日本語で読める GitBook まとめ - Qiita
GitとMarkdownを使ってHTMLやPDF、EPUB形式の文書・書籍を作成できるGitbookというサービスがあります。 ここには日本語で公開されている文書も多数ありますが、Gitbookは今のところ検索性が悪く、日本語の書籍を探し出すのに結構苦労します。（言語の選択ができず、漢字で検索すると中国語の文書ばかりヒットしたり…） 今回はGitbookの中で僕が見つけた、エンジニアが読んで楽しめそうな、日本語で読めるGitbook書籍を紹介します。 (特定の技術やプロダクトに限定されない内容のものだけを選びました) プログラマの生き様 https://masarakki.gitbooks.io/c89-the-way-of-programmer-life/content/ これからプログラミングを始める君たちに知ってほしい10のこと https://tamamu.gitbooks.io/
NEC、住友生命の次期イントラネット基盤を受注し2018年度に稼働
NECは2016年10月17日、住友生命保険からイントラネット基盤「あいキューブシステム」の次期システム構築を受注したと発表した。2018年度の稼働を予定する。次期システムでは、サーバー基盤の仮想化に次いで、SDN（ソフトウエア・デファインド・ネットワーク）の導入によってネットワーク基盤も仮想化する。 本システム基盤は、サーバー、ネットワーク、ミドルウエアなどのIT資源を提供する「インフラ基盤」と、各種業務システムを利用するために必要な認証機能、運用監視機能、セキュリティなどの共通機能を提供する「あいキューブ基盤」で構成する。 次期システムのインフラ基盤では、以前から取り組んでいるサーバーの仮想化に続いて、新たにネットワーク基盤を仮想化する。利用するSDN製品は未定。サーバー仮想化基盤においては、物理サーバーのPCサーバー化を進める。現在は商用UNIXサーバーとPCサーバーが混在しているが
iPhoneをなくして分かる、二要素認証の落とし穴
このコラムでもセキュリティ対策としてお勧めしている「二要素認証」。しかし、あるシーンで思わぬ壁にぶち当たったのです……。 先日、新聞記者の方から「もし、スマートフォンをなくしたら何をすべきなのか」という取材を受けました。 今やスマートフォンには、写真やアドレス帳、メモなどの「他人には見られたくない」個人情報がたくさん入っていますから、なくしたらすぐ、対策を講じなければなりません。取材では対策として、「端末のロックは必ずかける」「家族や仕事の緊急連絡先はメモとして別に取っておく」「なくしたときに備えて、必ず“演習”をしておくこと」などを挙げました。 実はこの取材を受ける前、「なくしたときの演習」を自ら体験してみたのですが、ハッとするような事実にぶち当たりました。今回は、「これは、注意しないとまずい！」と思ったことをお話しします。 セキュリティ上級者ほどはまるワナ？ 今回の演習のシナリオは、「
なぜ地方の人は残業しないのか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
IT企業を中心にコールセンター業務や、ウェブの管理・運用などを東京でなくてもできる業務を地方都市に移管していく流れが起こっています。それはコスト削減を目的として行われるわけですが、その対象となる一つが人件費です。 厚生労働省が発表している2015年のデータをみると、最も年収が高いのは東京都で平均623万円。最も年収が低い沖縄県は平均355万円となっており、280万円ほどの開きがあります。 サテライトオフィスは人件費を減らせない IT企業はウェブでのコミュニケーションに慣れているため、東京の高い人件費を払ってやる必要のない仕事を、沖縄などの人件費の安い地域に移行させ人件費を削減するわけです。 しかし実際に地方にサテライトオフィスを出して地方の人を雇用して運用してみると、人件費は想定していたほど削減が出来ないケースが多々起こっています。 IT企業の進出先として有名なのは沖縄県で、日本で最も人件
情報セキュリティスペシャリスト合格者は「情報処理安全確保支援士」試験免除へ
経済産業省産業構造審議会の下部組織である「試験ワーキンググループ」は2016年4月27日、2017年度から新たに実施されるサイバーセキュリティ人材の国家資格「情報処理安全確保支援士」の具体的な制度設計について、「中間取りまとめ」を発表した（図）。 支援士について、根拠法はすでに成立している（関連記事：改正サイバー法が成立、国家資格「情報処理安全確保支援士」を新設）。「中間取りまとめ」によって、制度の全体像も事実上固まった。制度を所管する経済産業省と、制度の実施主体となる情報処理推進機構（IPA）は今後、細部の規程策定や実施体制の整備を進める。 セスペ試験は廃止 「中間取りまとめ」によれば、「情報処理安全確保支援士試験」は、現行の情報処理技術者試験の区分である「情報セキュリティスペシャリスト試験（SC）」を引き継ぐ形で実施する。試験の内容は、現行のSCのものをベースとする。2017年春以降、
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なりすましメール対策にドメイン認証技術「DMARC」導入を、日本では85％が未導入 ウイルス添付の迷惑メールを防ぐ工夫をIIJが解説
