催した。会員や歴史ファンら70人が聴き入った。 明智さんは、10年ほど前から歴史資料を読み解き、「能寺の変431年目の真実」(文芸社)などの著書を出した。 冒頭、「謀反人のレッテルが嫌でしかたなかった」と名字のため子ども時代に苦労した話も。年齢が長じて、光秀の私怨が能寺の変の原因になったとの定説に異を唱える見方に接し、「真実を知りたい気持ちが強くなった」と続けた。 「ときは今あめが下しる五月か

    「本能寺の変の真実」説く 明智光秀子孫が講演 大多喜
    n2s
    n2s 2016/10/19
    一昨日のテレビ番組で「光秀への中国出兵命令を『中国大陸』のことと勘違いしていた」とTwitterでも話題になっていたが、根はさらに深いようだ…2014年の記事。
  • 無料暗号化ソフト「VeraCrypt」に深刻な脆弱性、更新版で修正

    TrueCryptを起源とする暗号化ソフト「VeraCrypt」のセキュリティ監査で、複数の重大な脆弱性が見つかった。 無料ディスク暗号化ソフト「VeraCrypt」について、フランスのセキュリティ企業QuarksLabが10月17日に監査結果を公表し、複数の重大な脆弱性を発見したと発表した。 VeraCryptは既に開発が打ち切られたTrueCryptを起源とする暗号化ソフト。今回の監査はVeraCryptで導入されたセキュリティ機能を検証する目的で、Open Source Technology Improvement Fund(OSTIF)がスポンサーとなって、VeraCrypt 1.18とブートローダーを対象に実施された。

    無料暗号化ソフト「VeraCrypt」に深刻な脆弱性、更新版で修正
    n2s
    n2s 2016/10/19
    おおう。1.19で対策、一部未修正あり。
  • テレビ、ネット同時配信へ 法改正で19年にも全面解禁:朝日新聞デジタル

    総務省は、テレビ番組をインターネットで同時に配信する「ネット同時配信」を2019年にも全面解禁する方針を固めた。NHKのネット同時配信を制限している放送法を改正し、民放にも参入を促す。ネットでNHKを見る人から受信料を取る仕組みについても議論を始める。 東京五輪・パラリンピックを前に、スマートフォンなどで場所を選ばずテレビを見られるようにする。若い世代を中心にネット動画を好む人が増え、米ネットフリックスなどの動画配信サービスが利用者を伸ばしている。テレビを持たない人も増えつつある。 総務省は、テレビ業界がじり貧に陥ればソフトを海外展開する「クールジャパン」戦略にも影響しかねないと懸念する。民放各社はスマホへの同時配信は東京のキー局と同じ番組を流すことが多い地方局から視聴者を奪いかねないとして反対してきたが、総務省はテレビを見ていなかった層にアピールする効果の方が大きいと判断。テレビ局が質の

    テレビ、ネット同時配信へ 法改正で19年にも全面解禁:朝日新聞デジタル
    n2s
    n2s 2016/10/19